ホンダが新型小型EV「Super-ONE」の予約開始へ　“退屈なEV”を否定する「高揚感設計」と普及への新戦略

今回のニュースのポイントホンダが新型小型EV「Super-ONE」の先行予約を開始：Hondaは日常の移動を刺激的な走行体験へと進化させることを目指した小型EV「Super-ONE（スーパーワン）」を2026年5月下旬に発売します。発売に先立ち、4月16日より先行予約の受付を開始します。「e: Dash BOOSTER」を掲げ、走行体験の差別化を図る：グランドコンセプトに「e: Dash BOOSTER」を掲げ、車内での体験を豊かなものにする多彩な仕掛けを採用しています。専用の「BOOSTモード」では出力を通常モードの47kWから70kWへと拡大し、仮想有段シフト制御とサウンド演出を連動させることで、エンジン車のような運転感覚を提供します。クラス最軽量レベルの車体と実用的な航続距離：Nシリーズの軽量プラットフォームを活用し、車両重量1,090kgという国内の乗用EVとしてクラス最軽量レベルを実現しました。また電費性能を高めることで、日常で安心して使えるWLTCモード274kmの航続距離を達成しています。 「EVは環境に良いが、一部の層のもの」「静かだが走りの味が薄い」といったイメージは、いまだ根強く残っています。これまで日本のEV市場では、車格も価格も高いSUVや輸入車が注目を集めてきた一方で、日常の足として普及するにはサイズと楽しさの欠落が大きな壁となってきました。ホンダが発表した新型小型EV「Super-ONE」は、この違和感に対し、明確な回答を示そうとするモデルとして位置づけられます。 2026年4月10日、ホンダはグランドコンセプトに「e: Dash BOOSTER」を掲げたAセグメントの小型EV「Super-ONE」を発表しました。同車はNシリーズの軽量プラットフォームをベースに、トレッドを拡幅した専用シャシーを採用しています。全幅を拡大したワイドなスタンスを確保しつつ、薄型バッテリーを床下中央に配置して低重心化を図ることで、意のままの安心感あるハンドリング性能を実現したとしています。 日本の乗用車販売の多くを占める軽・小型車市場において、EVが普及の本命となるには、既存の生活圏に馴染むサイズ感と納得感のある性能の両立が必要です。大きいEVが購入層を限定するのに対し、Super-ONEのようなコンパクトなモデルは、通勤や買い物といった日常用途にフィットしやすく、駐車スペースの制約も少ないという構造的な強みを持ちます。WLTCモードで274kmという航続距離は、日常の移動範囲をカバーし得る実用的なスペックと言え、軽量化による電費性能の向上と走りの楽しさを両立させています。 Super-ONEの最大の特徴は、EVは退屈であるという印象を意図的に崩しにかかっている点にあります。専用開発の「BOOSTモード」では最大出力を拡大しパワーユニットの性能を最大限に引き出すとともに、7段変速のような感覚を再現した仮想有段シフト制御と、迫力ある仮想エンジンサウンドを連動させています。視覚面でも、仮想エンジン回転数を示す「疑似タコメーター」や、BOOSTモード作動時に紫色へと変化するイルミネーションなど、ドライバーの感性を刺激する演出が随所に施されています。これらは機能性だけでなく、操る喜びという体験価値を小型EVに持ち込むことで、ユーザーの心理的な障壁を和らげる効果が期待できます。 この一台が市場に与える影響は小さくありません。日常の足としてのコンパクトEVに「楽しさ」という付加価値が加わることで、消去法でのEV選びではなく、積極的に乗りたいEVという選択肢が具体化します。これは、先行する国内メーカーにとっても、単なるスペック競争を超えた体験価値での競争を促すことになりそうです。また、BOSEと共同開発した8スピーカー搭載のプレミアムサウンドシステムをホンダの小型モデルとして初採用するなど、車内環境の質を一段高めている点も、同クラスの装備水準に新たな選択肢を提示する可能性があります。 今後の焦点は、こうした魅力的なプロダクトが実質的な購入価格でガソリン車といかに競合できるか、そして自宅充電が難しい都市部ユーザー向けのインフラ整備がどこまで進むかへと移ります。EV普及の量的なボリュームゾーンを左右するのは、Super-ONEのような商品そのものの力に加え、補助金や制度、充電インフラといった周辺環境がどれだけ歩調を合わせられるかという点です。軽・小型EVが普及の主戦場になるかどうかは、日本市場におけるEVの“量産フェーズ”入りを左右する分岐点となる可能性があります。小型EVが単なる移動手段を超え、日常に高揚感をもたらす存在として社会に受け入れられるか、そうした方向性に向けた一歩が踏み出されたといえそうです。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）