エフペリのデータプラットフォーム「Career Reveal(キャリア・リビール)」は、2025年期の「年収ランキング」を公開した。総合商社業界(大手5社)を対象に、上場企業が公開する有価証券報告書などの一次情報をもとに年収データを分析した。
調査対象の総合商社5社の平均年収は高水準で推移しており、平均年収はすべて1,700万円超だった。最も高かったのは「三菱商事」(2,033.4万円)、2位は「三井物産」(1,996.4万円)、3位は「伊藤忠商事」(1,804.6万円)、4位は「住友商事」(1,744.3万円)、5位は「丸紅」(1,708.8万円)となった。
年収総額だけでなく、平均残業時間を考慮した「推定時給」を算出したところ、「三井物産」が1万55円で最も高かった。
今回、働き方の特徴を多面的に理解するための参考情報として、年収と平均労働時間の関係を可視化した「ポジショニングマップ」も作成した。マップでは、年収総額が相対的に高い傾向にある企業群や、労働時間あたりの収益性が高い傾向にある企業群など、各社の位置づけが確認できる。
同社によると、調査では企業間において最大約300万円以上の年収差が見られたが、これには労働時間の長短も関与しているという。各社の人的資本戦略の違いが数値に表れる結果となった。
実際、働き方も重視する若者にとって、年収の高さと就職先としての人気が一致しているとは言えない。
マイナビ・日経が2025年4月15日に発表した「2026年卒 大学生就職企業人気ランキング(文系)」によれば、伊藤忠商事が4位とトップクラスの人気を集めた一方、年収ランキングで首位だった三菱商事や住友商事は上位100社にランクインしなかった。また、三井物産は39位、丸紅は78位と、年収順位とは異なる位置づけとなっている。











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