オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）は、全国の約6000人を対象に「興味のある株取引」についての意識調査を実施しました。
その結果、最も多くの人が選んだのは「株主優待でお得感を得たい」でした。
画像 : https://newscast.jp/attachments/Nz4PTArMCboMeMvFWIRp.PNG
【おもな集計結果】
◆ 最も興味のある株取引は「株主優待でお得感」
◆ 個人投資家は4割が「高配当株」に関心
◆ 株をやらない人は「定期預金より増えれば良い」
【調査概要】
調査対象：全国の20代～70代
調査人数：5,963人（男性3,246人、女性2,717人）
調査期間：2026年1月3日
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社トレジャープロモート
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。詳しい集計データや過去の調査結果などはこちらをご参照ください。
https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/
※本調査について記事等に引用いただく際は「株の学校ドットコム」へのリンクを設定いただけますと幸いです。
いです。
https://www.kabunogakkou.com/
最も興味があるのは「株主優待」
20代から70代まで幅広い層を対象に、「あなたはどんな株取引に興味がありますか？」という質問に計17の選択肢から複数回答で選んでもらったところ、最も多かったのは「株主優待でお得感を得たい」（31.91％）でした。
わずかの差で2位となったのは「高配当株で配当生活を実現したい」（31.86％）で、3割を超える回答率を得たのは上位2つのみでした。続いて、3位「定期預金より増えれば良い」（29.0％）、4位「安心感のある好業績銘柄の株を買いたい」（22.0％）、5位「NISAの投資枠を最大限に活用したい」（19.5％）となりました。
画像 : https://newscast.jp/attachments/iY1HhmPSWAZDjoix48FV.PNG
◆ いちばん人気は「株主優待でお得感を得たい」
◆ 「高配当株で配当生活を実現したい」も依然高い人気
個人投資家のいちばん人気は「高配当株」
この結果を「株式投資に取り組んでいる人」に絞って分析したところ、「株主優待」（38.7％）は2位に留まり、代わって「高配当株で配当生活を実現したい」が44.2％という高い回答率を得てトップになりました。
続いて、3位「NISAの投資枠を最大限に活用したい」（26.2％）、4位「安心感のある好業績銘柄の株を買いたい」（23.8％）、5位「定期預金より増えれば良い」（21.9％）となっています。
画像 : https://newscast.jp/attachments/W0EGcbA8pcyalySBux2Z.PNG
◆ 個人投資家のいちばん人気は「高配当株」
◆ 「株主優待」「好業績銘柄」など安定志向の意見が多数
◆ 「NISAを最大限に」「定期預金より」資産形成として堅実に取り組む
株をやらない人も気になる「好業績銘柄」
今回の調査では「株式投資に取り組んでいない人」にも同様の質問をしています。その結果、最も多かったのは「定期預金より増えれば良い」（36.6％）。
株式投資に取り組んでいる人と比較して特に回答率が低かったのは、「高配当株」（18.7％：44.2％→2.4倍差）のほかに、「IPOで爆上がり銘柄を当てたい」（2.4％：7.9％→3.3倍差）、「成長株でテンバガー（10倍株）を当てたい」（3.8％：12.1％→3.2倍差）などとなっています。
画像 : https://newscast.jp/attachments/EF33s2owhmA4i5wUsy5h.PNG
◆ 株をやらない人は「定期預金より増えれば良い」
◆ 「株主優待」「好業績銘柄」に関心をもつ人も一定数
◆ 「IPO」「テンバガー」への関心は低い
株式投資の幅広い魅力を広めるために
全国の約6000人を対象に行った今回の調査では、株式投資に取り組んでいるかどうかにかかわらず、多くの人が「興味のある株取引」として「株主優待」「高配当株」を選びました。株式投資の定番とも言えるこれらが、依然として高い人気を誇っていることがわかります。
NISAの浸透や株高の影響により、近年、株式投資に取り組む人が増えています。「NISAを最大限に活用」「定期預金より増えれば」といった意見も多く、資産形成のひとつの手段として堅実に向き合っている人も多いようです。ただ、上位2つ以外は回答率が近いことから、人によって興味の幅が分散している様子もうかがえます。
また、株式投資に取り組んでいない人の間でも、「株主優待」「高配当株」や「好業績銘柄」に一定の関心が寄せられていることがわかりました。その一方で「IPO」や「テンバガー」などは、株式投資に取り組んでいる人と回答率に大きな差が出ました。これらの手法についての知識がないことも、その要因と考えられます。
株式投資にはさまざまな手法があり、人それぞれ目的に合ったスタイルで取り組むことができるのも、大きな魅力です。
株の学校ドットコムでは、ひとりでも多くの人が株式投資を通して人生を豊かにする一歩を踏み出せるよう、今後もさまざまな啓発活動とより良い情報配信に努めてまいります。
株の学校ドットコム講師・窪田剛のコメント
株株式投資には、単に「収益を得る」だけではない魅力があります。そう言い切ることができるのは、私自身が、株式投資に出会ったことで人生が大きく変わったひとりだからです。
「何も持たない若者」に過ぎなかった私が、わずか10年ほどで億を超える資産を築き、素晴らしい仲間たちと充実した日々を送るだけでなく、海外に学校を寄付したりベンチャー企業に資金提供したりと人々を支援する側に回ることができたのは、すべて株式投資が叶えてくれたことです。
株式投資は、人生と向き合い、社会と向き合い、ひとりひとりがより良い世界を作っていくための手段として、誰もが真剣に学ぶ価値のあるものだと考えています。ひとりでも多くの方が自分の人生を豊かにする一助となれるよう、これからも「株の学校ドットコム」を通して株式投資の魅力を発信し続けます。
■窪田剛について
トレーダー、投資家。「株の学校ドットコム」講師。アルバイトで貯めた30万円を元手に20歳で株を始め、億を超える資産を築くことに成功。2005年、トレーダー仲間とともにオンラインのトレードスクールを設立。2010年からは「株の学校ドットコム」でも講師を務める。
、社会貢献活動にも力を入れる。著書『株の学校』シリーズ（高橋書店）は累計35万部を突破。
・プロフィール：https://www.kabunogakkou.com/gakkou_koushi_kubota.php
・公式note：https://note.com/tsuyoshi_kubota
画像 : https://newscast.jp/attachments/S7wFM161vcK7y1z8CiK2.png
「株の学校ドットコム」とは
2002年より投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からはオンラインの株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ており、講座の受講者数は累計93万人を超えて（2026年3月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
https://www.kabunogakkou.com
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
https://www.kabunogakkou.com/media/institute/
【運営会社】株式会社トレジャープロモート
投資・トレード教育および企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、また、広く届けるためのメディア運営などを行っています。
■会社概要
・社 名：株式会社トレジャープロモート
・本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
・代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
・設 立：2005年12月26日
・電話番号 ：03-3216-7354（代）
・資 本 金：5,000,000円
・従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
・事業内容 ：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
・ホームページ：https://www.tpromote.com
・公式note：https://note.com/tpromote
■金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
・商 号：株式会社トレジャープロモート
・登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
・商 号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
・登録番号：関東財務局長（金商）第44号
・加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
