コロナ禍を契機にテレワークが浸透、職場の多様性が増し、デジタルツールでのコミュニケーションも増加するなど、この数年間で大きく変化した職場環境だが、ある精神的負荷の存在を電通総研が発表している。

同社が昨年12月に行った調査(「電通総研コンパス vol.16 デジタルコミュニケーションと感情労働に関する意識調査」予備調査70,000/本調査3000サンプル)からは、本心とは異なる感情を装いながら仕事に対応する(感情労働)人が72.4%、情緒的疲労が減れば自分はより働きやすくなると答える人が68.3%という結果が現われる。
大半が自身の働き方に大きな影響を与えていることを認めている。

興味深いのが、デジタルツール導入が心理的負担にどのように影響したかに関する設問だが、「心理的負担が減った」と回答した人は63.2%と「心理的負担が増えた」(36.8%)を大きく上回り、新たなデジタルツールに「職場の情緒的疲労を減らす」ことを期待する回答者が61.6%と大きく、「職場の生産性を高める」ことを期待する38.4%を上回る。

巻末には使うツール種別や業務別など詳細なプロフィールも用意されている。使うツールの種類や完成度により大きく異なることは推察されるが、7割近くが存在を認識する負担"感情労働"を克服するためのヒントがデジタルツールにはあるようだ。
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