MMD研究所は6月10日、WEBサイト担当者を対象に実施した「WEBサイト表示速度に関する担当者の意識調査」の結果を公表した。この調査はタイトルにあるように主にWEBサイトの表示速度の改善にどう取り組んでいるかについて調べたものだが、WEB担当者が最も重視して改善に取り組んでいる項目についての調査があり、速度ではなく「セキュリティや信頼性の強化」をもっとも優先していることが明らかになった。
この調査は、LandingHubを提供するTeNと共同で、全国のWEBサイト担当者500人を対象に、2025年5月14日から16日にかけて実施された。
○WEBサイト担当者の84.6%が何らかの改善に取り組んでいると回答
調査では、対象者の84.6%が自身の担当するWEBサイトで何らかの改善にすでに取り組んでいると回答。そして最も多くの回答を集めた改善項目は「セキュリティや信頼性の強化」で、複数回答で回答者の37.7%がこの項目を選択していた。これに続いては、「商品ページの情報充実」(34.9%)、「WEBサイトデザインやUIの改善」(34.7%)が挙がった。
単独でWEBサイトの表示速度を改善項目として認識しているかを聞くと、37.4%が改善項目と認識していると回答。WEBサイトの表示速度に不満を感じている担当者も42.0%いる。
WEBサイトの表示速度の改善に取り組んでいないと回答した49人を対象にその理由を聞くと、「表示速度の改善による効果が見えづらい」(34.7%)、「効果的な手段・方法が分からない」(30.6%)、「社内に知見や人材がいない」(30.6%)などが挙がった。
また、WEBサイトの表示速度の改善に優先的に取り組んでいると回答した138人にその目的を尋ねると、「顧客体験の向上」と「ブランドイメージの向上」が51.4%と最も多く、次いで「離脱率の改善」が44.2%となった。
今回の調査は、WEBサイトの技術的なパフォーマンス改善だけでなく、ユーザーに安心・安全な環境を提供することへの意識が高まっていることを示しており、今後も信頼性の確保が重要なテーマとなりそうだ。
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