アフターコロナ時代のニューノーマルな住環境。テレワークはどうなる？

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、多くの企業が導入したテレワーク。しかし、感染状況が改善し、日本国内でも感染症法上の位置づけが5類に移行するなど、徐々に終息に向かいつつある今、テレワークを継続するか廃止するかの選択が迫られている。 国土交通省が発表した2022年度テレワーク人口実態調査結果によると、テレワーク経験者の86.9%がテレワークの継続を望んでおり、その理由としては、「時間の有効活用」や「通勤負担の軽減」がおよそ4割を占めている。 テレワークを廃止する企業の多くは、従業員間のコミュニケーションや勤怠管理の難しさ、情報セキュリティの確保、さらには孤独感から社員のメンタル不調を招くなどのリスクを廃止の理由に挙げているが、その一方で、国土交通省の調査でも示されているように、働き方改善としても非常に有効な手段であり、生産性やワークライフバランスの向上に貢献するというメリットも大きい。 また、アフターコロナに向かいつつある中、学校や職場で、季節性インフルエンザの集団感染が相次いでいる。国立感染症研究所によると、5月22日からの1週間で全国の医療機関を受診したインフル患者数は約4.8万人と推計されており、6月に入ってからも拡大しているようだ。一般的にインフルエンザの流行は、年末から2月くらいのイメージがあるのでマスメディアでも大きく取り上げられているが、専門家によると、これまでにも初夏まで流行したケースはあり、特別に異常というほどの状況ではないという。しかしながら、コロナ禍の影響で免疫が低下していることが原因である可能性も否定できない。新型コロナの感染自体は終息に向かいつつも、コロナ禍の影響はまだまだ長く尾を引きそうだ。 そんな中、住宅展示場では、ある変化が起こっているという。それは、コロナ禍での教訓や、これからの不測の事態をも考慮して、自宅での快適なワークスペースの確保を見込んだ間取りや設備への注目度が高まっているらしい。 日本初となるウイルスキラーエアシステムを搭載した「新生活様式の家」を発売するなど、住宅メーカーの中でもいち早くコロナ禍に対応したことで注目され、ここ数年で業績を急拡大させているAQグループ（旧アキュラホーム）は、用途に合わせて柔軟に利用できる可動間仕切り（ムービングクローク）によって、テレワークスペースをフレキシブルに活用などを提案している。もちろん、テレワークの時だけでなく、壁と収納を兼ねているため、仕事に必要な書類等を置いたり、必要に応じてパーソナルスペースとしての利用もできるので便利だ。 また、2002年からリモデル分野で2002年から業務提携しているTOTO、大建工業、YKK APの3社も、共同で運営しているリフォーム情報サイトでテレワークリフォームのポイントを度々取り上げている。部屋の空きスペースにジャストサイズで取り付け可能な棚型システム収納や、現在使用している窓を簡単な施工で二重窓にすることで、断熱性や気密性が向上し、騒音対策にも効果的な「マドリモ内窓 プラマードU」など、住宅設備メーカーならではの視点からのテレワーク環境向上の提案を行っているので、ぜひ参考にしていただきたい。 テレワークの問題の一つに「子どもたち」の存在がある。普段は可愛くても、仕事の邪魔をされたり、うるさかったり、何かと心配になったり。逆も然りで、子どもたちにとっても、リビングにまで仕事を持ち込まれたら、気を遣ってしまうこともあるだろう。その点、AQグループが提案しているような可動間仕切りを使えば、お互いにかなり快適に過ごせるのではないだろうか。 コロナ禍の終息とともに減少傾向にあるテレワークだが、将来的にみれば、また少しずつ増えてくると思われる。アフターコロナ時代に新築やリフォームを検討する際には、快適で効率が良く、ストレスの少ない環境を確保できることを考えておくようにしたい。（編集担当：藤原伊織）

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