【コメ高騰の余波も】ビジネスパーソンのランチ代減少、4人に1人「食べないことがある」

エデンレッドジャパンは5月28日、「ビジネスパーソンのランチ実態調査」の結果を発表した。調査は5月16日～19日、全国20～50代のビジネスパーソン600名(年代・性別均等割付)を対象に、WEBアンケート方式にて行われた。

はじめに、家計の厳しさを聞いたところ、52.0%が「昨年以上に苦しい」と回答。昨年(44.0%)より8ポイント上昇しており、家計への影響が最も大きいと感じる値上げ項目を聞くと、「米」(80.7%)が圧倒的多数で1位に。

そこで、コメの価格高騰が家計に直撃する中、「勤務日のランチ」への影響を実感することがあるかを聞いたところ、実に7割近く(64.7%)のビジネスパーソンが「非常にある/ややある」と回答。弁当・自炊派(327人)と外食派(265人)それぞれに、具体的な影響について尋ねたところ、弁当・自炊派は「材料費のコスト上昇」(57.3%)以外にも、「ご飯の量を減らした」(28.9%)、「主食をパンや麺などに置き換えている」(25.5%)ことも明らかに。

一方外食派では、「米を使ったメニューの価格上昇」(55.1%)以外にも、「定食などのご飯の量が減った」(37.4%)、「外食頻度が減った」(28.9%)など、コメの価格高騰が、日々のランチ内容や選択肢そのものに大きな影響を与えていることが分かった。

続いて、勤務日のランチ代について調査した結果、昨年(2024年)と同様に平均424円。ここ1年で勤務日に使えるランチ代に変化があったかを尋ねると、4割近くが「減った/やや減った」(34.8%)と回答した。

また、使えるランチ代が減少するだけでなく、4人に1人が「勤務日にランチを食べないことがある」(24.3%)と回答。さらに、そのうち半数以上(52.7%)が「週2～3回以上の頻度で欠食」しており、ランチを抜くことが習慣化しつつある実態が明らかとなった。

続いて、ランチを食べない人に仕事へどのような影響があるか聞いてみると、7割以上の人が何かしらの悪影響を実感しており、特に「やる気・集中力の低下」(45.9%)、「仕事のペースの低下」(32.9%)、「判断力・思考力の鈍化」(30.8%)など、業務パフォーマンス全体に影響を及ぼしている実態が浮き彫りに。ランチを適切にとることが、業務効率や生産性を維持する上でも重要な要素であるよう。

最後に、企業での食事補助制度の導入有無について聞いたところ、「導入されている」と回答した人は28.3%と、2022年の調査開始以来、過去最高に。大規模な全国調査ではないため参考値ではあるものの、物価高の影響が長期化する中で、従業員の生活を支える施策として注目が高まっている現状がうかがえた。