5人に2人の女性が「義理チョコ廃止」へ　バレンタインチョコを渡さない派も増加、ご自愛消費が浸透か
ミズカラは、20歳～59歳の有職女性300名を対象とした「インフレ後のバレンタイン動向」調査を実施し、結果を公表した。

■バレンタインチョコを受け取っているのは誰？

「今年のバレンタインチョコは誰に渡すか」という質問に対し、ちょうど半数（50.0%）がバレンタインチョコは渡さないと回答。

また、渡す相手で多かったのは家族（24.0%）やパートナー（14.7%）という結果に。
3位に入ったのが「頑張った自分（10.7%）」で、本命チョコ（5.3%）の2倍。ご自愛消費やご褒美消費の浸透具合が、バレンタインのチョコにおいても確認できる結果となった。

また近年すっかり定着した感のある「推し活」だが、推しメン（応援している人）に渡す人は2.7%と本命チョコの半分くらいまで伸長してきていることがわかる。

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今年のバレンタインチョコは誰に渡すか

■女性の5人に2人が今年から「義理チョコ廃止」へ

義理チョコを「そもそもあげたことがない」という38.3%を除くと、これまでバレンタインチョコを配っていた人の実に半数以上、5人に3人が義理チョコ予算をカットすることがわかった（63.6%）。

さらにカットする3人のうちの2人は今年から「義理チョコ廃止」に踏み切ることが明らかに（44.2%）。

毎日の生活でもメリハリをつけた買い物を心掛ける中、ハレの日であるバレンタインデーにおいても「なんとなくの慣習」で残っていた義理チョコ文化にも、もれなく見直しの波が押し寄せているようだと同社は考察している。

5人に2人の女性が「義理チョコ廃止」へ　バレンタインチョコを渡さない派も増加、ご自愛消費が浸透か
今年のバレンタインは「義理チョコ」を渡す予定か【調査概要】
調査名：「インフレ後のバレンタイン動向」調査
調査対象：20～59歳女性・有職者 300名（全国）
調査期間：2026年1月16日
調査方法：インターネット調査
※表/グラフ中の数字は小数点以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合あり

＜参考＞
（株）ミズカラ調べ『インフレ後のバレンタイン動向』
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