さくら事務所は4月7日、「中古戸建てホームインスペクション築年帯別不具合指摘率」を発表した。2025年1月~12月の期間に同社が実施した中古戸建てホームインスペクション1,060件における主要5項目の不具合指摘率を集計した。


主要5項目とは、「雨漏り」「シロアリ」「傾き」「腐食」「水漏れ」。

雨漏りは築11年から増加する傾向にあり、築11年以降は5つの項目の中で最も指摘率が高かった。築31年以降は6割を超える住宅に不具合が見られる。

シロアリ被害が疑われるような事象は、築21年前後から多く見られ始める。築30年を超えると、5軒に1軒以上に事象が確認されている。

傾き(000分の6以上の傾き、あるいは全体として地盤沈下や不同沈下が疑われるような傾斜等)も、築21年を境に指摘率が高くなり始め、経年につれて指摘率が高くなっている。腐食も築21年を超えると、10軒に1軒以上に不具合が見られ始め、経年につれて指摘率が高くなる。

水漏れは、築浅でも事象が確認されやすく、築10年までの中古戸建てでも5.6%発生しており、新築時の施工不良も懸念される。

近年は新築高騰により、築31年以上の中古物件の成約比率が高まっている。2025年の築31年以上の中古戸建ての成約比率は31.9%と3割を超えた。

築31年以上の中古戸建てにおける2025年の同社ホームインスペクション不具合指摘率を見ると、49.8%と約半数に傾きが確認された。雨漏りは65.1%を超える戸建てで事象が確認されている。
その他の項目についても約3軒に1軒は不具合が見られることがわかった。

築41年以上の中古戸建ては、屋根裏調査を実施した物件の方がしない方より、雨漏りの指摘率が7~10ポイントほど高くなっている。

構造別では、築20年までは木造の雨漏り指摘率は高いものの、築21年から両者の差分は小さくなる。鉄骨造の一戸建ての多くは大手ハウスメーカーによって施工されており、相対的な外装材の仕様の違いがこの差分の背景にあるものと考えられる。

傾きの指摘率は、木造と鉄骨造の間で大きな差が見られた。築20年までは両者ともに指摘率は低いものの、築21年以降は木造の指摘率が鉄骨造の2倍前後に急増する。これは大手メーカーの地盤調査への先行対応や、2000年の地盤調査義務化が影響していると推測される。
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