テレビは「壊れるまで使う」、買い替え理由の7割が「故障」で「10年以上に一度の買い物」に

テレビの買い替え理由は「故障」が7割近くと最も高い比率だ。より良い製品に買い替える「上位品目」は2割程に過ぎず、50ポイント近い開きがある。また、2014年からテレビの平均使用年数は長期化し、22年に10年を超えたことが内閣府の消費動向調査から明らかとなった。 内閣府の消費動向調査の数値を用い、総世帯におけるテレビの買い替え理由をグラフ化した。 11年のアナログ停波をきっかけに、テレビの買い替えが発生。その結果、買い替え理由の「その他」が急増した。10年の21.9％から11年に45.2％まで倍以上となった。翌12年には55.6％とさらに10ポイント積み上がる。その後は、アナログ停波のような外的要因がないため、「その他」の比率は低下した。 その一方で13年以降急速に「故障」の比率が伸びている。年々上昇し、18年に69.1％までに達した後、6割台で推移している。画面サイズアップや、液晶テレビからプラズマテレビや有機ELテレビへのより高価な製品への買い替えを指す「上位品目」では、10年に37.5％を記録した後、比率は減少しており、18年以降は2割程にとどまる。 また同調査では、テレビの平均使用年数も聴取している。11年のアナログ停波の前までは、使用年数は10年に届きそうだった。強制的に買い替えが発生したことで、11年以降の平均使用年数は、14年に6.4年まで低下。 先の買い替え理由で「故障」の比率が4割に近づいた15年から、徐々に使用年数は長期化の傾向を見せ始め、22年には10.4年まで達した。このように買い替え理由と平均使用年数から、『テレビは壊れるまで使う』ということが裏付けられている。 次に、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」を用い、07年の販売台数を「100.0」とした薄型テレビの販売台数指数を算出した。 アナログ停波を見据えた買い替え特需が発生したことを受け、10年と11年の指数は急激に跳ね上がっている。09年から動き始めているのは、「エコポイントの活用によるグリーン家電普及促進事業」が開始になったことがきっかけだ。 基準とした07年とほぼ同程度に戻った12年以降は、70-80の間を推移している。指数は、16年を底に緩やかに上昇している。これは、買い替え理由の「故障」の比率が増加した時期とシンクロしていることが興味深い。ちなみに、20年には新型コロナウイルスの感染拡大で在宅時間が伸びたため、販売台数が増加した。 今後も薄型テレビの販売台数が急増することはないだろう。しかし、現在は「テレビ＝（イコール）地上波放送視聴」という構図は崩れている。テレビを使いインターネット上の動画を視聴する需要も存在するため、一定の需要は存在し続けると考えられる（BCN総研・森英二）＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。【注目の記事】24年のタブレット端末市場は過去8年で最高に、大画面化・大容量化が後押しソニーがBDメディア撤退のレコーダー市場、この5年で6割減少iPhone 16eの初週は16や第3世代SEに及ばず、発売から7日間の売上を比較総務省が取り締まっても、キャリアの呪縛から逃れられないスマホユーザー