2026年冬は寒暖差に注意。電気代高騰から家計を守る“加湿”と“超断熱”の合わせ技

　気象庁の発表によると、2026年の冬（2025年12月～2026年2月）の気温は、全国的に平年並みかやや高い見込みだが、一時的に強い寒波が日本付近に南下する時期もあり、厳しい寒さや、とくに日本海側では大雪になる可能性もあるという。暖かいからと油断はせずに、急な気温低下や局地的な大雪への注意と備えは怠らないようにしてほしい。

　また、今期の冬を快適に過ごすためには、光熱費の節約も重要なカギになってくる。物価高、光熱費の高騰が続いている中、暖房費をいかに抑えるか。ちょっとした工夫だけでもかなり暖房の効率を向上させることができる。

　例えば、加湿器を上手に活用することで、省エネと乾燥対策を両立させることも可能だ。エアコンを使用するとどうしても部屋の空気が乾燥してしまう。空気が乾燥すると汗が蒸発しやすくなり、体温が奪われて寒く感じる。逆に、加湿器を併用して湿度を上げてやれば、体感温度も上げることができる。湿度が15%アップすれば、体感温度がおよそ1℃ほど上がるという。加湿器を部屋の中央付近に置き、エアコンの風で湿気を上手く循環させれば、体感温度は変わらずにエアコンの温度を２～３℃下げることができる。

　また、部屋の温度を下げる大きな原因となる「窓」も見直してみてほしい。断熱窓に変えなくても、市販の断熱シートを貼るだけでも随分変わってくる。また、厚手のカーテンを床まで垂らすだけでも、冷気の侵入を大幅に抑えられる。

　しかし、こうした個別対策以上に、現在注目されているのが住まいの根本的な解決策である「家の断熱」だ。政府は2050年のカーボンニュートラル実現を見据え、省エネ性能が高い住宅の新築を支援する「みらいエコ住宅2026事業（Me（ミー）住宅2026）」を始動させている。断熱性能に優れた「GX志向型住宅」の新築に対し、最大110万円（地域により125万円）という手厚い補助金を交付する方針だ。
　
　そんな中、ハウスメーカー各社も技術革新を進めている。

　例えばAQ Groupが展開する注文住宅ブランド「アキュラホーム」の「超断熱の家 プレミアム」は、最高水準である「断熱等級7」を実現。高断熱化に伴うコストや構造への負荷という課題は、同社オリジナル構法「AQダイナミック構法」と複数のオリジナル耐力壁を用いることで解決し、高い耐震性と断熱・気密性を両立させている。住宅性能自体を向上させ、将来的なライフサイクルコスト（光熱費）を抑えられる住まいが、現実的な選択肢となってきているのだ。

　2026年の日本経済は、物価上昇が落ち着いて実質賃金が改善することで個人消費が回復し、緩やかな回復局面に向かうことが期待されている。しかし、それが生活実感としての豊かさ現れるのは、まだもう少し先の話になるだろう。まずは最新の住宅技術や国の補助制度、そして日常の知恵を賢く組み合わせることで、この厳しい冬を乗り越えたいものだ。（編集担当：今井慎太郎）