「投資って怖い。損したらどうしよう」「私は貯金で十分です」「老後? まぁなんとかなると思います!」。もしかしたら、あなたもそう思っていませんか? ですが、残念ながら今の日本、そんな“なんとかなるでしょ”が通用する時代ではなくなっています。
これからの社会構造をざっくり言えば、収入は増えない。支出は増える。寿命はのびる。年金は減る。物価は上がる。これが全部セットで来ます。もはや現代社会は「人生100年、無策なら詰む」時代に突入しているんです。
でも、大丈夫。ここではただ危機感をあおるだけではありません。
収入は増えないのに、支出は確実に増える厳しい現実

さらに厳しいことに、2023年の実質賃金は前年比マイナス2.2%(厚労省・毎月勤労統計調査)を記録しています。これは、見かけの給料が多少増えたとしても、物価の上昇に追いつかず、実際の生活はどんどん苦しくなっていることを意味します。
そして、家計を圧迫しているのが「物価高騰」です。最近、「やたらと物が高い……」と感じませんか? それもそのはず、日本はついに長引くデフレが終わり、インフレ時代に突入しました。総務省の発表によると、2025年5月の消費者物価指数(CPI)は前年同月比プラス3.5%を記録しており、食料品や日用品など、生活に必要な物の値段が上がっている体感がデータと完全に一致しています。
「安心」が過去になる? 年金と住宅費の不安

厚生年金の平均受給額は月14万6000円前後(令和5年度)で、20年前と比較して2万5000円以上も減少しています。もし国民年金だけに頼る場合、平均受給額は月5万7000円前後と、都内で一人暮らしをするには家賃すら苦しい水準です。
さらに、家計の支出で最も大きい「住居費」も、今や最も手の届かない存在になりつつあります。2024年時点で、首都圏の新築マンションの平均価格は約8000万円、東京23区では1億円超が当たり前という状況です。
そして、追い打ちをかけるのが住宅ローン金利の上昇です。2024年、日銀がおよそ17年ぶりに政策金利を引き上げた影響で、変動金利はもちろん、固定金利型の住宅ローン(フラット35など)も金利が上昇傾向にあります。例えば、5000万円の住宅ローンを35年返済で借りた場合、金利が1%違うだけで、35年で約1000万円もの差が生じてしまうんです。
「貯金だけ」=「リスクの見えづらいだけの投資」である理由

なぜなら、日銀の利上げ後もメガバンクの円普通預金金利は年0.2%程度。これに対し、2023年の日本のインフレ率は約3%でした。つまり、銀行にお金を預けているだけでは、得られる利息が物価上昇に追いつかず、あなたの資産は実質的に目減りしている、という状況なのです。
資産運用は「守りの武器」である
ここまで読んで、「もう終わりだ」「日本は詰んでいる」と思った方、安心してください。ここからが“対策編”の始まりです。資産運用というと、ギャンブルみたいな印象があるかもしれません。ですが、本当に必要な資産運用とは、地味に、コツコツ、確実に“自分の将来を守るための仕組み”を育てることなんです。まさに、「守りの武器」。• NISA(新NISA):年間360万円まで投資可能、利益は非課税
• iDeCo:掛金が全額所得控除され、年金のように受け取れる
これらは怪しい話ではなく、制度として整備された「正攻法」です。今知って、少しずつ実行するだけで、10年後、20年後に大きな差が出てきます。
備えなければ詰む。でも、備えればちゃんと報われる

備えなければ「支出は増えるが収入は増えない」「寿命はのびるが年金は減る」「物価は上がる」「貯金が安全という神話はもう終わり」という現実に直面することになります。
でも、今この瞬間に気づいて行動を起こせば、遅くはありません。資産運用は、あなたの将来を守るための大切な「守りの武器」になるはずです。

資産運用や投資、お金関連の情報を発信する、マネー系インフルエンサー。
マーケティング、経営企画、新規事業開発などを担当する会社員として働きつつ、夜間大学院に通い、経営学修士号(MBA)取得。
<文/女子SPA!編集部>
【女子SPA!編集部】
大人女性のホンネに向き合う!をモットーに日々奮闘しています。メンバーはコチラ。X:@joshispa、Instagram:@joshispa