“いのっちの電話”設立者語る「『自殺したい』相談が急増」

「自殺者ゼロの国にしたいんです。みんなが『死にたい』なんて思わなくてすむ国に。

そう話すのは、建築家や作家、画家など多彩な顔を持つ坂口恭平さん（42）。坂口さんは2011年、福島第一原発事故をきっかけに、東京から故郷の熊本へと家族で移住。自身も躁鬱病に苦しみながら、自分を含め「誰も自殺してほしくない」との思いから、みずからの携帯電話番号（090-8106-4666）を公開し、この10年間、たった一人で自殺願望を抱える人々の相談を約2万件受けてきた。

その名こそ“いのっちの電話”。政府が行う「いのちの電話」をもじって付けた。近著『苦しい時は電話して』（講談社現代新書）でも、「死にたくなるのは懸命に生きているから」だとし、坂口流の生き抜くコツを紹介している。

そんな坂口さんの“いのっちの電話”に、8月になってから電話が急増しているという。

「それまでは1日に5件ほどだった電話が、8月に入って15分に一度のペースでかかってきます。最多で1日100件受けたことも」

7割が女性で、20代から80代と幅広い。

「社会から孤立していって、仕事もうまくいかない。親やパートナー、あるいは会社の上司などから、なんらかのハラスメントを受けている人も多い。みんな、こんな悩みは私だけかもしれない、と思って電話してくるけど、同じ人がかけてきたのかな、と思うほど声色も似ていて、共通点があるんです」

実際に自殺者数は増えている。

坂口さんは、その背景には経済的な問題があると感じている。

「そもそも、電話をかけてくる人たちの賃金が低すぎるんです。手取り13万円以下という人が本当に多い。生活保護以下ですよ。いくら仕事を頑張っても賃金に反映されず、虚無感がつねにある。でも、会社に文句を言ったら解雇されるから、そこで頑張るしか道がないと思い込んでいるんです。そして、そのほとんどの人が、生活が苦しいのは自分のせいだと自分を責め続けています。でも、労働が正しく賃金に反映されないという“苦役”に近い状況下で、精神状態を冷静に保てるほうが難しいでしょう。賃金が低すぎることに気づいていない人も多い。

では、死なずにすむためには、どうしたらいいのかーー。

「働いてもまともに生活できないとか、上司からハラスメントを受けるとか、そんな会社にいて死にたくなっているくらいなら、ソッコーで辞めて生活保護をもらってください。なんのために税金を納めているんですか。この国の生活保護は月13万円。毎日働いてそれ以下の給料しかもらえないなら、国も受ける権利を認めているってことです。最低限の生活を保障するベーシックインカムなんですよ。ところが、多くの人が借金までして自分の首を絞めている。生活保護をもらうなんて、つまんねぇヤツみたいな自意識が、みんなの中にあるんですよね。でも、それで自分の生活が安定すれば、社会に還元することもできる。僕に電話をくれたある人は、脳梗塞で倒れてから介護の仕事ができなくなったと。でも、生活保護を受けながら、近所のじいちゃん、ばあちゃんに介護のコツを教えているそうです。

「女性自身」2020年10月13日号 掲載