AIが伸びる領域を新たな視点で予測？　「教養」を学ぶことが、仕事や投資にどう生きるのか

目の前に置かれた、辞書のように分厚い一冊の本。680ページを超えるその書籍のタイトルは『世界のエリートが学んでいる 教養書必読100冊を1冊にまとめてみた』（KADOKAWA）というもの。

教養を学ぶことが、ビジネスパーソンの役に立つ。そう考えてこの本を執筆したとのこと。では、投資にも生かせる教養はあるのでしょうか。取材を通してお金にまつわる学問を深掘りする本連載。今回は「リベラルアーツ（一般教養）」編として、永井さんにお話を聞きました。

ソクラテスの考えが「仕事」に役立つ？

――本作では、ソクラテス、フロイト、アリストテレス、マルクス、孔子、ニーチェ、ダーウィンなど、ありとあらゆる学問の名著が紹介されています。100冊を1冊にまとめるのは大変だったのではないでしょうか。

永井：2年掛かりで執筆しました。もともと私は、『世界のエリートが学んでいるMBA必読書50冊を1冊にまとめてみた』（KADOKAWA）を皮切りに、MBAマーケティングやMBA経営理論の必読書50冊をまとめるシリーズを出していました。その流れで、教養書100冊を紹介する企画が立ち上がったのです。

――これまではMBA関連を扱っていたのに、どうして突然“教養”をテーマに？

永井　背景には、ある課題意識がありました。私は企業研修や講演会を行っており、その中でビジネスパーソンと接すると、問題を本質的に捉えていない、つまり表層的な部分しか見ていない人が多いと感じていたのです。

分かりやすい例を挙げましょう。たとえば顧客企業から「商品価格が高いから値引きしてほしい」と言われたとします。要望を受けた社員は、その言葉を深く検証せず、言われた通りに値引きしてしまう。お客さまはそう言っているが、本当に価格の問題なのか、真の課題は何かを追求する姿勢が取れない。これが問題を本質的に捉えていないという意味です。

問題解決は、自分の持つ知識を組み合わせて考えるのが基本です。その知識が少ないと表層的に物事を捉えてしまいますし、一方で知識が増えれば本質を見る力につながります。そのためには教養を学ぶことが必要ではないでしょうか。本作を書いた背景には、そのような考えがありました。

――一見、ビジネスとは無関係の教養が、日々の仕事に役立つのだと。

永井　そうですね。教養を身につければ、部下の育成にも好影響が生まれるでしょう。

ここで参考になるのが、ソクラテスの考えです。「無知の知」という言葉が有名ですが、実際にソクラテスが大切にしたのは「不知の自覚」だと言われます。「自分が“知らない”ことを自覚している」という意味で、この意識があれば、部下よりも自分の方が詳しい、だから上から教える……という姿勢にはなりにくいでしょう。自分は何も知らないという前提で、部下のことを知ろうというコミュニケーションが生まれます。

AIが伸びる領域を「教養」視点から予測する

――投資を行ううえで、何か役に立ちそうな教養はありますか？

永井　最近はAIの動向が話題になっており、この技術による未来の変化も予測されています。その中でよく言われるのは、たとえAIが発展しても「人間の感情労働は担えない」という見解です。

感情労働とは、感情のコントロールが求められる職種を指します。接客・サービス業やカウンセラーなど、人とのコミュニケーションが発生するものが多いでしょう。これらは「AI時代にも人間の仕事として残り続ける」と主張する声が少なくありません。

一方で、その主張に一石を投じる事象を、最近ネットで見かけました。

この事例で感じたのは、将来AIが感情労働の一部を担う可能性もあるのでは、ということです。

――AIには代替できない、のではなく。

永井　はい。私が今回執筆した著書の中で、感情労働について詳しく説明した『管理される心』（世界思想社）という本を紹介しています。キャビンアテンダントなどへの詳細な調査に基づき、感情労働の実態を解明した一冊です。

著者のA.R.ホックシールドは、本書の中で「感情労働のリスク」を挙げています。たとえば、顧客の苦情を自分事として受け止めるために燃え尽きてしまうこと。また、本心を隠して“演技”を行う場合も多く「相手を騙している」と自責してしまうことなど。

AIは、こうした負担を感じることなく、かつ24時間対応できます。感情労働の本質を捉えると、むしろAIがこの領域で活躍する可能性も高いかもしれません。AIの進化を予測して投資戦略を考える人も多いと思いますが、このような知識も少しは役立つのではないでしょうか。

最低でも学んでほしい「四大経済学者」の理論

――今回の著書では、経済学の代表的な作品も取り上げていますよね。

永井　そうですね。投資を行う方は、この辺を学んでおくと良いでしょう。特に四大経済学者と言われる、アダム・スミス、カール・マルクス、ジョン・メイナード・ケインズ、ミルトン・フリードマンは読むことをお勧めします。

特にケインズとフリードマンは真逆の主張をしており、この2つは経済の動きを捉える上で重要になります。

――真逆の主張とは。

永井：まずケインズから説明すると、彼は世界恐慌の中で公共事業を積極的に行うよう提言しました。それまでの古典派経済学は、商品を世の中に「供給」する量で雇用が決まるという考えでしたが、大恐慌に対応できませんでした。

――大きな政府ですか。

永井　はい。この理論は1930年代～1960年代に機能し、世界全体の経済成長をもたらしました。しかし次第に公共部分が肥大化し、非効率が増えてきました。そこに台頭したのがフリードマンの主張です。公共事業は行わず、規制緩和と公共事業の民営化を進めました。「小さな政府」へと転換していったのです。

この手法は一定の成果が出たものの、今度はリーマンショックが勃発し、再び世界経済が揺らぎます。この時、生命保険会社のAIGが破綻すると、アメリカは救済のために公的資金を投入するなど、再びケインズ的な政策を取り始めました。

経済学の知識を学ぶと、世界は今、誰のどの理論に向かって進んでいるのかを知ることができます。

（取材・文／有井太郎　撮影／森カズシゲ）

※記事の内容は2025年9月現在の情報です