パーソルグループ11社が「健康経営優良法人2026」に認定―“働きやすさ向上”の取り組み進む
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パーソルホールディングスは3月9日、経済産業省と日本健康会議が協同で選定する「健康経営優良法人2026」において、グループ内11社が認定されたことを発表した。

パーソルグループでは、柔軟な働き方の推進やメンタルヘルス対策など各社が独自の施策を展開し、グループ全体で健康経営を強化している。


今回の認定は、特に優良な健康経営を実践する企業を「見える化」し、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的評価を得られる環境づくりを目的とした「健康経営優良法人認定制度」に基づくもの。同制度は日本健康会議が認定する顕彰制度で、企業規模に応じて「大規模法人部門」と「中小規模法人部門」の2部門が設けられている。

大規模法人部門には、休日・夜間の連絡禁止を徹底するパーソルホールディングス、食生活改善などに取り組むパーソルテンプスタッフ、パーソルフィールドスタッフ、パーソルビジネスエキスパート、パーソルビジネスプロセスデザイン、パーソルコミュニケーションサービス、パーソルクロステクノロジー、パーソルAVCテクノロジー(大企業部門では初)、パーソルキャリア、ミイダスの10社が認定。パーソルビジネスエキスパートとパーソルビジネスプロセスデザインは初の認定となった。

中小規模法人部門では、パーソルファクトリーパートナーズが6年連続で評価を受けた。
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