企業は“選ばれる側”へ──東洋経済130周年セミナーで語られた新人材戦略とは
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パーソルホールディングスは、3月12日に開催された東洋経済新報社130周年記念セミナー「みらい経済会議～ビジネスリーダーの羅針盤～」に、代表取締役社長CEO・和田孝雄氏が登壇したことを発表した。

本セッションでは、東京大学大学院の柳川範之教授とともに、「“はたらくWell-being”の実感向上は労働市場の課題を解消しうるのか?」をテーマに意見を交わした。


冒頭では、労働力不足やAIの進展により、日本の労働市場が大きな転換点にあるという認識を共有。和田氏は、仕事を通じた成長実感が価値観形成に重要である一方、人材のミスマッチによって「自分で働き方を選べていない」という感覚が生まれ、エンゲージメントが低い状態が続いていると指摘した。

柳川氏は、転職希望者は増えているものの、実際の転職はあまり進まない「動かない合理性」が市場停滞を招いているとし、満足感の欠如は生産性の低下や社会全体の成長にも影響すると述べた。

和田氏はさらに、「はたらくWell-being」の実感が高い人ほど学習や転職などのキャリア選択に主体的であると説明。実感が低い場合は制度があっても行動につながりづらいとした上で、Well-being向上は人材流出を招くものではなく、むしろ挑戦する人を増やし企業活性化につながると強調した。

柳川氏は、Well-beingを“企業が設計すべき環境要因”と位置づけ、個人の自律性を高める環境づくりこそが、人材獲得や企業成長の源泉になると解説した。

また和田氏は、人材マネジメントにおいては個人への注視、適切な評価、挑戦機会の提供が重要であり、仕事の意義や誇りを感じられるマネジメントがエンゲージメント向上につながると述べた。柳川氏も、挑戦を後押しする企業姿勢が良い人材を惹きつけ、結果として企業の生産性向上にも寄与すると語った。

最後に和田氏は、「企業は個人に選ばれる存在であるべき」と締めくくり、社員が自律的に仕事を選べる環境を整えることが組織の活性化につながり、「はたらいて、笑おう。」の実現にも寄与すると述べた。
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