2月27日、ソニーはハワード・ストリンガー会長兼ＣＥＯが、4月1日付で社長を兼務するという首脳人事を発表した。

　併せてこれまで電機事業の経営を任せてきた中鉢良治社長、井原勝美副社長の2人の代表執行役を事実上“更迭”。
代わりに吉岡浩、石田佳久、平井一夫、鈴木国正の四氏を主要ポストに据えた。ストリンガー会長は会見の席上、彼らを「四銃士」と紹介した。

　今回の人事のポイントは大きく分けて2つある。

　第一は若返りだ。56歳の吉岡氏を除いた3人は、皆40歳代後半と若い。中鉢、井原両氏と連携し部品事業をつかさどってきた中川裕副社長も、製造・物流部門というバックヤードに引く。

　ストリンガー会長の戦略組織であるＣＥＯ室が、今回の人事を念頭に本格的に動き始めたのは一回目の2008年度決算の下方修正を行なった12月初旬だった。従来型の電機事業に明るい未来はないこと、手つかずの成長戦略は若手に委ねるべきだという方向性は自明で、12月末には若手への“禅譲”が固まっていた模様だ。

　第二は“青山”（ゲーム子会社の本拠地）の取り込みである。元副社長の久夛良木健氏が育て上げたこの事業は、ソニーにもまして独立心旺盛で、技術の共有化などで本社に刃向かう場面もあった。

テレビが1000万台を超えたところで足踏みしているのに対し、プレイステーションはすでに累計出荷台数が一億台を優に超えるネットワーク機器であり、ゲーム子会社社長の平井氏を登用することで取り込んでおきたいとの思いが透ける。

　振り返れば、出井伸之前会長時代の01年4月にも、40歳代のプレジデントを登用したことがあり、石田氏はその一人だ。
当時は自己保身のための部分最適に走る者も多く、経営幹部自ら彼らを「ちびっ子プレジデント」と揶揄する場面もあった。機器のネットワーク対応も、目新しい話ではない。だが、経済環境とコモディティ化は当時より深刻だ。

　四銃士の原典『三銃士』には、「一人は皆のために、皆は一人のために」という有名な言葉がある。ソニーが最も不得意とする全体最適を、今度こそ追い求めることができるだろうか。

（『週刊ダイヤモンド』副編集長 遠藤典子）

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