優待も配当も楽しみ！長期で持ちたい優待株3選【3月27日・権利付き最終日に注目】

株主優待銘柄が個人投資家から高い人気を集める理由は、配当とは別に企業から商品やサービスを受け取ることができる点にあります。株主優待制度は日本特有の株主還元文化とも言われており、食事券や自社製品、割引券、ギフトカードなど、企業ごとにさまざまな内容が用意されています。これにより、投資の楽しみを感じながら株式を保有できる点が、多くの個人投資家を惹きつけています。

■株主優待制度は年々充実！
特に外食、流通、小売、鉄道、レジャーなどの業界では、自社サービスを体験してもらう目的で優待制度を導入している企業が多く見られます。株主が実際に商品やサービスを利用することで企業への理解が深まり、長期保有につながる効果も期待されています。企業側にとっても、優待はブランド認知の向上や顧客の固定化につながるマーケティング手段として活用されています。

■総合利回りも魅力の1つ
また、優待銘柄は配当と優待を合わせた「総合利回り」で見ると魅力が高まるケースが少なくありません。例えば、配当利回りはそれほど高くなくても、優待の価値を含めると実質的な利回りが大きく上昇する銘柄もあります。特に優待を日常生活で利用できる場合、投資家にとっては生活コストの削減につながるため、実用的なメリットを感じやすいのが特徴です。

さらに、株主優待銘柄は個人投資家の需要が強いことから、権利取り前には株価が上昇しやすい傾向にあります。優待を受け取るためには、権利付き最終日までに株式を保有している必要があるため、権利取り直前には優待狙いの買いが増えやすくなります。特に3月は多くの企業が優待の基準日を設定しているため、日本株市場では優待銘柄への関心が大きく高まる時期となります。3月期決算企業などの配当や優待の権利付き最終日は3月27日です。

加えて、優待制度を導入している企業の多くは、個人株主を重視している傾向があります。株主優待は機関投資家よりも個人投資家にメリットが大きい制度であるため、企業が個人株主の拡大を意識していることの表れとも言えます。個人株主が増えることで株主構成が安定し、長期的な株価の安定にもつながると考えられています。

■優待は「楽しい資産運用」の象徴
このように、株主優待銘柄は配当とは異なる形で投資の魅力を提供しており、投資の楽しさや実用性を感じながら資産運用を行える点が大きな特徴です。権利取りシーズンが近づくと優待銘柄への注目度が高まるのは、こうしたメリットを求める個人投資家の動きが活発になるためと言えるでしょう。

一方、権利付き最終日を過ぎると、配当や株主優待の権利がなくなる「権利落ち日」を迎えます。この日は配当や優待の分だけ理論的に株価が下がりやすく、短期目的で購入した場合は値下がりリスクに注意が必要です。長期的な企業価値を踏まえて投資判断することが大切です。

今回は、優待内容が充実しているだけではなく、財務面や業績面などを考慮した長期投資の観点から3銘柄ご紹介します。

■オリエンタルランド＜4661＞
オリエンタルランド＜4661＞は、東京ディズニーランドと東京ディズニーシーを運営する企業で、国内レジャー産業を代表する存在です。同社の株主優待は東京ディズニーリゾートのパークチケットで、優待銘柄の中でも特に人気の高い制度として知られています。

テーマパークという独自性の高いビジネスモデルを背景に安定した集客力を持ち、国内外から多くの来園者を集めています。優待を目的に長期保有する個人投資家も多く、株主構成の安定にもつながっています。優待制度が企業ブランドへの関心を高める効果もあり、日本株の代表的な優待銘柄として注目される企業です。

■JR東日本＜9020＞
JR東日本＜9020＞は、東日本エリアを中心に鉄道事業を展開する国内最大級の鉄道会社です。株主優待として運賃や料金の割引券が提供されており、鉄道利用の多い投資家にとって実用性の高い優待制度となっています。鉄道事業に加えて駅ビルや商業施設、ホテル事業なども展開しており、生活インフラ企業として安定した事業基盤を持っています。優待の実用性の高さから、長期保有の個人投資家に人気のある銘柄の1つです。

■ヤマダホールディングス＜9831＞
ヤマダホールディングス＜9831＞は、家電量販店「ヤマダデンキ」を展開する企業で、全国に店舗網を持つ小売大手です。株主優待として自社店舗で利用できる買い物優待券が提供されており、日常生活で使いやすい優待として人気があります。

家電販売に加え住宅やリフォームなどの事業も展開しており、生活関連サービス企業としての事業領域を広げています。優待を活用しながら長期保有する個人投資家も多く、生活密着型の優待銘柄として注目されています。

文：田代 昌之（金融文筆家）
新光証券（現みずほ証券）やシティバンクなどを経て金融情報会社に入社。アナリスト業務やコンプライアンス業務、グループの暗号資産交換業者や証券会社の取締役に従事し、2024年よりフリー。ラジオNIKKEIでパーソナリティを務めている。