オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）は、全国の20代～70代の1万人を対象に「NISAの利用状況」についてアンケート調査を行いました。
NISAを活用していると回答した人は全体の33.0％で、最も割合が高かったのは30代（34.8％）でした。
● 20代～70代の1万人のうち、3人に1人がNISAを活用している
● NISAを活用している人が最も多いのは30代。次いで70代
● NISAを活用していない人が最も多いのは60代
● 「NISAが何かわからない」と回答した20代は2割を超える
【調査概要】
調査対象：全国の20代～70代の男女
調査人数：10,000人（男性4,980人、女性5,020人。年代別の内訳は以下のとおり）
調査期間：2026年1月3日
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社トレジャープロモート
＊回答者内訳（人口比率にあわせて調整）
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※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。詳しい集計データや過去の調査結果などはこちらをご参照ください。
https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/
※本調査について記事等に引用いただく際は「株の学校ドットコム」へのリンクを設定いただけますと幸いです。
https://www.kabunogakkou.com/
NISA利用者は3人に1人。1割超が「わからない」
全国の1万人に「あなたはNISAを活用していますか？」という質問をしたところ、「はい」と回答した人は33.0％（3297人）でした。3人に1人が、NISAを活用していることになります。
これに対し、「いいえ」と回答した人は53.9％（5389人）で、「はい」と回答した人を大きく上回りました。さらに、「NISAが何かわからない」と回答した人も13.1％（1314人）にのぼり、「いいえ」と回答した人とあわせて、全体の3分の2がNISAを活用していないことがわかりました。
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● 20代～70代の1万人のうち、3人に1人がNISAを活用している
● 活用していない人は5割超。「わからない」は1割超
60代では6割…年代が上がるほど活用なしが増加
年代別の内訳を見てみると、活用していると回答した人の割合が最も高いのは30代の34.8％で、その次が70代の34.0％でした。一方、最も低いのは20代の29.9％です。ただ、いずれの年代でも3割前後で、大きな違いは見られません。
活用していないと回答した人では、最も低い20代の46.6％と、次に低かった30代の48.0％で5割を下回っています。その後は年代が上がるにつれて高くなる傾向にあり、最も高いのは60代の60.7％で、6割を超える人がNISAを活用していないと回答しました。
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● NISAを活用している人が最も多いのは30代。次いで70代
● 20代は、活用している人・活用していない人がいずれも最少
● 60代では活用していない人が6割をおける
20代では2割超…若い人ほどNISAの認知度が低い
今回の調査では「NISAが何かわからない」という選択肢を設けていました。その結果、全体で13.1％の人がこれを選びました。
年代別に見てみると、最も多かったのは20代の23.4％で、4人強に1人がNISAについて「わからない」と回答しています。その割合は若い世代ほど高い傾向にあり、30代では17.2％、40代でも16.2％でした。一方、60代以上では1割を切っています。
また、20代や50代では男女差がないのに対し、30代・40代と60代では、「わからない」と回答した女性の割合が男性よりもかなり多くなっています。
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● 「NISAが何かわからない」20代は2割を超える
● NISAの認知度は若い世代ほど低く、高齢では高い傾向
● 30代や40代では男女による認知度の差が大きい
株式投資に取り組む人のNISA活用率は約8割
NISAを活用している人の割合は全体で33.0％でしたが、株式投資に取り組んでいる人では、その数値は大きく異なります。
株式投資に取り組んでいると回答した3,136人のうち、NISAを活用している人は77.4％（2,427人）と8割近くにのぼりました。全体の33.0％と比べると、2倍以上です。その一方で、「NISAが何かわからない」という回答は、株式投資に取り組んでいる人では1.3％（42人）で、全体の10分の1でした。
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● 株式投資に取り組む人のNISA活用率は約8割
2月13日は「NISAの日」。さらなる普及のために
2月13日は「NISAの日」です。2024年から始まった新制度によりNISA口座の開設数は大きく増加し、金融庁の発表によれば、昨年6月末時点で2,696万口座に達しました。なお、政府目標では「2027年12月末までに3,400万口座」とされています。
今回のアンケート調査では、実際にNISAを活用していると回答した人は3人に1人で、まだまだ普及には伸びしろがあることがわかります。特に20代では「NISAが何かわからない」と回答した人も多く、より一層の啓発と、学びの機会の提供が必要なのかもしれません。
NISAの後押しもあり、資産形成として株式投資に取り組もうとする人が増えています。
トレジャープロモートは会社設立20周年
「株の学校ドットコム」の運営会社である株式会社トレジャープロモートは、2025年12月に会社設立20年の節目を迎えました。「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に」という理念をあらためて胸に刻み、これからも人々の幸福と豊かな人生設計に資する活動を続けてまいります。
株の学校ドットコム講師・窪田剛のコメント
株式投資には、単に「収益を得る」だけではない魅力があります。そう言い切ることができるのは、私自身が、株式投資に出会ったことで人生が大きく変わったひとりだからです。
「何も持たない若者」に過ぎなかった私が、わずか10年ほどで億を超える資産を築き、素晴らしい仲間たちと充実した日々を送るだけでなく、海外に学校を寄付したりベンチャー企業に資金提供したりと人々を支援する側に回ることができたのは、すべて株式投資が叶えてくれたことです。
株式投資は、人生と向き合い、社会と向き合い、ひとりひとりがより良い世界を作っていくための手段として、誰もが真剣に学ぶ価値のあるものだと考えています。ひとりでも多くの方が自分の人生を豊かにする一助となれるよう、これからも「株の学校ドットコム」を通して株式投資の魅力を発信し続けます。
■窪田剛について
トレーダー、投資家。「株の学校ドットコム」講師。アルバイトで貯めた30万円を元手に20歳で株を始め、億を超える資産を築くことに成功。2005年、トレーダー仲間とともにオンラインのトレードスクールを設立。
講師プロフィール：https://www.kabunogakkou.com/gakkou_koushi_kubota.php
公式note：https://note.com/tsuyoshi_kubota
画像 : https://newscast.jp/attachments/S7wFM161vcK7y1z8CiK2.png
「株の学校ドットコム」とは
2002年より投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からはオンラインの株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ており、講座の受講者数は累計92万人を超えて（2026年1月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
https://www.kabunogakkou.com
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
【運営会社】株式会社トレジャープロモート
投資・トレード教育および企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、また、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。2025年12月で会社設立20周年を迎えました。
■会社概要
・社 名：株式会社トレジャープロモート
・本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
・代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
・設 立：2005年12月26日
・電話番号 ：03-3216-7354（代）
・資 本 金：5,000,000円
・従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
・事業内容 ：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
・ホームページ：https://www.tpromote.com
・公式note：https://note.com/tpromote
■金融商品取引法等に係る表示 □金融商品仲介業者
□金融商品仲介業者
・商 号：株式会社トレジャープロモート
・登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
・商 号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
・登録番号：関東財務局長（金商）第44号
・加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
