アクサ、世界16の国と地域で実施したマインドヘルス調査の結果を発表「心の健康」日本は再び最下位　若年層のマインドヘルスが深刻化する中、職場環境の改善が急務

アクサは、世界16の国と地域、17,000人を対象に実施した「マインドヘルスに関する調査2025」の結果を発表しました。本調査は、マインドヘルスに対する理解促進や心の健康保持・増進に役立つ知見を、個人や企業に提供することによって社会に変化をもたらし、人々のより良い心の状態の実現に寄与することを目的に実施しています。今年で5回目となる本調査では、特に若年層と職場におけるマインドヘルスの現状に焦点を当て、マインドヘルスの実態とその要因、職場環境の重要性などについて調査しました。「マインドヘルスに関する調査2025」の結果ハイライトは以下のとおりです。※アクサは、心の健康をよりポジティブに捉え、本調査においては、「メンタルヘルス」に代えて「マインドヘルス」という用語を使用しています。調査の詳細は別紙をご覧ください。■若年層の約3割がメンタルの不調を明かす世界全体のマインドヘルスの状態は昨年に比べ横ばいであり、日本は3年連続で最下位となりました。特に18-24歳、24-34歳はいずれも25％と、若年層の約3割が何らかのメンタル不調を抱えており、どの年代よりも割合が高いことが分かりました。■不調の要因は「仕事関連のストレス」がトップ調査では、経済的不安、職場のストレス、社会的孤立がマインドヘルスに影響を及ぼす主な要因として挙げられました。特に、「仕事関連のストレス」の56％に次いで「経済的な不安定さや仕事への不安」が55%となり、就業に関連する内容が上位を占めました。「健康的なワークライフバランス実現の難しさ」も47％と高い割合となり、世界で4位、日本では3位の要因となっています。■中小企業における職場環境の改善が求められる「メンタルヘルスなどを支援する会社方針の導入の有無」について聞いたところ、日本は34％と、世界平均の47％より低いことが分かりました。また、日本では調査対象のうち従業員数250人以上の企業の半数以上が会社方針を導入している一方、250人未満の企業では3割以下が「導入なし」としており、中小企業におけるサポート体制に課題があることが明らかになりました。[画像1]https://digitalpr.jp/table_img/2230/110812/110812_web_1.png今回の調査結果は、若年層および職場におけるメンタルヘルスの重要性を再認識させるものでした。マインドヘルスの改善には、心と身体だけでなく、社会的な健康を包含してウェルビーイングを向上することが重要です。アクサは、「すべての人々のより良い未来のために。私たちはみなさんの大切なものを守ります。」というパーパスを体現するため、マインドヘルスに対する社会の理解を深める取組みを進めています。また、個人や企業のリスクを軽減し、すべての人々が安心して生活できる持続可能な社会の実現に向けて、心の健康を守る取組みを積極的に推進していきます。その取組みのひとつとして、アクサグループは、本調査結果の「世界人口の約3分の1がメンタルヘルスの問題を抱えている」をもとに、ハートビート、WPPと共同で、ドキュメンタリー番組『Group Therapy』を制作しました。同番組には、世界的に活躍する6名のコメディアンが登場し、それぞれの精神的な苦悩についてユーモアを交えながら共有しています。話すことがもたらす癒しの力を描いた『Group Therapy』は、2025年5月よりPrime Videoにて配信されています。アクサのマインドヘルスの取組みに関する特設サイトは、こちらからご覧ください。（URL: https://www.axa-holdings.co.jp/company/2025/group-therapy ）【調査概要】調査方法：オンライン定量調査調査対象：英国、フランス、イタリア、スペイン、スイス、ドイツ、アイルランド、ベルギー、米国、メキシコ、タイ、中国、フィリピン、香港、トルコ、日本の18-75歳サンプル数：各国 1,000サンプル (独のみ2,000 )/ 計 17,000サンプル調査実施日：2024年10月-11月別紙：詳細■世界:各国比較 マインドヘルス・インデックス（調査１）対象16か国において、「良好」(+1ポイント)および「やや良好」(-1ポイント)の割合が低下し、「やや不調」の割合が増加(+1ポイント)した。国別で見ると、中国が最も良好な状態にある。「やや不調」の割合が減少したものの、日本は前年に引き続き最下位となり、良好は横ばいで、やや良好が+2ポイント、やや不調が+1ポイント、不調が-3ポイントという結果になった。昨年は大幅に悪化したものの、わずかに良好に動く傾向が見られる。年齢別の分析では、年齢を重ねるほどマインドヘルスの状態が良好になる傾向が続いており、特に18-24歳および25-34歳では良好の割合よりも不調の割合が高い。[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_400_202505291323376837e1490b84c.png[画像3]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/650_260_202505291328266837e26af03cd.png■就業層におけるマインドヘルスに影響を及ぼす要因（全体平均 対 日本）（調査２）就業層においては、世界的にもマインドヘルスに影響を及ぼす要因として「仕事関連のストレス」がトップ。就業に強く関連する内容として、「健康的なワークライフバランス実現の難しさ」も世界で4位、日本で3位の要因であった。[画像4]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_450_202505291328346837e27236bff.png[画像5]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/600_180_202505291328376837e275acdff.png■職場にマインドヘルスとウェルビーイング支援に関する会社方針がある（調査３）職場でのマインドヘルスに関する会社方針の導入状況は、全体平均で47％、日本では34％が導入されている。欧州勢は会社方針の導入割合が軒並み低い状況だ。導入された職場で働く人ほどマインドヘルスが良好な傾向があり、全体平均で「良好＋やや良好」は導入ありで63％、導入なしで53％、また「不調」は導入ありで8％、導入なしで16％となっている。マインドヘルスに関するサポートを期待する割合は世界で52％、日本では30％であり、特に世界全体では1,000名未満の企業におけるサポート意向が実際の導入状況よりも高い傾向が見られた。[画像6]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_273_202505291328406837e278b5b24.png[画像7]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/500_76_202505291328436837e27b80188.png若年層は体制についての認知が高く、日本でも同様の傾向が見られる。メンタル状態が良好な人ほど会社方針の導入体制があったが、日本でも同様の結果となっている。世界では導入の有無による差が「良好＋やや良好」で63％と53％、不調の割合は8％と16％となっている。日本では「良好＋やや良好」で56％と40％の差があり、より大きな開きが見られ、不調に関しても同様に2倍の差が存在している。[画像8]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_173_202505291328466837e27e2e7e4.png■世界:職場におけるマインドヘルス とウェルビーイング支援に関する会社方針の導入とマインドヘルス状況の年齢別結果（調査３-１）年齢別では、就業年齢層(18‐64歳) のすべての年齢層においてマインドヘルスの会社方針導入ありの企業の従業員ほどマインドヘルスの状態は良好であり、ほぼすべての年代で10ポイント以上の差があった。[画像9]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_230_202505291328486837e280ccb3e.png■日本:職場におけるマインドヘルス とウェルビーイング支援に関する会社方針の導入とマインドヘルス状況の年齢別結果（調査３-２）日本の年齢別では、就業年齢層のすべての年齢層でマインドヘルスの会社方針導入ありの企業の従業員ほどマインドヘルスの状態は良好であり、ほぼすべての年代において20ポイント近い差があった。世界全体平均の場合、10ポイント近い差であったが、日本の場合はさらに顕著な差となった。[画像10]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_221_202505291328516837e28379ddc.png■従業員規模別 職場における会社方針の有無 と 職場からサポートを期待する割合（調査４）規模別の全体平均では、1,000名以上の規模での導入が多いが、特に50名以上999名以下で勤務する従業員においてサポートを期待する割合が高い。日本では、企業規模（従業員数）が大きいほど、従業員のマインドヘルスをサポートするための制度や体制の整備が進んでおり、従業員による会社へのニーズ（期待）は満たされている。しかし、従業員数250人未満の中小企業では、従業員から会社へのニーズ（期待）が充足されておらず、50人未満の規模になると、充足されていないニーズ（期待）が拡大している。[画像11]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_151_202505291328546837e286b1a61.png■心と身体の健康状態について（調査５）世界的には身体の健康状態は年齢とともに下降傾向にある一方、心の健康状態は45歳以上を境に上昇傾向にある。日本は全体的に低い状態であるだけでなく、就業を終える65歳以降に初めて心の健康状態が身体の健康状態と逆転する。[画像12]https://digitalpr.jp/simg/2230/110812/700_197_202505291328576837e289b1ced.pngアクサ生命についてアクサ生命はアクサのメンバーカンパニーとして1994年に設立されました。アクサが世界で培ってきた知識と経験を活かし、315万人のお客さまから571万件のご契約をお引き受けしています。1934年の日本団体生命創業以来築いてきた全国511の商工会議所、民間企業、官公庁とのパートナーシップを通じて、死亡保障や医療・がん保障、年金、資産形成などの幅広い商品、企業福利の増進やライフマネジメント(R)（人生を経営する）*に関するアドバイスをお届けしています。2024年度には、2,496億円の保険金や年金、給付金等をお支払いしています。*ライフマネジメント(R)はアクサ生命保険株式会社の登録商標です。アクサグループについてアクサは世界50の国と地域で154,000人の従業員を擁し、9,500万人のお客さまにサービスを提供する、保険および資産運用分野の世界的なリーディングカンパニーです。国際会計基準に基づく2024年の売上は1,103億ユーロ、アンダーライング・アーニングスは80億ユーロ、2024年12月31日時点における運用資産総額は8,790億ユーロにのぼります。アクサはユーロネクスト・パリのコンパートメントAに上場しており、アクサの米国預託株式はOTC QXプラットフォームで取引され、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）やFTSE4GOODなどの国際的な主要SRIインデックスの構成銘柄として採用されています。また、国連環境計画・金融イニシアチブ（UNEP FI）による「持続可能な保険原則」および「責任投資原則」に署名しています。*アクサグループの数値は2024年1月～12月の業績です。本件に関するお問合わせ先アクサ生命保険株式会社 コミュニケーション＆サステナビリティ電話：03-6737-7140https://www.axa.co.jp/関連リンクアクサのマインドヘルスの取組みに関する特設サイトhttps://www.axa-holdings.co.jp/company/2025/group-therapy