6GHz帯対応産業向けワイヤレスブリッジ「BR-600AX」を発表　工場・倉庫環境での安定的なWi-Fi通信を実現

ワイヤレス・テクノロジーのグローバルリーダーであるサイレックス・テクノロジー株式会社(本社：京都府精華町、代表取締役社長：三浦 暢彦、以下 サイレックス)は、2.4GHz/5GHz/6GHzの3つの周波数帯に対応した産業向けワイヤレスブリッジ「BR-600AX」を2025年10月15日に発売します。ワイヤレスブリッジは、有線LANポートを持つ機器を無線LANネットワークに接続するための装置です。既設の製造装置や制御機器など、無線通信機能を持たない機器でも、後付けでWi-Fiネットワークに参加させることが可能となり、工場や倉庫の無線化・スマート化を推進する上で重要な役割を果たします。画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/546112/LL_img_546112_1.jpgWi-Fi 6E 対応 産業向けワイヤレスブリッジ BR-600AX■日本の製造業におけるWi-Fi通信課題製造業の現場では、施設の規模や設備配置によって無線環境が大きく異なります。金属製の構造物や大型機械が多い環境では電波が反射して「マルチパス干渉」が起こり、通信品質が劣化します。また2.4GHz帯は同一周波数の電波が干渉しやすく、チャネル混雑や通信遅延が発生しがちです。これに対し、Wi-Fi 6Eは既存の2.4/5GHz帯に加えて6GHz帯を使用する新世代の規格で、6GHz帯はWi-Fi専用の周波数として割り当てられているため、従来の帯域と比べて電波干渉や混雑を避け、高速かつ安定的な通信を実現できます。6GHz帯の導入により使用できるチャネル数が大幅に増え、多数の機器が同時にアクセスしても安定した高速通信を維持できる点が大きなメリットです。こうした背景から、Wi-Fi 6Eの導入は、工場内の通信安定性向上に向けた現実的な解決策として注目されています。BR-600AXは6GHz帯に対応し、多数端末が混在する製造現場でも干渉を抑えて安定通信を提供できるため、スマートファクトリー化を支える製品として価値を発揮します。■BR-600AXの主な特長・6GHz帯対応(Wi-Fi 6E)干渉の少ない周波数帯を活用し、工場・倉庫内での安定通信を実現。・AMC Mesh機能サイレックス独自のツリー型メッシュ構成により、広範囲かつ安定した通信ネットワークを構築。・高速ローミング対応(IEEE 802.11r)有線LAN接続された移動体機器でも、シームレスな通信を維持。・OEM・カスタマイズ対応ソフト・ハード両面での柔軟なカスタマイズが可能。■サイレックスの今後のビジネス展開BR-600AXの発売を契機に、サイレックスは産業分野向け無線通信市場における事業拡大を加速させます。従来のエンドユーザー向け製品展開に加え、以下のような戦略的パートナーシップを通じて、より広範な市場への浸透を目指します。・産業分野の機器メーカーとの連携工作機械メーカーや制御機器メーカーと連携し、工場内の制御ネットワークにおける無線化ニーズに対応します。・商社・SIerとの協業によるソリューション展開産業分野向けのシステムやソフトウェアとBR-600AXを連携して、無線ソリューションをパッケージ化し、現場課題に即した提案を強化します。・OEMモデルの拡充製品のカスタマイズ性を活かし、国内外のパートナー企業とのOEMモデルを拡充。特定用途向けの専用モデル開発も検討します。サイレックスは、これらの取り組みを通じて、製造業のDX推進とスマートファクトリー化を支援し、無線通信インフラの新たなスタンダードを築いていきます。■発売日・製品情報・製品名：BR-600AX・発売日：2025年10月15日・価格 ：オープン価格・製品紹介ページ： https://www.silex.jp/products/bridge/list/br600ax/wifi6e-Industrial-Wireless-Bridge【サイレックス・テクノロジーについて】サイレックス・テクノロジー株式会社(本社：京都府精華町)は、機器をネットワークやワイヤレスにつなげるハードウェア・ソフトウェアの技術を核とした研究開発型企業です。産業機械、医療機器、ディスプレイ機器など確実な接続性が求められる機器にもネットワークやワイヤレスのノウハウを活かした製品を提案し、ビジネスの幅を広げています。品質基準を厳格に保つため、設計・開発・生産・品質保証といった一連のプロセスを「けいはんな本社」に集約しています。海外パートナーとの連携や新市場開拓、新技術の情報収集・開発などグローバルなビジネス展開のため、北米・欧州・中国・インドに拠点を設けています。(C) 2025 silex technology, Inc. 記載されている会社および製品名は、各社の商標または登録商標です。