【2021年、彼らのやったことを忘れるな！】スポーツ選手に「五輪問題」を問うのは“誹謗中傷”ではない！五輪開催に異を唱えた有森裕子、平尾剛が語る「アスリートと社会」 (2021年12月31日)

左・有森著『スマイル・ランニング フォー・レディース』/右・平尾著『脱・筋トレ思考』2021年も、残すところあとわずか。本サイトで今年報じた記事のなかで、反響の多かった記事をあらためてお届けしたい。（編集部）＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊【初出 2021.08.02】 五輪選手に対するSNSでの誹謗中傷問題がクローズアップされている。たしかに、選手の出自やルーツを攻撃するヘイトスピーチや容姿をあげつらう差別・ルッキズムなどは断じて許されない。また、負けた選手に対して、人格否定や個人攻撃をするような発言もつつしむべきだ。 ただ一方で懸念されるのは、東京五輪やアスリートに対する正当な批判までもがタブー化することだ。 実際、東京五輪開催をめぐる議論ではその傾向がある。開催前から、五輪の強行開催への反対が高まるとともに、スポーツ選手やスポーツ界に対して、五輪強行に疑義を抱かないことへの批判、社会状況を考えずに五輪開催を無自覚に喜んでいることへの疑問、医療逼迫の実態を認識するよう求める声が向けられていたが、こうした批判についても「選手に向けるべきではない」などという声がまかり通り、「誹謗中傷」と混同・すり替えられてきた。 しかし、「選手に責任はない」「選手に罪はない」「目の前の競技に集中するのが選手の仕事」「努力してきたのだから、選手が開催を喜ぶのは当たり前だ」などというのは、本当にそうなのだろうか。 五輪は通常のスポーツイベントより単に規模が大きいだけでなく、公共性も極めて高い。ましてや今回の日本のように開催国ともなれば、莫大な予算・インフラ・人的資源が注がれ、「興味がなければ見なければいい」では済まされず、反対している人も含め多くの人の生活が否応なく巻き込まれる。 ましてや、いまは世界的パンデミックの真っ最中だ。新型コロナウイルス対策に割かれるべき人的・物的資源が五輪に投入され、国民の生活や健康が危機にさらされているのだ。 そこに参加する選手たちが、競技だけでなく、社会に対する視点を持つことは必要だし、開催の是非についても意見を求められるのも当然だろう。 実際、スポーツ界でも少ないながらこうした主張をしている人はいる。 スポーツ界で声を上げているひとりが、マラソン五輪メダリストの有森裕子氏だ。有森氏といえば、コロナ以前から、五輪の被災地置き去りや膨れ上がる費用などに異を唱え、「アスリートファーストである前に、社会ファーストであるべき」と組織委の五輪至上主義を批判してきた。 コロナ下での開催強行についても疑問を呈してきた。たとえば今年3月、NHKの討論番組で開催の是非が議論された際、元マラソン選手でスポーツジャーナリストの増田明美氏やIOC委員の渡辺守成氏、組織委の中村英正氏らスポーツ関係者が開催に前のめりな意見を主張するなか、毅然と異を唱えた。 オリパラ感染対策をめぐる議論では、「こっちは『（医療が）逼迫して大変』と困っているのに、なぜこっちは『（医療体制を）確保している』と言えちゃうの？という。これが（ニュースとして）一緒に流れたときに、この矛盾をどう理解すればいいか、国民の不安は拭えない」と指摘。 さらに増田氏が開催の意義について「スポーツに触れれば元気になる」「理屈じゃない」といった能天気な主張をしたのに対して、有森氏はこう反論した。「選手のこととか、スポーツのことを思うのは一回やめてほしい。それを応援している人たち、それに日常的に関係しない人たち、その人たちあってのスポーツじゃないですか」「アスリートファーストじゃない。社会ファーストじゃないですか。社会がちゃんとないとスポーツできないんですもん。社会があって、その下に人間がより健康に健全に生きていくための手段としてスポーツがあり、文化があり、そこのひとつなんです。そのひとつに大きなイベントとしてオリンピックがある。ちゃんとした社会と健全な人たちのもとで守られてできていっている」「（社会に対する）愛と言葉が足りなさすぎるんじゃないですかって思う」 また、今年2月にNHKのラジオ番組『増田明美のキキスギ？』にゲスト出演した際も、反対世論が高まるなかでの五輪の意義について問われ、こう語っている。「競技者だったから競技者寄りのことを言うってみんな当たり前に思われてると思うんですけど、私自身は今まさに、だからこそ、外に目を向けたり思いを向けた時にやっぱり考えなきゃいけないかなっていう。だから、最悪のケースを考えた上で、それをじゃあどうやったらその最悪にならないように、これは強引に進めるものでもないですし、っていうのは何か思ってますね」 有森氏は元アスリートとして「アスリートファーストじゃない。社会ファーストであるべきだ」ときっぱり明言。そして、スポーツは社会の一部であり、スポーツ界もスポーツのことだけを考えるのではなく、社会に対する意識と言葉を持ち発するべきだということを真正面から主張していた。 また、ラグビー元日本代表の平尾剛氏も、同様の視点で、ツイッターなどで五輪開催に反対する発言をしている。東京スポーツ（7月24日配信）のインタビューでも、こうした問題について平尾氏は丁寧に語っている。「できるだけ感染拡大を抑えるために、僕は今からでも中止にするべきだと思う。ほぼ無観客になったけど、有観客の試合もまだある。社会で住むということは他者との共生なのに、そのために必要な倫理観みたいなものがどんどん壊されている」「五輪を巡ってのさまざまな動きの中で浮き彫りになっているのが人命の軽視です。どう考えても優先順位が違うだろうと」「アスリートや元アスリート、競技関係者は当事者として自分の意見を述べないといけないと思う。意見を発しにくいのは分かるが、ほとんど「無風状態」なのはいかがなものか。社会を生きる人間としての責務を果たしてほしい。」「アスリートは「人生をかけてやってきた」と言うが、それこそ人生が立ち行かなくなっている人たちがアスリート以外にもたくさんいる。飲食店の経営者をはじめ、市井を生きる人たちもまた「人生がかかっている」。他の文化的イベントも相次いで中止になっているのに、五輪だけが特例を重ねてまでやるべきなのかということに対して、当事者の意見を発しないまま開催に突き進むのは違うと思う」 有森氏の主張も、平尾氏の選手への苦言もまさしく正論だろう。 しかし、現実には、ほとんどの選手はだんまりを決め込み、政権が決めた方針に嬉々として従っている。そのことを批判すると、政権応援団だけではなく、多くの国民が「選手に責任はない」「選手に罪はない」「目の前の競技に集中するのが選手の仕事」「努力してきたのだから、選手が開催を喜ぶのは当たり前だ」と選手を擁護する。 そして、大坂なおみ選手や女子サッカー日本代表の人種差別への抗議行動に対するバッシングが象徴するように、社会の問題点を指摘したり、現状への疑問を述べただけで、「スポーツ選手が政治に口出しするな」「スポーツに政治を持ち込むな」などとバッシングに晒される。 こうした状況の背景にあるのは、日本社会のスポーツに対する歪んだ神聖視だ。スポーツ選手を擁護し批判を封じる際に、彼らは「スポーツ選手は無垢で純粋な存在である」という大義名分を持ち出す。 しかし、実のところ、スポーツは純粋どころか、政治との距離が極めて近い。東京五輪が、より現実的な2年延期ではなくリスクの高い1年延期となったのは、当時の安倍晋三首相の政治的野心のためだし、世界中で感染が収束せず安全も公正さも担保されないにもかかわらず開催が強行されているのも、菅自民党政権の選挙対策のためだ。 実際、自民党の河村建夫・元官房長官は、7月31日におこなわれた会合で「五輪で日本選手が頑張っていることは、われわれにとっても大きな力になる」「五輪がなかったら、国民の皆さんの不満はどんどんわれわれ政権が相手となる。厳しい選挙を戦わないといけなくなる」と発言。あからさまに五輪を政治利用する発言をした。 前出の平尾氏は、この河村元官房長官の政治利用発言について、ツイッターでこう強く批判した。〈これが「スポーツウォッシング」です。ここまであからさまなのに憤りも危機感も感じないスポーツ関係者は、取り込まれてるんですよね、もう。スポーツを守ることより強者の側に立つことを選んだんです。〉（8月1日） スポーツ選手が沈黙を保つことは、中立でも無垢でもなく、それこそが政治や権力につけ込まれ利用されることにつながるのだ。 今回のオリンピックをめぐっても、体操の内村航平選手をはじめ「選手が何を言おうが世界は変わらない」と言う選手もいたが、誰か一人でも勇気を持って「再延期をして有観客で万全な大会を」と主張していれば、少なくない世論が味方しただろうし、状況は変わっていただろう。 先日、政治学者の中野晃一・上智大学教授が「スポーツ選手をバカと誹謗中傷した」と炎上していたが、中野教授はスポーツ選手全体をバカと言ったのではない。中野教授はそれ以外にも、こんなツイートをしている。〈こんな状況でも「アスリート・ファースト」とか言ってオリンピックが開催されて、選手たちが何も言わずに済んでることの政治性は意識しておいたほうがいいと思いますよ。オリンピックと権力と金とマスコミの親和性の高さ、ようは都合がいい。ライブハウスや居酒屋は声を上げざるを得ない。無視される。〉（7月28日）〈ひたむきな選手に罪はないって、ひたむきな飲食店はどうすんのってだけじゃなく、その中から山下泰裕や橋本聖子が出てきてこんなことになってんだぞ。政治性がないわけ（ない）でしょ。最近日本スポーツ協会に改称した日本体育協会って組織があって森喜朗みたいなのが歴代会長やってて詳しくはググってくれ。〉（7月11日） これも明らかに正論だが、しかし、こうしたツイートまでもが、「誹謗中傷だ」と非難されるのがいまの日本の状況なのだ。 あらためて言うが、スポーツが政治に都合よく利用されないためにも、そして、国民生活を圧迫する隠れ蓑に使われないためにも、スポーツ選手やアスリートを聖域にしてはならない。社会状況を認識していないスポーツ選手、自分たちが関わる五輪の是非という問題にまで沈黙するスポーツ選手には、きちんと批判の声を上げていく必要がある。