本発表は、ラフールと本学心理学部の研究チームが共同で、組織診断ツール『ラフールサーベイ』上のデータ(従来のストレスチェック項目に加え、日頃の生活状況や会社に対する考え、生活状況等多面的な側面から就業状況を尋ねる調査による結果)をもとに、緊急事態宣言の前後における従業員のストレス状況の変化やその関連要因を分析したものです。
121の事業所における4,890名の回答を分析した結果、2020年4月16日の緊急事態宣言発出後では、従業員のストレス状況が悪化していること、一方で、勤務形態としてテレワークを導入している場合、職場の対人関係などのストレス状況はむしろ改善する場合があることが明らかになりました。現在、テレワーク導入の在り方が社会的にも注目されていますが、こうした研究成果はテレワークの有効性等を検討する上で有益な知見を提供することが期待されます。
「モラリスト×エキスパート」をブランドビジョンとして掲げる本学は、ラフールとの産学連携を通して企業のメンタルヘルス対策の支援を進め、一人一人がより働きやすい社会実現のために邁進してまいります。
●関連情報
株式会社ラフール
https://www.lafool.co.jp/
https://www.lafool.co.jp/news/728/
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000124.000042113.html
日本健康心理学会第32回大会
https://kenkoshinri.jp/conf/34th/
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永井智、佐藤秀行
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