東船橋病院では10年以上前からDPCデータを作成し、現在はDPC準備病院としてデータ提出加算を届け出ています。東船橋病院のようにDPCデータを作成・提出している病院の数は増えています。データ提出加算は、急性期入院医療を担う医療機関が厚生労働省にDPCデータを提出し、それらの医療機関の機能・役割を分析できるようにすることの評価として、2012年度診療報酬改定において創設されました。その後、データ提出加算の届出を要件とする入院料が拡大し、主要な入院料、病棟の多くは要件化されました。
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データ提出が必須化された病院が増加していて、それに対応し、データ提出加算を届け出ている病院も増え続けています。2024年8月1日現在で6,332病院、全病院のおよそ8割がデータ提出加算の届け出をしていて、5年前の2019年と比べると3割増となっています。
東船橋病院ではメディカル・データ・ビジョン株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:岩崎博之)が開発・提供する病院経営改善アプリケーション「MDV Act」を活用することで、月に一度開催する経営会議でDPCデータによる診療科ごとの収益などを報告するようになりました。職員一人ひとりの働きが可視化され、納得感を持って業務にあたることができ、それぞれが経営意識を持つことにつながったといいます。
【東船橋病院のインタビューは以下URLをご参照ください】
https://www.mdv.co.jp/news/uploadfile/docs/higashifunabashi20260121.pdf
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メディカル・データ・ビジョン 広報室
担当:君塚、赤羽、汲田
TEL:03-5283-6911
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関連リンク
東船橋病院のインタビュー
https://www.mdv.co.jp/news/uploadfile/docs/higashifunabashi20260121.pdf