スポットワークは移行期へ、副業・Wワーク型が今後増加と59.4％が回答　「長期価値型」活用が約半数に

ディップは、スポットワークの潮流を分析するため、「スポットバイトル」を販売する営業社員313名を対象にアンケート調査を実施し、結果を公表した。

ディップの営業社員313名にアンケート調査を実施同調査は、求人掲載企業を定期的に訪問し、現地での対面フォローを行っている営業社員が、スポットワーカーの働く動機や活用事例について現場で把握している知見をもとに、スポットワークの実態と変化を捉えることを目的としている。ディップでは、この営業社員の蓄積された知見をもとに、スポットワーカーを4つのタイプに分類し、その構成比や今後の増加傾向について調査を行ったとのことだ。

市場拡大に伴いスポットワークサービスの利用者が増加するなかで、「空いた時間に働く」「急な金欠を補う」といった従来の利用動機だけでなく、固定シフトでの勤務が難しい事情を抱える人や、将来的な長期就労を見据えて仕事や職場との相性を確認する目的でスポットワークを活用するケースが増えているという。具体的には、シングルマザーやシングルファーザー、家族の介護中の人などが同一の職場に継続的にスポットワーカーとして勤務する事例や、新しい分野への挑戦や正社員就業前の見極めとして利用されるケースが確認されているとしている。

こうした潮流を受け、ディップでは従来型のスポットワークを「スポットワーク1.0」、長期的な価値獲得を重視する新たな活用を「スポットワーク2.0」と定義した。スポットワーク1.0は、スキマ時間の活用や急な金欠解消といった短期的価値の獲得を目的とする働き方を指し、スポットワーク2.0は、キャリア形成や多様な働き方の実現など、長期的価値の獲得を重視する活用を指す。

営業社員が現場で把握しているスポットワーカーの動機を4タイプに分類し、どのタイプが多いかについて印象ベースで構成比を回答した結果、従来型の「スポットワーク1.0」に該当するワーカーが約53％と過半数を占める一方で、「スポットワーク2.0」として活用されるワーカーも約半数を占めており、現在は移行期にあることが分かった。なお、同調査は営業社員の所感に基づくものであり、ワーカー本人へのアンケートではないとしている。

「スポットワーカー4タイプ」の分類今後増加すると予測されるワーカータイプについて尋ねたところ、最も多かったのは「副業・Wワークタイプ」で、59.4％が今後増えると回答した。背景には、物価高騰や社会情勢の先行き不透明感により、本業の収入だけでは生活費や貯蓄を十分に確保できない層が増加している点があるという。また、厚生労働省による副業解禁の流れや、柔軟な勤務形態を受け入れる企業の増加といった社会的要因も、副業・Wワークタイプの拡大を後押ししているとみている。

次いで増加が予測されたのは、「自分探しタイプ」で30.4％、「スポットレギュラータイプ」で20.4％だった。一方、「スキマ時間・金欠解消タイプ」も45.4％が今後増えると予測されており、市場拡大に伴い全体としてスポットワーカーの増加が見込まれている。これらの結果から、スポットワークが短期的な金銭補填だけでなく、キャリア形成や多様な働き方の実現といった長期的価値の提供へと移行している実感が現場で広がっていると分析している。

今後増えそうだと思うワーカーのタイプ企業側の活用方法についても変化がみられるという。スポットワークは、急な人手不足を補う手段にとどまらず、採用や定着課題を解決するための手法として活用され始めている。スポットワークを体験勤務として活用することで、採用時のミスマッチを減らし、長期雇用につなげる事例が増加しているとのことだ。

具体的には、単発のスポットバイトとして1日限定で採用したワーカーのうち、実際に働いた後に3カ月以上の長期バイトとして採用した割合が75％に達した。ワーカーが業務内容や職場環境に対する不安を事前に解消できる点が、安定的な固定シフトでの就業につながっているとしている。

ワーカーへの調査（左）雇用主への調査（右）また、スポットワーク市場全体については、矢野経済研究所の調査を引用し、2024年度のスポットワーク仲介サービス市場規模が前年度比32.5％増の1,100億円となり、2025年度は前年度比22.5％増の1,347億円に拡大する見込みであるとしている。生活コストの上昇や社会情勢の不透明感を背景にスポットワーク希望者が増加する一方で、人材獲得競争が激化するなか企業側のニーズも高まっており、市場は引き続き成長すると見通している。

スポットワーク仲介サービス市場規模の推移＜参考＞
ディップ『「スポットワーク2.0」に関する調査』