ゆうちょ銀行・郵便局で買える、実力派の3ファンドをプロが厳選

ゆうちょ銀行の窓口やATMで、投資信託の案内を目にすることが増えました。定期預金のほかに資産運用が気になっているものの、「どれを選べばいいのか分からない」と迷っている方も多いのではないでしょうか。実は、ゆうちょ銀行では、投資信託の販売金額や販売本数などのランキングを随時公開しています。その上位商品の中から、金融文筆家でAll Aboutマネーガイドの田代昌之さんに、初心者でも取り組みやすい投資信託の3商品を厳選してもらいました。今回のテーマは、パフォーマンス（トータルリターン）の高い実力派ファンドです。プロはどこに注目して選んでいるのか、早速見ていきましょう。■パフォーマンス（トータルリターン）が高いってどういうこと？トータルリターンというのは、分かりやすくいえば総合収益です。分配金を受け取らずにその分を元本に加えて運用を続けた場合、分配金を再投資したベースの基準価額がどれだけ上昇（または下落）したかをパーセントで表示しています。例えば、トータルリターン（年率）＋15％であれば、仮に100万円を投資して運用した場合、1年後には115万円（15万円の利益）に成長しているという計算上のペースを意味します。分配金の影響を考慮している点で単純な基準価額の騰落率と異なります。算出に際し、手数料は控除していませんので、実際の取引の実績と同一値とはなりませんが、設定以来（その商品の運用が始まって以来）、どれだけのパフォーマンスを残しているかの目安にはなります。今回は、ゆうちょ銀行のトータルリターンランキング（5年／算出基準日：2026年3月末時点）の中から、設定以来のパフォーマンスが高い商品を3つ厳選してご紹介します。■新光日本小型株ファンド（愛称：風物語）基準価額：2万8178円（2026年4月3日時点）トータルリターン（年率）：＋13.86％（設定来／2026年3月末日基準）商品内容：日本の小型株に投資し、成長余地の大きい企業を厳選。値動きは大きいものの、高リターンを狙えるアクティブファンド（プロが銘柄を選び、市場平均以上の成績を目指すファンド）です。今後のポイント：内需拡大や設備投資の回復が追い風。値動きは大きく下落時の振れもあるため、長期目線での運用が重要です。■つみたて日本株式（TOPIX）基準価額：2万7420円（2026年4月3日時点）トータルリターン（年率）：＋11.93％（設定来／2026年3月末日基準）商品内容：TOPIX（東証株価指数）に連動し、日本株全体に幅広く分散投資できるインデックスファンド（個別株に投資するのではなく、株価指数にそのまま連動するファンド）。投資初心者でも迷わず選びやすい投資商品です。今後のポイント：東京証券取引所による上場企業に対する要請（資本効率改善や株主還元強化）で日本株の評価見直しが焦点。市場全体の底上げを取り込める点が強みとなります。■つみたて新興国株式基準価額：2万3098円（2026年4月3日時点）トータルリターン（年率）：＋10.03％（設定来／2026年3月末日基準）商品内容：新興国株に分散投資し、高い経済成長を取り込むファンド。値動きは大きく下落局面では振れもでやすいが、長期的な成長性が魅力です。今後のポイント：インドなどの成長と消費拡大が注目材料。為替や金利の影響を受けやすく、積み立てによる時間分散が重要です。■実力派ファンドこそ、長期で持つべし今回取り上げた3本は、日本の小型成長株、日本株全体、新興国株式とそれぞれが長い年月をかけて確かな実績（トータルリターン）を積み上げてきた実力派です。大きな値上がり実績がある商品は目を引きますが、過去に伸びたからといって今後も同じように上がるとは限りません。だからこそ、1本に絞るのではなく、値動きの異なる資産を組み合わせる「分散」が大切になります。また、投資は「いつ始めるか」よりも、「始めたあとに続けられるか」が重要です。一度に大金を投じるのではなく毎月コツコツ積み立てて購入価格をならす「時間」の活用が、リスクを抑える大きな武器になります。初心者ほど、一度に大きく勝とうとするのではなく、時間を味方につける考え方が大切です。無理のない金額から始め、長期視点で積み立てることが将来の資産形成への第一歩となるでしょう。※金融商品に関する情報は、記事執筆時点のものになります。詳細は各社が発表している株主優待内容をご確認ください。記載されている情報は、正確かつ信頼しうると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性または完全性を保証したものではありません。予告なく変更される場合があります。また、資産運用、投資はリスクを伴います。投資に関する最終判断は、ご自身の責任でお願いします。文：田代 昌之（金融文筆家）新光証券（現みずほ証券）やシティバンクなどを経て金融情報会社に入社。アナリスト業務やコンプライアンス業務、グループの暗号資産交換業者や証券会社の取締役に従事し、2024年よりフリー。ラジオNIKKEIでパーソナリティを務めている。

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