女性看護師の約8割が「自立しやすい職業」と実感 、一方でどのくらい「子どもに勧めたい」?

レバウェルが運営する、看護職を対象とした求人・転職サービス「レバウェル看護」は、3月8日の「国際女性デー」にあわせ、女性の自立と働き方に関する実態調査結果を3月4日に発表した。同調査は2026年2月18日～2月19日の期間、全国の現役女性看護職員486人を対象にインターネットを用いて行われた。

看護師は女性が経済的・社会的に自立し、働き続けやすい職業だと思うかを聞いたところ、「非常にそう思う」(31.1％)、「ややそう思う」(47.5％)が合計78.6％となり、約8割が自身の職業を"自立しやすい職業"と捉えていることがわかった。

看護師資格が自立を支えていると感じる点については、「安定した収入を得やすい」(76.7%)が最多となり、次いで「雇用形態や勤務時間を選びやすい」(39.9％)、「出産・育児などブランクがあっても復職しやすい」(35.2％)が続いた。

また、正職員として勤務する看護師の生活費の状況については、「自身の収入のみで生活できている」(51.7％)と回答した人が過半数を占めた。「自身の収入が中心だが、一部補填が必要」(17.1％)を合わせると、約7割が自身の収入を主な生活基盤としていることが分かった。

看護師として何歳頃まで働き続けられると思うかを聞いたところ、「60歳頃まで」(20.4％)と「60歳以降も可能だと思う」(35.8％)が合計56.2％となり、60歳前後以降までの長期就業を見込む人が過半数を占めた。

一方、年代別に見ると、20代では「すでに働き続けるのは難しい」(13.2％)や「わからない」(45.5％)と回答した割合が高く、キャリア形成の初期段階において、将来の就業継続に対する見通しを持ちにくい状況がうかがえる。

また、働き続ける上での不安要因としては、「夜勤・立ち仕事などによる体力的な負担」(58.2％)が最多で、次いで「責任の重さに対する精神的プレッシャー」(53.7％)、「人手不足による業務過多」(42.6％)が続いた。

仕事と家庭の両立における課題については、「精神的なストレス」(55.3％)が最多となり、次いで「体力面の負担」(49.2％)、「自分の休息・自由時間の不足」(46.5％)が続いた。また、「シフト調整など急な予定変更への対応」(18.1％)など、看護師特有の勤務形態も負担の一因となっていることが明らかになった。

自分の子どもに看護師という職業を勧めたいかを聞いたところ、「勧めたい」(10.1％)、「どちらかといえば勧めたい」(14.8％)の合計は24.9％となった。一方、「勧めたくない」(21.8％)、「どちらかといえば勧めたくない」(18.1％)は合計39.9％となり、推奨派を上回った。また、「どちらともいえない」との回答も35.2％にのぼり、次世代への職業推奨については慎重な見方が広がる結果となった。

理由として、推奨派からは「資格があれば働く場所を選びやすい」「ライフステージの変化にも対応できる」といった安定性や柔軟性を評価する意見が挙がった。一方、推奨をためらう理由としては「責任の重さに対して給与が見合わない」「不規則な勤務で家族に負担をかける」といった働き方や待遇面に対する懸念が示された。