神奈川大学人間科学部が、Gakkenおよび学研メディカルサポートと連携協定を締結

～研究成果を教育活動に還元し、社会課題の解決に貢献～2028年に創立100周年を迎える神奈川大学（本部：横浜市、学長：戸田龍介）の人間科学部は、株式会社学研ホールディングス（東京・品川、代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社の株式会社Gakken（東京・品川、代表取締役社長：南條達也）および株式会社学研メディカルサポート（東京・品川、代表取締役社長：清水修）と、人間科学分野における社会課題の解決につながる調査・研究に関する連携協定を、2026年3月30日（月）に締結しました。■連携の目的近年、メンタルヘルスの課題やウェルビーイングを獲得し、生活の質を上げ、より良く生きることが大きな課題となっています。AIの普及により利便性が上がる一方、「人間が人間らしく、また社会的存在として価値ある生き方を模索する時代」ともいえます。こうした課題は、まさに人間科学領域や心理学領域の研究テーマです。神奈川大学人間科学部と学研グループとの連携により、人間科学分野における研究成果を教育活動に還元し、次世代を担う人々を育成することを目的とします。また、大学で学ぶ学生のみならず、現代社会を生きる子どもから大人が抱える多様な課題や、日本および海外が直面する社会課題の解決に貢献することを目指します。■背景現代社会における心理・社会的課題とは、学校、家庭、職場での対人関係や環境によるストレスから心身に不安、うつ、不適応といった症状を引き起こし、生活や社会参加に深刻な影響を与えていることです。こうした、メンタルヘルス上の課題のみならず、より良く生きる（ウェルビーイング）ための予防的施策や、多様化する時代のニーズにマッチした心理・社会的なアプローチが必要不可欠です。また、具体的な課題解決、予防、各種ニーズにマッチしたアプローチでは、不登校の増加、孤独、虐待、発達障害、精神障害、さらには働き方や生き方の問題、SNSやAIの急速な普及など複合的な要因が絡んでいます。本連携は、これらの多層的な課題を包括的に解決していくことを目的としています。■連携協定の協力事項の主な内容神奈川大学で蓄積している教育研究成果について実証的に検証を行うこと、心理的支援を担う人材の育成システムの開発や効果検証を行うこと、心理・福祉・看護領域にまたがる新教育システムの開発や効果検証を行うこと、AIを用いた各種アプローチ法の開発と効果検証を行うことをメインテーマに掲げます。人間科学・医学・看護学など人間と密接に関わる学問領域が協力し合い、本連携協定のもと研究開発を進めてまいります。1.神奈川大学が実施している特徴的な学びについての教育効果の検証研究2.国家資格「公認心理師」取得に係る学修支援システムの開発と検証研究3.心理・福祉・看護領域にまたがる新教育システムの開発と検証研究4.AIを用いた心理的、社会的な観点を有する学生支援システムの模索、検証研究■神奈川大学についてhttps://www.kanagawa-u.ac.jp1928年創立、11学部22学科１プログラムを擁する総合大学で、約1万9,０００人の学生が学んでいます。横浜・みなとみらいにキャンパスを構え、世界55ヶ国、217の協定校・機関と交流を推進しており、２０２８年5月に創立100周年を迎えます。■株式会社Gakkenについてhttps://www.corp-gakken.co.jp代表取締役社長：南條 達也法人設立年月日：2009年1月13日（2022年10月1日商号変更）事業内容：出版・コンテンツ事業、グローバル事業、医療・看護出版コンテンツ事業、園・学校向け事業、教室関連事業、EC・オンライン事業、広告事業を展開■株式会社 学研メディカルサポートについてhttps://gakken-meds.jp/代表取締役社長：清水 修法人設立年月日：2011年4月6日（2014年10月1日商号変更）事業内容：医療・看護・介護分野への教育コンテンツ配信事業を展開■株式会社学研ホールディングスについてhttps://www.gakken.co.jp/ 1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社。教育分野では、「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、「科学」と「学習」に代表される学習教材の出版コンテンツ事業、教科書・保育用品など園・学校事業を、医療福祉分野では、サービス付き高齢者向け住宅事業や認知症グループホーム事業、保育園・学童などの子育て支援事業を展開。グローバル150か国以上で教育・医療福祉に関わる活動を行っています。2023年11月、新たに掲げた大志（Aspiration）「人の可能性をどこまでも追求する会社へ」の実現を目指し、子どもから学生、社会人、シニアまで、あらゆる世代の好奇心に寄り添い、すべての人の挑戦を応援する企業として、人と社会の可能性の拡大に貢献してまいります。2025年9月期売上高1,991億円、連結子会社82社。東京証券取引所プライム市場上場▼本件に関する問い合わせ先企画政策部広報課TEL：045-481-5661【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/

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