【その他の写真:イメージ】
日本帝国強制動員や明示産業革命の遺物をを公開購入すると、韓国の国立日帝強制動員歴史館が発表した。
明治以降、日帝時代のものならほぼなんでも。まあまあ、これからも日本にたかり続けることができるネタが仕込んであればなんでもいい的なのを中心に、それだけではないですよを装うために衛生や感染症、予防接種など当時の朝鮮の衛生状態を握りつぶすための情報も、だ。
日本軍の「慰安婦」案件はもとより、東南アジア太平洋中西部地域への強制動員に対する資料。韓国女子勤労挺身隊(あわよくば、慰安婦と結び付けられる)など当時の新聞広告の職業紹介欄、捕虜収容所や捕虜監視員、朝鮮人戦犯裁判の資料。ユネスコに関連付けては、佐渡鉱山や端島炭鉱、高島炭鉱や三池炭鉱など自主的に働きに来た韓国人もいた場所の資料。補償金が取れそうな浮島丸沈没の飼料。
地図や名簿、写真やフィルム、衣類や消耗品、旗、証明書や症状、アルバムに手紙などなど。
故人の所有物でも、文化財売買業者でもかまわない。法人や団体、個人を問わず申請できる。ただ、お得意の窃盗や盗掘品は違法なので対象外の予定~重要な証拠になりうるのであれば対応はあるだろう。
第二次世界大戦から80年、韓国ができてから77年、朝鮮戦争もあり、今更重要証拠が出てくる可能性が0ではないが、どれくらいあるのであろう。
終戦の日に生まれた人でも、80歳は、戦争を知らないと言える。それ以上の国民で、後生大事に保管していましたと申し出るのが可能なのはいくつまでだ。先祖から受け継ぎました、買い取りましたは、詳しい由来を知っているのか。
いい加減、大日本帝国にたかるのを打ち切らないと、本当の意味で国際的に自立できない国認定になるだろう。あさましい。
【編集:fa】