久米宏、明石家さんま、鴻上尚史、アジカン後藤、ウーマン村本...同調圧力に負けず東京五輪に異議を唱えた著名人 (2017年8月11日)

先週、本サイトでは椎名林檎の「国民全員が組織委員会」「全メディア、全企業が日本のために取り組んで」という発言を紹介。リオデジャネイロオリンピック・パラリンピック閉会式のフラッグハンドオーバーセレモニーで企画演出・音楽監督を務め、東京オリンピックの開会式にも深く関与する可能性が高いアーティストが、戦前の「一億火の玉」を彷彿させるような言葉で全国民への協力を呼びかけることを厳しく批判した。 実際、椎名の発言に限らず、オリンピックのためならどんな我慢もするべき、オリンピックに異議申し立てをするような人間は非国民である──というような言説が当たり前のように流布されている。オリンピックのためという名目で半強制的なボランティア圧力やブラック労働も横行し、また、オリンピックのスポンサーなどになっている大手メディアもオリンピックを批判するような報道をすることはなく、諸手を挙げて賛同している状況がある。 まさに大政翼賛会状態だが、しかし、そんななか、オリンピックをめぐるこの空気に異議申し立てをする著名人は少ないながらも存在している。 その急先鋒が久米宏だ。久米は以前より東京オリンピックに対しては一貫して反対の意見を表明し続けてきた人物だが、先月31日付日刊ゲンダイのインタビューでこういった全体主義的な同調圧力を「オリンピック病」と断じたうえでこのように語っている。「「今さら反対してもしようがない」ね。その世論が先の大戦を引き起こしたことを皆、忘れているんですよ。「もう反対するには遅すぎる」という考え方は非常に危険です。日本人のその発想が、どれだけ道を誤らせてきたか」「しょせん、オリンピックはゼネコンのお祭りですから。つまり利権の巣窟。一番危惧するのは、五輪後のことを真剣に考えている人が見当たらないこと。それこそ「オリオリ詐欺」で閉会式までのことしか誰も考えていない。国民が青ざめるのは祭りの後。いいんじゃないですか、詐欺に遭っている間は夢を見られますから」「何で誰も反対と言わないのか不思議なんですよ。そんなに皆、賛成なのかと。僕は開会式が終わっても反対と言うつもりですから。今からでも遅くないって。最後の1人になっても反対します。でもね、大新聞もオリンピックの味方、大広告代理店もあちら側、僕はいつ粛清されても不思議ではありません」 久米が東京オリンピックに反対する理由はいくつもあるが、その主要なもののひとつが、東京をこれ以上大きい街にしてしまうことへの危機感だ。「僕がオリンピックに反対する大きな理由は、これ以上、東京の一極集中は避けるべきと考えるからです。既にヒト、カネ、コンピューターが集まり過ぎ。オリンピックは日本中の財や富をさらに東京に集中させます。首都直下型地震が起きたら、日本の受けるダメージが甚大になる」 今回のオリンピックに関しては「アスリートファースト」なる言葉が黄門様の印籠のごとく躍っているが、久米はこの季節にオリンピックを開催することが本当に「アスリートファースト」なのかという根本的な疑問も投げかける。「競技を行うには暑すぎます。台風も来るし。日本にとって最悪の季節に開催するのは、アメリカ3大ネットワークのごり押しをIOCが聞き入れているだけ。今からでもIOCに10月に変えてと懇願すべきです」「なぜ真夏開催でOKなのか。本当に聞きたいんです、組織委の森喜朗会長に。アンタは走らないからいいんだろ、バカなんじゃないのって。この季節の開催は非常識の極み。開催期間の前倒しは難しいけれど、3カ月ほどの後ろ倒しは、それほど無理な注文じゃないと思う。工事のスケジュールも楽になる。絶対に開会式は前回と同じ10月10日にすべき。それこそレガシーですよね」 これと同じことを劇作家の鴻上尚史も主張していた。彼は「SPA！」（扶桑社）2017年8月8日号掲載の連載コラムでこのように書いている。〈炎天下と言えば、2020年7月24日から8月9日まで開かれるオリンピックですよ。この暑さで、マラソンするんですよねえ。本気なんでしょうか？ なんで、こんな真夏にやるんでしょう。 マラソン選手がバタバタと熱中症で倒れたら、誰が責任取るんですかね？ 誰も取らないんでしょうねえ〉 前述した通り、東京オリンピックには主要なメディアがこぞってスポンサーなどのかたちで参加しているため、オリンピックに対して芸能人や文化人が否定的な意見を表明することには少なくないリスクが伴う。しかし、そんななか勇気ある発言をしているのが、ウーマンラッシュアワーの村本大輔だ。今年1月、村本はツイッターにこのような文章を投稿。予算を使うべきところが山ほどあるのにも関わらず、その金がオリンピックに流れていっていることに対して疑問の声をあげた。〈気仙沼。お年寄りがまだ仮設住宅、病院にいけない、自殺する人もいるって。当事者は言えない空気、ニュースも伝えない、世間は気付かないふり。それは熊本も福島、宮城、広島の土砂災害も一緒。「声上げれないお金ないお年寄りが沢山いるの、むらちゃんこのこと伝えて」と言われた。絶対伝えます。〉〈東京オリンピックでお金使い過ぎ、とか、舛添さんの政務活動費無駄遣いし過ぎ、とか、無駄遣い的な話題の流れで、だったらここにって毎回誰かが言わないといけない。〉 同様の意見を表明していたのが、村本の先輩である明石家さんまだ。さんまはオリンピック招致の段階から東京オリンピックに対して異論を唱えていた数少ない芸能人であった。 さんまはオリンピックの開催が決まった直後、2013年9月14日放送の『MBSヤングタウン土曜日』で「いや、だからでも、福島のことを考えるとね......」と切り出し、このように語った。「こないだも『福島から250キロ離れてますから大丈夫です』とかいうオリンピック招致のコメントはどうかと思って、やっぱり。俺までちょっとショックでしたけど、あの言葉はね」 さんまがショックだったと言っているのは、同年9月4日に東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会の竹田恒和理事長がブエノスアイレスでの記者会見で語った言葉だ。まるで福島を切り離すかのようなこの暴言に、さんまは「『チーム日本です！』とか言うて、『福島から250離れてます』とか言うのは、どうも納得しないコメントやよね、あれは」と不信感を隠さない。 さらにさんまは、安倍首相はじめ招致に躍起になる人々から"お荷物"扱いを受けていた福島に、こう思いを寄せた。「福島の漁師の人にインタビューしてはったんですけど、『7年後のことは考えてられへん』と、『俺ら明日のことを考えるのに精一杯や』って言わはったコメントが、すごい重かったですよね。だから、あんまり浮かれて喜ぶのもどうかと思いますけどもね」 東京オリンピックは安倍政権によって何度も政治利用されてきた。その典型が言うまでもなく共謀罪である。安倍首相は衆院本会議で「国内法を整備し、条約を締結できなければ東京五輪・パラリンピックを開けないと言っても過言ではない」と強弁。共謀罪を成立させなければ国際的組織犯罪防止（TOC）条約に加盟できない、TOC条約を締結できなければ五輪は開けない、というインチキを撒き散らかして強行採決させてしまった。オリンピックが政治利用されたことにより、私たち国民は表現や思想の自由を著しく損なったのである。 こういった状況に対し、ASIAN KUNG-FU GENERATIONの後藤正文は今年1月、ツイッターにこのような文章を投稿していた。〈五輪というイベントが、本当に共謀罪を創設したり、基本的人権を制限しないと開催できないような空恐ろしいイベントであるのだとしたら、そんな剣呑なイベントの開催は、いまからでもぜひ辞退するのが賢明だということだ〉 まさしくその通りだろう。作家の赤川次郎も同様の主張をしている。彼は6月15日付朝日新聞朝刊にこんな文章を綴っている。〈これがなければ五輪が開けない？ ならば五輪を中止すればよい。たったひと月ほどの「運動会」のために、国の行方を危うくする法律を作るとは愚かの極みだ。五輪は終わっても法律は残るのだ〉「オリンピック憲章」を読むと、憲章の冒頭「オリンピズムの根本原則」の2項目目にこのような文章が出てくる。〈オリンピズムの目的は、人間の尊厳の保持に重きを置く平和な社会を奨励することを目指し、スポーツを人類の調和の取れた発展に役立てることにある〉 オリンピックの招致からいまにいたるまで繰り返されてきたのは、〈人間の尊厳の保持に重きを置く平和な社会を奨励すること〉でも、〈スポーツを人類の調和の取れた発展に役立てること〉でもない。政治家や財界人が利権にたかって私腹を肥やし、現場の労働者は命を削って過重労働を強要される。傷つき救いを求める被災地の人々は放っておかれ、本来そこに投じられるべきだった金はこれといった必要性も見当たらない競技場などにつぎこまれる。挙げ句の果てには、法律がなければオリンピックは開けないとして、治安維持法の再来のような悪法まで成立させられる結果となった。 前述した日刊ゲンダイのインタビューで久米宏はこのように語っていた。「五輪を返上すると、違約金が1000億円くらいかかるらしいけど、僕は安いと思う。それで許してくれるのなら、非常に有効なお金の使い道です」 本当にそうしていただきたいものである。（編集部）