《敵に回すことを危惧》国分太一の申し立てに日テレが猛抗議も…局内で懸念される「超人気番組への影響」

「人権救済の申し立てについて国分太一さん（51）は、“答え合わせ”をしたいだけで“対立したいわけではない”と代理人弁護士が話していましたが、日本テレビから抗議を受ける事態になっています。

人権侵害、またはその恐れがあると認められるかどうかは、申し立てを受けた日弁連による簡易審査、予備審査、本調査を経て、判断されます。

国分がコンプライアンス上の問題行為を理由に『ザ！鉄腕！DASH!!』（日本テレビ系）から降板することが発表されたのは、6月20日のこと。

活動休止発表時の謝罪コメント以降、口を閉ざしていた国分だが、10月23日に代理人弁護士・菰田優氏が会見を開き、日本テレビの対応に瑕疵があったとして日弁連に人権救済を申し立てていたことが明らかになった。

日本テレビが被害者のプライバシー保護を理由にコンプライアンス違反にあたる具体的な事実や理由を十分に知らせず、弁明や謝罪の機会も与えなかったこと。そのために社会的信用を失うなど多大な損害を被ったと主張する国分側。

これ対して、日本テレビの社長・福田博之氏は10月27日に行われた会見で「一連の言動に不信感を感じざるを得ない現在のままでは、なかなか対話に応じることは難しいのかなと思っております」と話し、国分側代理人弁護士が指摘した“瑕疵”の内容の一部について、「全く当たらないと考えております」と強く反論していた。

だが、問題が長期化していることに戦々恐々としている日本テレビ関係者がいるようだ。

「日本テレビの看板番組である『24時間テレビ』のスタッフです。来年の放送に向けてすでに水面下で動き出していますが、今回の国分さんの一件で、STARTO ENTERTAINMENTのタレント起用などに影響が出る可能性を懸念しているといいます。

もともと国分さんは株式会社TOKIOの一員としてSTARTO社とグループエージェント契約を結んでおり、窓口対応などのサポートを受けていました。

そのため、国分さんを“敵に回す”ことは、STARTO社との関係にも影響しかねないと危惧しているそうです」（テレビ局関係者）

STARTO社は旧ジャニーズ事務所時代から『24時間テレビ』と蜜月関係にある。

「同社のタレントたちはメインパーソナリティやチャリティパーソナリティ、そしてドラマ企画でも主演に起用されるなど欠かせない出演者でした。

しかも、チャリティー番組ということもあり、旧ジャニーズ事務所はノーギャラでこれを引き受けていました。

『24時間テレビ』にとっては、この上なく重要な取引先なのです。しかも、STARTO社になってからも出演料は貰っていないと聞いています。

今年の『24時間テレビ』も、同社所属の横山裕さん（44）がチャリティマラソンランナーを務めるなど、多数出演していました。

国分さんの一件があったからといって、日本テレビの番組からSTARTO社のタレントが撤退するなんてことはもちろん無いでしょう。ですが、『24時間テレビ』に関しては“蜜月関係”があった上で成立していたところもありました。

国分さんは旧ジャニーズ時代から同社では“重鎮的存在”。日本テレビの社長はこの国分さんに対して強く抗議しているわけですからね。『24時間テレビ』制作の実務を担当する関係者が気を揉んでいるのは致し方ないでしょう」（前出・芸能関係者）

来年の『24時間テレビ』の行方は――。