大塚家具消滅で「アフターサービスどうなる？」と不安の声　ヤマダHDの回答は

2月14日、ヤマダデンキと大塚家具との合併を発表したヤマダホールディングス。ヤマダデンキが存続会社となり、5月1日付で大塚家具を吸収合併する。これに伴って大塚家具の店舗やブランドは存続するが、法人としては消滅。前身となる大塚家具センターの創業以来、53年の歴史に幕を閉じることとなる。大塚家具といえば、商品購入後も専門職人による“匠の技術”で修理・リフォームを行ってくれることで有名だ。‘19年には人気YouTuber・HIKAKIN（32）が大塚家具で、総額約800万円もの新居用家具を“爆買い”。その際、当時社長だった大塚久美子氏（53）がTwitter上で、《アフターメンテナンスもしっかり致しますので、何なりとお申し付けくださいませ》と自らHIKAKINにアピールするほどだった。だが吸収合併されることで、そういったサービスが失われることを危惧する声もSNS上では上がっている。《普通の家具であればIKEAとか他のところでも良いけど、一生ものとして長く使うために拘った家具に関して、メンテナンスも含めたアフターサービス込みで大塚家具を選んだ既存顧客は大損なんだよな。今後のヤマダ電機のやり方次第だけど》《わざわざ大塚家具で買ったのは、修理とかパーツ交換を想定してたからなんだが、ヤマダ電機で対応できるのだろうか…できるならいいけど不安》果たして、これまで期待されてきたアフターメンテナンスまでも消滅してしまうのか？ そこで本誌は17日、ヤマダホールディングス広報課に聞いてみた。担当者によれば、「具体的には従来のサービスから何も変わらず、継続されます」とのことだった。吸収合併以前に購入した商品についても、これまでと同様のサービスを受けられるという。日本テレビの報道によれば、今回の合併をめぐって久美子氏は「知りませんでした。コメントする立場にありません」とコメント。一方、大塚家具の創業者で久美子氏の父・大塚勝久氏（78）は、昨年12月にヤマダデンキが埼玉県春日部市に出店したことにふれ、「一緒に大塚家具創業の地である春日部を盛り上げていきましょう」と呼びかけたという。コメントに温度差が感じられる親子だが、かつて経営方針をめぐる“お家騒動”は世間を大きく騒がせた。「親子で事業経営していた当時、勝久氏と経営権をめぐって対立していた久美子氏は‘14年7月に社長を解任されました。ですがその後、‘15年1月に勝久氏を追い出す形で社長に返り咲きました。経営権を握った久美子氏は、それまで同社のアピールポイントでもあった会員制サービスや付き添い型の接客方法を廃止。“気軽に入店できるオープンな店舗運営”を目指し、低価格路線に舵を切りました。しかしニトリやIKEAといった強力な競合相手もあり、低価格帯への挑戦はブランドイメージを損なっただけでなく業績悪化を引き起こしました。‘19年12月に大塚家具がヤマダホールディングスの傘下となってからも業績悪化や顧客離れは止まらず、久美子氏は経営責任を取って’20年12月に辞任しました」（全国紙記者）このような創業一族による”お家騒動”の影響について、前出のヤマダホールディングス広報課担当者は「弊社はそれに対するコメントは、特にございません」とコメントするに留まった。合併に関しては「コメントする立場にない」と答えた久美子氏だが、かつての“お家騒動”については、どう考えているのだろうか。