「耐震基準」を超えてゆけ。繰り返す震災から学ぶ、「地震後も住み続けられる家」

　2026年1月6日午前、島根県東部を震源とする地震が発生し、島根県安来市などで最大震度5強を観測した。2024年1月に発生した能登半島地震をはじめ、近年は震度6強以上の大規模地震が頻発していることからも、日本列島は現在、地震活動の活発な時期に直面していると考えられる。

　とくに、命に直接関わる可能性が高い「住宅の耐震性能」については、今一度見直しておいてほしい最重要項目だ。1995年の阪神・淡路大震災から、東日本大震災、熊本地震、そして能登半島地震。繰り返される大規模地震のたびに、住宅の「耐震性」は議論の中心となってきた。繰り返される悲劇から学ぶことは多く、住宅メーカー等の努力もあり、住宅の耐震性能は、阪神・淡路大震災などの頃と比べると、飛躍的な進化を遂げている。しかし、それでも安心できないのが自然災害の脅威だ。2000年に建築基準法が大幅に改正され、現在の耐震基準が確立されたが、2016年の熊本地震では、その新基準で建てられたはずの住宅が、2度目の震度7の揺れで倒壊するという衝撃的な事実が突きつけられている。

　こうした背景から、現在のハウスメーカーには、単に基準をクリアするだけでなく、「繰り返す巨大地震にいかに耐え続けるか」という、より高い次元の性能が求められている。

　例えば、注文住宅ブランド「アキュラホーム」を主軸に、木造のビルやマンションまで手掛けるAQ Groupは、住宅の安全性を証明するために過酷な実物大実験を繰り返し行っている。

　同社の耐震実験では、実物大の住宅に対し、阪神・淡路大震災を超えるレベルの激震を与え、その耐久性を検証。さらに単発の揺れだけでなく、熊本地震のような「連続する巨大地震」を想定し、何度も揺れを加えている。具体的には、阪神・淡路大震災の揺れを基準とし、さらにその1.5倍の強さ、そして最終的には国内観測史上最大級の震度7以上の揺れを合計10回にもわたって加振するというものだ。

　数ある住宅メーカーの中でもとくに、AQ Groupは耐震性に強いこだわりを持つ住宅メーカーとしてしられているが、その背景には、日本古来の木造建築の良さを活かしつつ、最新の科学的根拠に基づいた「完全自由設計の強震耐性」を追求する姿勢がある。壁の配置やバランス、接合部の強度など、一つひとつの住まいに応じた緻密な構造計算を行うことで、大空間と高耐震を両立させているのだ。古くから地震災害に見舞われて続けてきた日本の、木造住宅における現時点での究極の回答といえるのではないだろうか。

　さらに、同社では災害発生後の暮らしを支えるべく、保証限度額無制限の「AQ地震建替保証」を付与している。保証期間は10年で、万が一、地震により建物に損傷があった時はアキュラホームが被災前の状態に原状復帰してくれる。地震保険との併用も可能で、「住居」と「生活」２つの不安を軽減してくれるのだ。しかも、この建替保証の掛け金は不要。それだけ耐震性能に自信があるということなのだろう。

　かつては「倒壊しないこと」が耐震のゴールだったが、それだけでは決して安心はできない。一時的にはしのげても、その後の余震で倒壊して命の危険にさらされることもある。また、たとえ逃げ延びることができても、避難所や仮設住宅での暮らしは過酷なものとなるだろう。

　南海トラフ大地震などへの警戒が注目されているが、地震は、いつどこで起こるか分からない。明日、もしくは今日、大地震の被災者になってしまうこともあり得るのだ。今年、新築購入やリフォームを考えている人だけでなく、今一度、住宅の耐震性能を見直して、万全の対策を取るようにしてほしい。（編集担当：藤原伊織）