■投稿者プロフィール
ペンネーム:K
年齢・性別:44歳男性
同居家族構成:本人、親
居住地域:中国地方
職業:自営業
世帯の月の収入:20万円(親と本人の合計)
■「コロナ禍でフリーランスの仕事が減り、立て直せないでいる」
住民税非課税世帯に該当する主な理由について「病気・年齢・失業など就労上の問題」と回答したKさん。
「会社をやめてから個人のフリーランスでやっていたが、コロナ禍くらいから仕事が減り、そのまま収入が激減した状態が続いている」と事情を語ります。
Kさんの収入は明らかになっていませんが、同居している親の収入を合わせると世帯月収は「約20万円」。支出についてはKさん個人で「食費1万円ほど、日用品2000円ほど、保険料2700円ほど」で「合計1万5000円くらい」とあり、本人はぎりぎりまで切り詰めている様子です。
現在の暮らしは「かなり厳しい」とKさん。「親や親戚の支援でなんとか生活している。このままでは駄目だと思っているが、中年になった自分が今さら組織で働けるのかと悩み、一歩が踏み出せずにいる」と続けます。
■「周囲からは怠けていると思われるだろう。もどかしくて苦しい」
住民税非課税世帯となり、「住民税が非課税であること」や「国民健康保険料・介護保険料が減額されたこと」では実際に助けられているとのこと。
ただ、その分「支払う金額は減ったが、少しの出費でも経済的に厳しいので、(住民税非課税世帯になる)以前よりも大変だと感じている」と言います。
それに加えて「まだ働ける年齢なので、周囲からは怠けているというイメージを持たれている」のではとの重圧もある様子。
このままでは「生活のリズムが簡単に崩れてしまう」ため最低限、「当たり前のことだが、朝起きて夜寝る暮らしを続けることを大切にしている」とのこと。
「住民税非課税世帯になってからまだ外れたことがないが、もし外れるほどの収入が得られれば、精神的には余裕が生まれる」のにと悔しさをにじませておられました。
※住民税が非課税となる基準は自治体や世帯構成などにより異なります
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