安倍晋三首相が4月29日、米国連邦議会上下両院合同会議で演説した。45分間に渡って英語で語りかけ、出席していた米国の高官や上下院議員たちを魅了した。

首相官邸HPにその動画『米国連邦議会上下両院合同会議における安倍晋三内閣総理大臣演説』が掲載されており、日本語字幕付きでわかりやすくビジネス英語教材としてとてもいいので、ぜひ視聴を薦めたい。

　本稿では安倍首相が「何を」語ったのかについてより、「どのように」語ったのかについて注目したい。

　率直にいって今回の英語演説は上出来というか、大したものだった。今世紀に入って英語によるスピーチの達人といえば、初当選した米大統領選挙中のオバマ氏の英語演説、アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏のプレゼンが卓越していた。もちろん彼らほどではなかったが、安倍首相の「トータル・コミュニケーション力」は素晴らしかった。

　演説途中、数百人もの高位高官が十数回もスタンディング・オベーションで強い賛意を示した。安倍首相の後ろに座っていたベイナー下院議長などは、太平洋戦争における硫黄島戦闘のくだりで感極まって泣いていた。今回の演説を「カンペを見ていた」「発音が悪い」「時々つかえた」などと腐す向きもあるが、これらは非英語圏である日本人が英語でコミュニケーションを取ろうとする時の困難を知らない人たちの非難だ。つまり「ないものねだり」である。

　かつて、中曽根康弘元首相がある国際会議で日本人首相としては珍しく英語でスピーチを行ったことがある。その時、「United Nations（国連）」と言うべきところを「United National」と言い間違えた。何人かの評論家たちが鬼の首を取ったように「重要な演説なのだから、しっかりした通訳を使って日本語で行うべきだった」とコメントした。


　そんな指摘はまったく馬鹿げている。安倍首相の演説でも、原稿は事前にハードコピーで聴衆に配られている。「間違いのない案内」ということだけなら、議場でそれを配って終わりにしたほうがよかったというのだろうか。事前に「内容は百も承知」なのにもかかわらず、ベイナー下院議長が涙したのはなぜか。それは「言葉の力」「プレゼン力」なのである。

●「直接、言語で」行う大切さ

「ちょっとした文法上の間違いを恐れて、人前で話すのを躊躇する『完璧主義』が日本人の英語力の最大の障壁だ。発音をバカにされようが、練習を重ねて、大舞台に挑戦したこと自体、少しは評価されてもいいのではないか」（5月1日付東洋経済オンライン記事『歴史的演説！首相を支えた10のプレゼン技術』）

　この指摘に筆者はまったく同感する。コミュニケーションは「直接、言語で」行うのが一番強力だ。それは政治家でも経営者、ビジネス・リーダーでも同じことだ。メールを送ったり書類を配布したりすることは、情報を渡すことではあるが、真の意味のコミュニケーションとはならないということをしっかり意識すべきである。

　演説前夜の晩さん会で安倍首相はオバマ大統領に「ここ数日議会演説の練習で、妻からうるさがれて昨晩は別に寝た」と冗談を言った。つまり、それほど一生懸命練習したのである。
実は安倍首相は若い時に2年間、米南カリフォルニア大学で学んだ（卒業はしていない）。また、新卒入社の神戸製鋼時代には米ニューヨーク駐在の経験もある。つまり、英語の素養は一定程度あるし、東京五輪招致の際にIOC総会に乗り込んでスピーチしたことは記憶に新しい。そんな場馴れした安倍首相なのに、これだけ準備する。いや、学んだからこそ英語の難しさ、準備の大切さを痛感しているのだ。

●興ざめさせないためのテクニック

　今回、安倍首相はプロンプターを使わなかった。欧米では重要な演説の際、演説者の目の前に透明なボードが2枚置かれていることがよくある。ボード上に原稿が流れて、演説者には見えるのだが聴衆からは見えない。総理は代わりにカンペを使った。映像に写ったカンペには比較的大きな文字列が映っていた。つまり逐語的な原稿ではない。これも大事なことだ。


　スピーチやプレゼンで、用意した手元の原稿を棒読みされることほど興ざめすることはない。お勧めするのは、話そうとする各段（パラグラフ）の冒頭を列記しておくスタイルである。「そこで、売り上げ金額についてですが」「人事についてはこう考えています」などとだけ、メモっておく。各段で話す内容はもちろん決めておくが、こうやってトピックだけを語り出す形式にしておけば、内容については自然と言葉が出ていくはずだ。各段の内容を項目的に「（1）売り上げ金額、（2）人事」と箇条書きにしておくのは、スムーズなスピーチの醸成になじまない。

　話す内容・構成についても、もちろんしっかりした準備が必要だ。「言葉で人を、部下を動かす」。それがビジネス・リーダーなのだ。コミュニケーションの達人を目指してほしい。
（文＝山田修／経営コンサルタント、MBA経営代表取締役）

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