～アートの販売を2026年3月3日よりECサイトで開始～
商業施設・⽂化施設などの空間づくりをおこなう株式会社丹⻘社（本社：東京都港区／代表取締役社⻑：小林 統／以下「丹⻘社」）は、株式会社セイコーエプソン（本社：長野県諏訪市／代表取締役社長：吉田 潤吉／以下「エプソン」）、株式会社NOMAL（本社：東京都中野区／代表取締役：松本 祥太郎／以下「NOMAL」）、IKEUCHI ORGANIC株式会社（本社：愛媛県今治市／代表取締役：阿部 哲也／以下「IKEUCHI ORGANIC」）との共創による新たなサステナブルアートプロジェクトを始動します。
本プロジェクトは、4社の共創により、ものづくりの工程で生じる端材や余剰素材に新たな価値を見出し、アーティストの表現とテクノロジーを掛け合わせることで創造へとつなげるアップサイクルを目指したプロジェクトです。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2871/129359/600_419_2026022710435469a0f6da8d90a.jpg
使用する生地によってパネルやアートの印象も変化する
■ プロジェクトの概要
今まで処分されていた、オーガニックコットンタオルの製造過程で発生する端材を、水をほとんど使わず繊維化できるドライファイバーテクノロジーを用いて、オーガニックコットンの繊維に由来する“一点物のテクスチャー”を持つパネルへ再生し、そのパネルにアーティストの作品を高精細プリントで表現した“一点物のアート”を制作。アーティストの感性を組み込んだアートへアップサイクルしています。
アップサイクルプロセスのイメージ
[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2871/129359/600_155_2026022710435469a0f6da8b8f5.jpg
※実際の制作過程の写真ではありません
丹青社とエプソンが参画する「未来のオフィス空間」の実現を目指した実証実験の空間でもあるコワーキングスペース「point 0 marunouchi」での共創活動を端に発した本プロジェクトは、アートに関する実証実験を重ねてきた丹青社と、ドライファイバーテクノロジーを持つエプソン、さまざまなアーティストとのネットワークを持ち、ECサイト「WASABI」を運営するNOMAL、オーガニックコットンタオルを製造するIKEUCHI ORGANICが連携して推進してきました。
今後も4社は連携を強化し、よりサステナブルで魅力あるものづくりモデルの構築を目指してまいります。また、丹青社としては、今後は個人向けを中心としたアートとしての拡大だけではなく、オフィスなどをはじめとする当社が手掛ける空間づくりでの活用についても検討していきます。さらに、さまざまなものを繊維化し、分解することができるドライファイバーテクノロジーの持つ特徴を生かし、衣類や紙といったさまざまな素材を空間づくりの要素である家具や什器、建材へとアップサイクルする取り組みについても検討してまいります。
■ 販売について
販売開始：2026年3月3日（火）
ECサイト：「WASABI」（https://wasabi-nomal.com
）
※今後アーティストラインナップやバリエーションなどの詳細は、ECサイトおよび公式SNSにて順次発信予定。
■ プロジェクト参画企業
[画像3]https://digitalpr.jp/table_img/2871/129359/129359_web_1.png
■ 丹青社 マーケティング・サステナビリティセンター長/執行役員 木曽裕美子 コメント
[画像4]https://digitalpr.jp/simg/2871/129359/200_240_2026022710435469a0f6da8967b.jpg
空間デザインを生業としている当社は、新しいものをつくりあげる中で環境への負荷を低減するだけではなく、他の企業が持つさまざまなサステナビリティに関する技術や知見とクリエイティビティを掛け合わせることで、新しい価値を生み出すことも求められていると考えています。
今回の取り組みでは、エプソンが持つドライファイバーテクノロジーを活用することで、廃棄物削減や水をほとんど使わないといった環境負荷低減を実現するだけではなく、唯一無二のテクスチャーをアートにもたらしています。まさにサステナビリティに関する技術とアイデアの掛け合わせによって実現した、共創だからこそできた取り組みだと感じています。今後は、入口となる材料、出口となるプロダクト・制作物の幅を広げ、空間づくりを中心としたさまざまな活用を模索していきます。
[画像5]https://digitalpr.jp/table_img/2871/129359/129359_web_2.png
※ニュースリリースに掲載された内容は発表日現在のものです。
その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
本件に関するお問合わせ先
株式会社丹青社 広報室 担当:石綿、寺戸
Mail: pr-staff@tanseisha.co.jp
Tel: 03-6455-8115
お問い合わせフォーム：https://www.tanseisha.co.jp/contact/pr
関連リンク
丹青社ウェブサイト
https://www.tanseisha.co.jp/news/release/2026/post-70338
商業施設・⽂化施設などの空間づくりをおこなう株式会社丹⻘社（本社：東京都港区／代表取締役社⻑：小林 統／以下「丹⻘社」）は、株式会社セイコーエプソン（本社：長野県諏訪市／代表取締役社長：吉田 潤吉／以下「エプソン」）、株式会社NOMAL（本社：東京都中野区／代表取締役：松本 祥太郎／以下「NOMAL」）、IKEUCHI ORGANIC株式会社（本社：愛媛県今治市／代表取締役：阿部 哲也／以下「IKEUCHI ORGANIC」）との共創による新たなサステナブルアートプロジェクトを始動します。
本プロジェクトは、4社の共創により、ものづくりの工程で生じる端材や余剰素材に新たな価値を見出し、アーティストの表現とテクノロジーを掛け合わせることで創造へとつなげるアップサイクルを目指したプロジェクトです。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2871/129359/600_419_2026022710435469a0f6da8d90a.jpg
使用する生地によってパネルやアートの印象も変化する
■ プロジェクトの概要
今まで処分されていた、オーガニックコットンタオルの製造過程で発生する端材を、水をほとんど使わず繊維化できるドライファイバーテクノロジーを用いて、オーガニックコットンの繊維に由来する“一点物のテクスチャー”を持つパネルへ再生し、そのパネルにアーティストの作品を高精細プリントで表現した“一点物のアート”を制作。アーティストの感性を組み込んだアートへアップサイクルしています。
アップサイクルプロセスのイメージ
[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2871/129359/600_155_2026022710435469a0f6da8b8f5.jpg
※実際の制作過程の写真ではありません
丹青社とエプソンが参画する「未来のオフィス空間」の実現を目指した実証実験の空間でもあるコワーキングスペース「point 0 marunouchi」での共創活動を端に発した本プロジェクトは、アートに関する実証実験を重ねてきた丹青社と、ドライファイバーテクノロジーを持つエプソン、さまざまなアーティストとのネットワークを持ち、ECサイト「WASABI」を運営するNOMAL、オーガニックコットンタオルを製造するIKEUCHI ORGANICが連携して推進してきました。
今後も4社は連携を強化し、よりサステナブルで魅力あるものづくりモデルの構築を目指してまいります。また、丹青社としては、今後は個人向けを中心としたアートとしての拡大だけではなく、オフィスなどをはじめとする当社が手掛ける空間づくりでの活用についても検討していきます。さらに、さまざまなものを繊維化し、分解することができるドライファイバーテクノロジーの持つ特徴を生かし、衣類や紙といったさまざまな素材を空間づくりの要素である家具や什器、建材へとアップサイクルする取り組みについても検討してまいります。
■ 販売について
販売開始：2026年3月3日（火）
ECサイト：「WASABI」（https://wasabi-nomal.com
）
※今後アーティストラインナップやバリエーションなどの詳細は、ECサイトおよび公式SNSにて順次発信予定。
■ プロジェクト参画企業
[画像3]https://digitalpr.jp/table_img/2871/129359/129359_web_1.png
■ 丹青社 マーケティング・サステナビリティセンター長/執行役員 木曽裕美子 コメント
[画像4]https://digitalpr.jp/simg/2871/129359/200_240_2026022710435469a0f6da8967b.jpg
空間デザインを生業としている当社は、新しいものをつくりあげる中で環境への負荷を低減するだけではなく、他の企業が持つさまざまなサステナビリティに関する技術や知見とクリエイティビティを掛け合わせることで、新しい価値を生み出すことも求められていると考えています。
今回の取り組みでは、エプソンが持つドライファイバーテクノロジーを活用することで、廃棄物削減や水をほとんど使わないといった環境負荷低減を実現するだけではなく、唯一無二のテクスチャーをアートにもたらしています。まさにサステナビリティに関する技術とアイデアの掛け合わせによって実現した、共創だからこそできた取り組みだと感じています。今後は、入口となる材料、出口となるプロダクト・制作物の幅を広げ、空間づくりを中心としたさまざまな活用を模索していきます。
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※ニュースリリースに掲載された内容は発表日現在のものです。
その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
本件に関するお問合わせ先
株式会社丹青社 広報室 担当:石綿、寺戸
Mail: pr-staff@tanseisha.co.jp
Tel: 03-6455-8115
お問い合わせフォーム：https://www.tanseisha.co.jp/contact/pr
関連リンク
丹青社ウェブサイト
https://www.tanseisha.co.jp/news/release/2026/post-70338
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