ヤマハ発動機など、CO2回収装置の開発検討へ異業種5社で連携
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ヤマハ発動機とサクラ工業は12月25日、JCCL、東洋製罐グループホールディングス、三井物産プラスチックとともに5社共同開発契約を締結し、「CO2回収装置」の技術開発およびビジネスモデル構築に向けた検討を開始したことを明らかにした。
中小企業にも導入しやすいモデル構築を目指して

異業種5社が連携して今般開発に取り組むCO2回収装置は、工場の燃焼排ガスなど比較的高濃度の期待からCO2を回収する“アミン含有ゲル技術”と、排熱を利用した省エネ運転、およびNOX(窒素酸化物)/SOX(硫黄酸化物)の除去前処理を組み合わせた技術。
その実現により、プラントのコンパクト化をはじめ、その他のソリューションとの組み合わせにより中小企業にも導入しやすいモデルの構築が期待されるという。

なお今回の5社共同開発契約は、すでに東洋製罐グループホールディングスや三井物産プラスチックなどの異業種と協業を開始していたJCCLの取り組みに、ヤマハ発動機とサクラ工業が新たに参画する形となる。

CO2回収装置の開発については、ヤマハ発動機が保有する静岡県周智郡森町の水素関連実証実験施設「ZERO BLUE LAB 未森」を拠点として行われるといい、2027年7月末には大型装置の完成とFS(フィージビリティスタディ)の完了を予定しているとのこと。以降は、実証実験で得られる知見を継続的にビジネスモデルへとフィードバックし、検証を経てヤマハ発動機グループ各拠点への段階的な展開を進めるという。

同社は今回のCO2回収装置の開発検討などといった取り組みを通じ、2035年のヤマハ発動機グループ スコープ1であるカーボンニュートラルの達成に向けた動きを加速させるとしている。
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