フジテレビ　完全否定後に大株主が激怒、相次ぐ続報…会見登場の社長にも文春砲の「八方塞がり」

波紋を広げる中居正広（52）をめぐる女性トラブルによって、フジテレビを取り巻く状況も混迷を極めている。昨年12月19日発売の「女性セブン」が報じた、中居と女性との間に生じた“重大トラブル”。中居が’23年6月に参加した会食後に女性とトラブルになり、解決金として約9000万円を支払ったとの内容で、この件について、中居の所属事務所は代理人弁護士を通じて《以前に双方の話し合いにより、解決しておりますことをご理解ください。お互いに守秘義務がありますので、対外的にお答えすることはありません》とコメント。トラブルがあったことは否定しなかった。その後、12月26日発売の「週刊文春」では、中居と女性とのトラブルの発端となった会食にフジテレビの社員が関与していたと報道。これに対し、フジテレビは同月27日に公式サイト上で、《内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません。 会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません》と完全否定した。その後、中居を巡っては各局が相次いで番組差し替えなどの対応を実施。フジテレビも1月5日に、12日に放送が予定されていた『だれかtoなかい』を差し替えた。「1月8日発売の『週刊文春』では、トラブルの当事者の女性がフジテレビの幹部に被害を相談していたなどの続報が打たれることに。幹部の1人として、同社の佐々木恭子アナウンサーの名前があがり、文春の取材に対しフジは“佐々木アナはご本人に寄り添っている”と回答。しかし、フジは当時調査に乗り出すことはなかったようです。その後、中居さんが1月9日に所属事務所の公式HP上で《トラブルがあったことは事実です。そして、双⽅の代理⼈を通じて⽰談が成⽴し、解決していることも事実です》と認めたうえで、《また、このトラブルについては、当事者以外の者の関与といった事実はございません》と“当事者以外の関与”について改めて否定。フジテレビとしては肩をなでおろしたと思いますが……」（芸能関係者）しかし、フジテレビをさらなる追及が襲う。なんと親会社「フジ・メディア・ホールディングス」の大株主である、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツが激怒したのだ。ダルトン・インベストメンツは1月14日に、「中居正広さんをめぐる騒動に関連する一連の出来事は、エンタメ業界の問題だけでなく、『フジ』の企業統治に深刻な欠陥があることを露呈している」「一貫性と透明性の欠如は、株主価値の毀損に直結する重大な問題」とした書簡を公開。「我々は憤慨しています」と強い怒りをあらわにし、第三者委員会の設置と調査、再発防止策の立案を要求した。「第2位の株主の要求とあって、フジテレビも無視するわけにはいきません。さらに追い打ちをかけたのが、1月15日に『週刊文春 電子版』が報じた、“第三の矢”。フジテレビの女性アナウンサーが匿名で、同局社員に中居が参加する飲み会に“アテンド”されたと告発する内容で、否定していた“局員”の関与が疑われるような内容でした。同日、フジテレビは“昨年末から外部の弁護士を入れて事実確認の調査を開始している”と明かしましたが、外部の弁護士では第三者としては不十分とみなされるでしょう」（前出・芸能関係者）16日、フジテレビは翌17日に港浩一社長が会見を行うと発表。当初は予定のなかった会見で、緊急での開催が決定した形だ。「そもそも、調査中の段階で社員の関与を完全否定するようなコメントを出したことが大きな不信感を招いています。調査の実施についても“後出し”の印象が強い。さらに、『文春オンライン』は、16日の夕方、会見を開く港社長についても『《資料入手》フジ社長は“女性アナ接待”の常習者 中居正広9000万円トラブルを引き起こしたフジテレビの“上納文化”』と題する記事を公開。記者会見する本人にも火の粉が降りかかっているのです。まさに窮地に追い込まれた形となっており、視聴者の信頼を取り戻すには真摯な説明が必要になるでしょう」（前出・芸能関係者）