エーオン、シンジ・クリヤマを日本のエンタープライズクライアントリーダーに任命

日本・東京 -Media OutReach Newswire&ndash; 2025年9月29日-幅広く専門的なソリューションを提供するリーディングカンパニーのAon plc( https://www.aon.com/en/ )（NYSE: AON、エーオン）は本日、シンジ・クリヤマが日本においてアジア太平洋地域のエンタープライズクライアントリーダーに同日付けで就任したことを発表しました。[画像1]https://digitalpr.jp/simg/3047/118921/350_511_2025092913212168da094106a51.jpegシンジ・クリヤマこの役職においてクリヤマはエーオンの重要な日本の顧客とのグローバルな関係を統括し、リスクキャピタルとヒューマンキャピタルの統合ソリューションを提供します。クリヤマは東京を拠点とし、Chief client officer and head of enterprise clients, Asia PacificのCraig Torgiusの直属となり、またエーオンの日本代表、山本達也と緊密に連携して業務を遂行します。Torgiusは次のように述べています。「クリヤマの就任は、日本のお客さまに全社的な価値を提供する当社の取り組みにとって大きな前進となります。コーポレートバンキングやインベストメントバンキングにおける豊富な経験と、優れたチームを統率し、複雑な規制環境に対応できる能力を有しており、日本で戦略的な成果を達成していく独自の存在となるでしょう。金融分野における高い判断力、強固な人脈、国際的なリーダーシップを兼ね備えるクリヤマは、当社が新たなチャンスを切り開き、変化するお客さまのニーズに対応する統合ソリューションを提供できるよう貢献してくれると考えています。」クリヤマは金融サービス業界で30年以上にわたる経験を有し、日米両国にてBNPパリバ、ウェルズ・ファーゴ、シティグループに勤務し、要職を歴任しました。直近では、BNPパリバのマネージングディレクターおよび事業法人営業本部長として、日系企業や多国籍企業のポートフォリオをマネージしました。BNPパリバ勤務以前は、在日代表および東京支店長としてウェルズ・ファーゴの日本コーポレートバンキング事業の立ち上げ、展開、拡大に携わり、米国にジャパンデスクを開設、チームを拡大しました。また、金融庁や日本銀行等、規制当局とのエンゲージメントについても高い実績があります。シティグループでは信用分野の専門性を培いました。このたびの就任にあたり、クリヤマは次のように述べています。「エーオンの一員となれることを光栄に思います。お客さまが複雑な環境に対処し、よりよい判断によって、意味のある成果を達成できるよう支援していきたいと考えています。エーオンの国内外のチームと緊密に連携しながら、日本の企業がデータに基づくインサイトと統合ソリューションにより、レジリエンスを強化し、成長のチャンスを活かし、不確実な状況に対応できるよう支援してまいります。」アジア太平洋地域におけるエーオンの活動について詳しくは、こちら( https://www.aon.com/apac/default.jsp )をご覧ください。エーオンについてAon plc( https://www.aon.com/en/ )(NYSE: AON）は、世界中の人々の生活を守り豊かにするために、皆さまを価値ある決断に導くビジネスを行っています。エーオングループでは、実用的な分析洞察、グローバルに統合されたリスクキャピタルとヒューマンキャピタルの専門知識、そして各地域に適したソリューションを通じて、世界120以上の国と地域のお客さまに、明確な根拠と自信を持って、自らのビジネスを守り豊かになるための、リスクや人事に関するよりよい判断を行っていただけるよう、アドバイスとソリューションを提供しています。LinkedIn( https://www.linkedin.com/company/aon )、X( https://x.com/Aon_plc )、Facebook( https://www.facebook.com/Aonplc )、Instagram( https://www.instagram.com/aonplc/ )でエーオンをフォローしてください。最新情報は、エーオンニュースルーム( https://aon.mediaroom.com/ )をご覧ください。また、ニュースアラートの登録はこちら( https://aon.mediaroom.com/get-news-alerts-by-email )です。免責事項本文書に含まれる情報は、一般的な指針としての情報提供のみを目的としたものであり、特定の個人または団体の状況に対処すべきことを意図したものではありません。エーオンは、正確かつタイムリーに情報を提供するよう努め、信頼性のある情報源を使用していますが、本文書の内容の正確性、妥当性、完全性、または目的への適合性を保証、表明、金銭的に保証するものではなく、本文書に依拠し何らかの形で被った損失について、一切の責任を負いません。また、本文書に含まれる情報が、本文書を受領した時点または将来にわたって正確であることを保証するものではありません。いかなる個人または団体も、本文書に含まれる情報にのみに基づいて判断を行い、または行動を取る際は、適切な専門家のアドバイスを受け、ターゲットを絞った調査を行うようにしてください。