NTT西日本の「フレッツ・SDx」にフォーティネットのセキュアSD-WANとSD-Branchを採用

SDN技術で LAN・WANの一元管理を実現し、セキュリティ機能を標準装備することで、増大するサイバー攻撃のリスクにも対応[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1708/38794/150_22_202005070020475eb2d5cf89944.jpg幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet&reg;、NASDAQ: FTNT）は本日、西日本電信電話株式会社（以下、NTT西日本）が2020年4月14日から提供を開始したサブスクリプション型のサービス「フレッツ・SDx」において、フォーティネットのセキュアSD-WANとSD&minus;Branchが採用され、マネージドサービスの基盤として活用されていることを発表しました。フォーティネットのセキュアSD-Branchは、FortiGate、FortiSwitch、FortiAPなどの製品ファミリーから構成され、「フレッツ・SDx」では、以下のモデルが採用されています。FortiGate 60E（基本サービスのコントローラー兼専用ルーター）FortiSwitch 108E-FPOE（オプションサービスのPoE対応LANスイッチ 8ポート）FortiSwitch 124E-FPOE （オプションサービスのPoE対応LANスイッチ 24ポート）FortiAP 221E-J（オプションサービスの無線アクセスポイント）セキュリティ機能を標準装備したNTT西日本の「フレッツ・SDx」フォーティネットのSD-WANとSD&minus;Branchを採用した「フレッツ・SDx」はSDN技術でLAN・WANの集中管理を実現し、お客さまに最適なネットワークを柔軟に構築することを目的としたサービスで、IT資産のクラウドへの移行やワークスタイルの変革が進んでいる現在、変化に対応できる柔軟なネットワークを実現し、さらなる変化にあわせ求められる新機能についても、順次対応が進められる予定です。また、サイバー脅威が増大する今日、セキュリティリスクに備えた対策は必要不可欠です。「フレッツ・SDx」では、次世代ファイアウォール、アンチウイルス、Webフィルタ、侵入防止、アプリケーション制御のセキュリティ機能を標準で装備し、お客様が安心して利用できるネットワーク環境を提供しています。これらのセキュリティ機能は、次世代ファイアウォール（NGFW）として定評のあるFortiGateが実現するものです。さらに回線を冗長化し、負荷分散（ISDB）を柔軟に行う事で増大するクラウド通信へ適切な制御をセキュアに行う事ができます。オペレーションの一元化基本サービスに含まれるFortiGateはSD-WAN機能を持つとともに、オプションのLANスイッチFortiSwitchと無線アクセスポイントFortiAPを管理できるので、拠点のネットワーク環境につながる機器、構成情報の集中管理が容易になりネットワーク運用の効率化が図れます。LAN環境に対するセキュリティ機能強化FortiGateのセキュリティ機能が配下のFortiSwitch、FortiAPに延伸され、LAN環境、無線LAN環境のエンドポイントを保護します。企業におけるネットワーク運用とセキュリティ運用を強力に支援します。ネットワークの経路制御（インターネットブレイクアウト）フォーティネットのISDB（インターネットサービス・データベース)を活用し特定のアプリケーションをブレイクアウトさせることにより、WAN回線向けトラフィック負荷を低減し、快適なアプリケーション利用環境を実現します。機器の自動設定（ゼロタッチ）FortiGateのSD-WAN機能に含まれるゼロタッチプロビジョニングにより、遠隔にある拠点への設置時においても現地での設定作業が不要になるため、導入・運用を行うIT人材不足を解消します。また、NTT西日本のセンター側に導入されたフォーティネットの管理/レポーティング アプライアンスのハイエンドモデルであるFortiManager 3000FとFortiAnalyzer 3000Fが、NTT西日本の「フレッツ光」を経由して接続されるお客様の拠点に設置されたFortiGate 60Eおよび配下のネットワークを一元的に管理することで、お客様の管理するネットワークの利用状況やセキュリティリスクを容易に把握することが可能となります。フォーティネットジャパン株式会社 社長執行役員 久保田則夫は次のように述べています。「NTT西日本様に弊社のセキュアSD-Branchをご採用いただき、お客様にサービスをご提供いただけたことを非常に喜ばしく思います。ネットワークセキュリティでは弊社が業界をリードしているという自負がございますので、パフォーマンスやセキュリティ機能、すべてにおいて、ご満足いただけるものと確信しております。今後もさらにより良い製品、ソリューション、そしてサービスを提供することでサイバー攻撃のリスクを減らし、安心して日々のビジネスを行っていただける環境をご用意してまいります」関連リンク「フレッツ・SDx」の提供開始について（ NTT西日本 2020/2/3付プレスリリース）https://www.ntt-west.co.jp/news/2002/200203a.html低遅延で快適なVPN通信に加えてネットワークの効率的な管理運用に貢献する「フレッツ・SDx」（NTT西日本）https://flets-w.com/solution/vpn_top/sdx/FortinetのセキュアSD-Branchについてhttps://www.fortinet.com/jp/solutions/enterprise-midsize-business/secure-branch-sd-wan.htmlFortiGate セキュアSD-WANについてhttps://www.fortinet.com/jp/products/sd-wan.htmlFortinetの管理／レポーティング機能・製品についてhttps://www.fortinet.com/jp/products/management.html＊本プレスリリースは以下のフォーティネットHPからもご覧いただけますhttps://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases/2020/fortinetjapan-announce-ntt-west-flets-sdx.html[画像2]https://digitalpr.jp/simg/1708/38794/257_37_202005070020475eb2d5cf89944.jpgフォーティネットについて (https://www.fortinet.com/jp)フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界440,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。フォーティネットのネットワークセキュリティエキスパート(NSE)インスティチュートは、テクノロジーカンパニーとしても、ラーニングカンパニーとしても業界で最も大きく広範なサイバーセキュリティのトレーニングプログラムを有しています。フォーティネットジャパンについては、https://www.fortinet.com/jp をご覧ください。Copyright&copy; 2020 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「&reg;」および「&trade;」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。本件に関するお問合わせ先フォーティネットジャパン株式会社https://www.fortinet.com/jp/contact関連リンクフォーティネットの最新プレスリリース一覧https://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases.html

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