小室圭さん　髪はボサボサ、おなかはポッコリ…再試験会場で見せた“激変”の憔悴姿【上半期ベストスクープ】 (2022年8月28日)

新型コロナの猛威は今も続くものの、緊急事態宣言といった対策が緩和され、少しずつ以前の生活が戻りつつある日本。しかし、その一方、ロシアがウクライナへの侵攻を開始するなど、緊迫した世界情勢が続いている。そんな2022年の上半期、芸能界や皇室でも驚きの出来事が次々と起きていた。本誌が目撃してきた上半期のスクープのなかでも、特に反響が大きかったものを改めて紹介する。7月下旬に3回目となるニューヨーク州の司法試験を受けた小室圭さん。惜しくも数点足りず不合格となった2度目の試験だが、会場で目撃された小室さんの出で立ちは意外なものだった。さらに、日本では見せることのなかった憔悴した姿も見せていて――。（以下、2022年3月15日号掲載記事）※年齢は掲載当時のママ現地時間の2月22日、ニューヨーク州の司法試験会場から大勢の若者たちが現れた。手応えを十分に感じたのか、迎えに来ていた父親とハイタッチを交わす女性もいる。多くの若者たちが、1日目の試験を終えて、ほっとした表情を見せるなかで、ギュッと顔をしかめ、うつむき加減に歩いていたのが小室圭さんだった。昨年9月、3年ぶりに日本に帰国した際はスーツ姿に長髪をポニーテールにしていたことが注目されたが、この日の小室さんもかなり伸びた髪を後ろでまとめていた。邦字新聞記者はこう語る。「帰国時の小室さんはスーツ姿で、やせていたこともあり精悍なイメージがありました。しかし司法試験後の彼は憔悴しきっていた様子で、『デイリー・メール』も《信じられないほど沈んだ表情》と報じています。昨年12月以降、小室さんの目撃談は途絶えていました。おそらく2カ月間は自宅マンションにこもりきりで、試験に備えていたのでしょう。運動不足なのか、おなかのあたりがふっくらしていますし、髪もボサボサになっていました。ですが、それほど準備していたにもかかわらず、試験後の小室さんの表情からは自信が消えうせ、悲愴感が伝わってきました……」2度目の司法試験に不合格だった場合、小室さんと眞子さん新生活は2つの問題に直面する。ビザと職場だ。NY州弁護士のリッキー徳永さんによれば、「小室さんの滞在資格はまだ学生ビザである可能性が高く、その延長であるOPTプログラムを利用していると思われます。すると今年5月ごろにはビザが切れてしまうのです。また、いま就職している法律事務所に残ることもかなり厳しくなりそうです」7月の試験に比べて2度目の試験のほうが合格率も低くなる。だが日本に帰国するつもりはない小室夫妻に“起死回生の策”が提示されたという。■「ウィスコンシン州でのロースクール再入学」が浮上中NYの有力日系人たちの情報にも詳しい現地の日本人ジャーナリストは次のように語る。「あくまでもアメリカで生活することにこだわり、またこれからも弁護士資格取得を目指すのならば、NY州以外にも目を向けるべき、という提案です。小室さんは今後のビザについて在ニューヨーク総領事館と相談しており、その内容は外務省を通じ、日本政府にも伝わっていました。政府による“極秘サポートチーム”が編成されたという情報も一部で流れています。その詳しい経緯は明らかにされていませんが、検討の結果、総領事館を通じて小室夫妻へアドバイスされたのが“NY退去”だったのです。2月10日に、小室夫妻が住んでいるマンションのすぐ近くで銃撃事件が発生し、総領事館員たちを戦慄させました。NY退去自体は、以前から検討されていたことですが、銃撃事件により、さらに現実味を帯びてきました」一般的にNY州で不合格だった者が、他州で司法試験を受け直すことはあるのだろうか。前出のリッキー徳永さんによれば、「日本人が受けることが多いのは、NY州以外ではカリフォルニア州です。しかし外国人にとっては不利になる筆記試験の難易度が高く、NY州と比べても、日本人の合格率は低くなります。NYで落ちて、ほかの州で弁護士試験を受けるというケースはほとんど聞いたことがありません。小室さんはM＆A（企業の合併や買収）などに興味を持っているそうですが、その分野での仕事をするのであればNY州が最適ですし、ほかの州で受けるとしても、近隣のニュージャージー州やコネチカット州になるでしょう」だが小室さんに提案されたのは、いわば“裏技”ともいえる方法だったという。前出のNY在住ジャーナリストが続ける。「問題をビザ取得と弁護士資格取得に絞った結果、浮上したのがウィスコンシン州でロースクールに入学し直すことだったのです」ウィスコンシン州はアメリカの中西部に位置している。「同州には州内のロースクールを卒業すれば、無試験で弁護士になることができる制度もあるのです。具体的に言えば、ウィスコンシン大学やマルケット大学のロースクールを卒業すれば、試験を受けずに弁護士資格を得ることができるのです。これは“卒業証書特権”と呼ばれています。小室さんがロースクールに入学し直せば、学生ビザを取得でき、眞子さんもその配偶者としてアメリカで生活し続けることが可能となります」■眞子さんは他州への転居を拒否する姿勢を難点は金銭面だ。ロースクールの授業料は年間300万円ほどかかり、さらに弁護士になっても年収はNYより大幅に低いという。「ウィスコンシン州の弁護士の平均年収は1,500万円ほどですので、1年目であれば1,000万円ぐらいかと思います。NY州であれば1年目でも1,600万～1,700万円ほどですから、かなり差がありますね。もちろん生活費もNYより格段に低くはなります」（前出・リッキー徳永さん）だが意外なことに、小室さんは授業料や年収低下については、あまり気にしていないという。前出のジャーナリストが次のように語る。「小室さんは、支援してくれている日系人たちに、ある程度の貯蓄があることを示唆しています。物価の高いNYでの生活費を心配した人に対して、『当面は大丈夫なんです』、そう答えているのです。経済的にいえば他州への転出も可能だそうですが、小室さんは断固拒否するようです」その最大の理由が、“眞子さんの猛反対”なのだという。「NYであれば、美術館や博物館も多く、将来的な眞子さんの就職先候補も多数あります。しかしウィスコンシン州では眞子さんの専門分野を生かした就職は難しくなってしまいます。また小室さんの弁護士としての活動も同州内に限定されます。渡米後、眞子さんはイギリス留学時代以来の解放感を味わうことができました。ですが、ウィスコンシン州最大の都市、ミルウォーキーでも人口は60万人ほどで、800万人を超えるNYとは比較になりません。眞子さんはセレブがひしめくNYでこそ、一般人として自由に外出できていますが、“地方では、また注目を集めてしまい、窮屈な日々になるのでは”と心配しているようです。 また小室さんの後援者である弁護士のゲイリー森脇氏も『ウィスコンシン州には仕事がないのではないか』と反対したそうです。試験会場で目撃された小室さんの姿は、以前とかなり変わっていましたが、日本政府のNY退去勧告と眞子さんからの猛反対の板挟みになって、ストレスもたまっているのかもしれません」アメリカ生活の継続を最優先にするのであれば、弁護士になる必要はないのではないか、と語るのはリッキー徳永さん。「一般企業の法務部や、法律事務所のリサーチャーといった法律の知識を生かした仕事でも就労ビザをとることはできます。そうして働きながら、必要であれば弁護士資格取得を目指すというほうが現実的ではないでしょうか」2月22日・23日の試験には、お気に入りのダース・ベイダーのスニーカーを履いて臨んだ小室さん。ダース・ベイダーといえば強大な力で人々を支配する司令官として知られているが、試験会場を後にする小室さんの背中は丸く、虚脱感すら漂っていたーー。