「痛々しくて見てられない」中居正広氏　再反論で親密さの根拠にした「5文字」に広がる嫌悪感…問われる卑劣な“誘い手口”との整合性

中居正広氏（52）と元フジテレビの女性アナウンサー（以下、女性A）とのトラブルに端を発する一連の問題で、同局が設置していた第三者委員会が今年3月31日に公表した調査報告書。この報告書をめぐって、中居氏側と第三者委員会の応酬が“泥沼化”の様相を呈している。報告書では、’23年6月2日に中居氏と女性Aのあいだで起きたとされるトラブルについて、《業務の延長線上に起きた性暴力》と認定。以降、しばらく沈黙を貫いてきた中居氏だが、5月12日に同氏の弁護団は、この“性暴力”認定に《中立・公平性に欠け極めて大きな問題がある》などと反論する文書を発表し、同委員会に対し調査に関連する証拠の提示などを求めた。これを受け、第三者委員会は5月22日に《事実認定は適切だった》とする回答を公表したが、30日に中居氏側の弁護団は、《（報告書は）だまし討ち》に等しいなどとして再び資料の開示と釈明を要求する文書を公表。しかし、第三者委員会は6月3日に改めて開示しない旨を回答し、今後のやり取りについても女性Aに二次被害を与える観点から差し控えるとした。芸能界引退から4カ月余りが経過したいまも、中居氏の“名誉・社会的信用の回復“ を求めて反撃を続ける弁護団。ところが、30日に弁護団が公表した文書のなかで、かえって中居氏の“印象を損なう”との指摘がSNSで起こっているのが、トラブルが「業務の延長線上」で起きたとした第三者委員会の調査結果に対する反論箇所だ。そもそも、調査報告書では、中居氏と女性Aはあくまでも業務を通じて接点を持ち、交際関係やプライベートな付き合いはなかったと評価。性暴力が認定されたトラブルは、直前に中居氏から2人きりの食事を提案され、女性Aがこれを承諾した末に起こったとされているが、調査報告書では、中居氏はフジテレビにとって有力な取引先で、女性Aは入社数年目の局員という関係上、《両者の間には圧倒的な権力関係が存在していた》と認定している。これについて、中居氏の弁護団は30日に公表した文書で、“業務の延長線上”という判断基準が曖昧だとして釈明を要求し、その根拠として《中居氏は、フジテレビの職員ではなく、相手方女性の上司でもありません》《2023年6月2日当時、中居氏と相手方女性の間には、雇用・指揮監督関係や、上下の業務的権限関係は存在しませんでした》などと主張。さらに、以下のようにも訴えている。《また両者には複数回の会食の機会があり、中居氏と彼女は家族やプライベートの出来事に関して様々なやりとりもあり、メールで「勇気づけられた」等のお礼をもらうような関係でもありました》しかし、この“お礼メール”を業務の延長線上ではないことの“根拠”とすることに、あるテレビ局関係者は疑問を呈す。「中居氏としては、女性Aとはプライベートな話題も共有できる間柄で、そこに第三者委員会が認定したような権力勾配は無く、業務での付き合いを抜きにしても、親密な関係であったと主張していると捉えることができます。とはいえ、お礼のメールは社会人のマナーとして“社交辞令”で送る人も多く、当時の中居氏がフジテレビにとって“超重要タレント”であり、そんな立場の人に対してはなおさら丁寧に接するのが一般的でしょう。また、中居氏は報告書のなかで、’23年6月2日に女性Aを誘い出した際、事前に他のメンバーを誘っていること、店を探していることをメールで伝えていましたが、第三者委員会のヒアリングに対しそのような行動を取った事実はなかったと説明しています。あくまでも女性Aとの信頼関係が築けていたと自負しているのなら、“だまし討ち”のような誘い方で2人きりのシチュエーションを作ったことに関する説明が必要ではないでしょうか」Xでは、女性Aとのメールを根拠に「業務の延長線上」を否定した記述をめぐって、こんな冷ややかな声が上がっている。《中居さんいつまでこんなことやってるんだよ痛々しくて見てらんない笑 女からお礼メールもらったくらいで俺に好意があるんだな、とかとにかくキモい思考やめようよ？ねっ勘違いおじの中居さん》《中居正広氏、既に会食もして「勇気づけられた」とお礼メールくるような信頼関係があったと思う女性を誘うなら余計な嘘なんかつかず正々堂々と「二人きりで自宅で会いましょう」と誘えばよかったんじゃないの？っていうそれに尽きる》《お礼メールにはお礼以上の意図はないが正解じゃない？そこに好意だの特別な感情だのがあると思い込む身勝手な妄想力に問題がある》なお、女性の代理人弁護士は6月3日、各メディアに対して《報道機関に公表する文書において、あえて中居氏がこのような言及を行ったことは、女性に対するさらなる加害（二次加害）に他ならないと考えている》とコメントしている。中居氏本人が会見を行う予定はないというが、はたして“名誉回復”を果せる日は来るのだろうか。