日増しに事態が悪化しているフジテレビ。’23年6月に中居正広(52)が起こした女性トラブルに同局社員の関与が「週刊文春」で報じられたことを受け、1月17日に港浩一社長(72)らが記者会見を開いた。
ところが騒動は沈静化するどころか、余波が広がるばかり。
フジは当初、トラブルについて《内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません》と公式サイトで否定。中居も発表した謝罪文のなかで、《当事者以外の者の関与といった事実はございません》と説明していた。
しかし「週刊文春」1月8日発売号では、トラブルの当事者である女性がフジの幹部社員に被害を相談していたことを報道。続く1月16日発売号では、同局女性アナが中居のいるホテルでの飲み会に幹部局員によって“アテンド”されたと証言。女性アナが日常的に“接待要員”として動員されているとも報じられ、様々な疑惑が浮上していたのだ。
騒動について説明するため、2月に予定されていた定例社長会見を前倒しするかたちで開かれたフジの緊急会見。しかし参加メディアは記者会に加盟する新聞社などに限られ、週刊誌やネットメディア、フリーランス記者などは“除外”されることに。
《フジテレビさん全然透明性ないやん… 局めちゃくちゃ広いやん….》
SNSやネットでも批判的な声が広がるなか、Xでこう呟いたのはフジの情報番組『めざまし8』にレギュラー出演するモデルの長谷川ミラ(27)。閉鎖的な会見を報じたニュース記事を添えて、フジを批判していた。あるWEBメディア記者が言う。
「コメンテーターであるミラさんが、ツッコミを入れたくなるのも頷けます。
しかし世間を納得させられなかっただけでなく、スポンサー企業も“撤退”の動きを見せはじめている。18日にトヨタ自動車や日本生命、NTT東日本、明治安田生命が、CM放映の差し替えや差し止めを明かしたのだ。さらに資生堂や花王、日本マクドナルドなど、20日16時時点で25社以上が追随している。
かつてない逆境に立たされているフジだが、離れていっているのはスポンサー企業だけではないという。
18日放送の『情報7days ニュースキャスター』(TBS系)で、総合司会者の三谷幸喜氏(63)が「僕の知り合いの方でもドラマ作ってて、ロケ地を断られたりとかってすごく難しい状況に今なってるって聞きます」と明かしていた。
ロケ地まで“出禁”になりつつあるようだが、番組の“顔”として欠かせないタレントも今後は起用が難しくなりそうだという。フジテレビに詳しいあるテレビ局関係者は、こう明かす。
「実際に芸能事務所から、タレントの出演を断られるケースが増えていると聞いています。とりわけ、スポンサーがついているタレントを持つ事務所が顕著ですね。
すべてのステークホルダーが撤退してしまう「最悪のシナリオ」にならないよう、フジは軌道修正できるだろうか。