530A：NZAM 上場投信 東証REIT 指数（2・5・8・11 ⽉決算型）

2026年3月19日にNZAM 上場投信 東証REIT 指数（2・5・8・11 ⽉決算型）（銘柄コード：530A）が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

基本情報

銘柄名・コードNZAM 上場投信 東証REIT 指数（2・5・8・11 ⽉決算型）（530A）ファンドの特色「配当込み東証REIT指数」（対象指数）に連動する投資成果を目指した運用を行います。対象指標配当込み東証REIT指数対象指標の概要東証REIT指数は、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券の全銘柄を対象として算出した指数です。ＪＰＸ総研が算出・公表しています。計算期間毎年2月16日～5月15日、5月16日～8月15日、8月16日～11月15日、
11月～翌年2月15日（※最初の計算期間は2026年3月18日から2026年8月15日まで）分配金支払基準日毎年2月15日、5月15日、8月15日、11月15日（年4回）管理会社農林中金全共連アセットマネジメント株式会社信託受託会社三菱UFJ信託銀行株式会社売買単位1口単位（当初元本：１口当たり2,000円）信託報酬日々の純資産総額に対して、年率0.1595％（税抜 年率0.145％）以内をかけた額、および有価証券の貸付の指図を行った場合、その品貸料の55％（税抜 50％）以内の額。上場日2026年3月19日（予定）

新しいETF組成の思い

当社は2026年3月19日に、以下の10本のETFを新たに上場いたします。

今回の10本同時上場は、当社にとって過去最大規模の取り組みです。国内外の株式・債券・REITといった主要アセットクラスを幅広くカバーし、投資の土台となる商品ラインアップを一体で提供することに挑戦しました。

投資環境が複雑化し、投資目的やリスク許容度が多様化するなかで、私たちは「一つの商品ですべてを完結させる」投資ではなく、投資家一人ひとりが自分の考え方に基づいてポートフォリオを構築できる環境こそが重要だと考えています。

そのため当社では、ETFを単体で完結する商品ではなく、ポートフォリオを構成するための「ビルディング・ブロック」と位置づけています。今回上場する10本は、国内外の主要指数に効率的にアクセスできるよう設計しており、投資の「材料」として使いやすいことを重視しました。

「必要なときに、必要なパーツを、必要な分だけ組み合わせる」
この考え方を、より身近で実践的なものにすること。それが、今回のETF組成に込めた私たちの思いです。ETFを通じて、「考える投資」「組み立てる投資」が自然に行える選択肢を提供したいと考えています。

新しいETFの特徴

上記新規10本のETFの内、今回ご紹介するETFは、東京証券取引所に上場しているREITに投資するETFで、以下の「対象指標」の値動きに連動する投資成果を目指します。

【対象指標】配当込み東証REIT指数
東証REIT指数は、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券の全銘柄を対象として算出した指数です。ＪＰＸ総研が算出・公表しています。

連動する指数の特徴

【対象指数 推移】

2020年12月末を100として指数化
（期間）2020年12月末～2025年12月末
（出所）JPXのデータを基にNZAM作成

連動指標のパフォーマンス

【対象指数 年別パフォーマンス】

（期間）2020年12月末～2025年12月末
（出所）JPXのデータを基にNZAM作成
※このグラフはあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※ベンチマークはあくまで参考情報であり、ETFの運用実績ではありません。

連動指標の主要構成銘柄

（期間）2025年12月末
（出所）JPXのデータを基にNZAM作成

投資家の皆さまへ

今回上場する10本のETFは、初めてETF投資を行う方から、複数のアセットを組み合わせた運用を行う投資家の皆さままで、幅広いニーズに対応できるよう設計しています。国内外の株式・債券・REITといった主要アセットクラスに、シンプルかつ効率的にアクセスできる点が特長です。

私たちは、投資とは「与えられるもの」ではなく、自ら考え、選び、組み立てていくものだと考えています。ETFはそのための道具であり、ポートフォリオを形づくる「ビルディング・ブロック」です。投資目的や投資期間、リスク許容度に応じて、「必要なときに、必要なパーツを、必要な分だけ組み合わせる」ことで、自分自身の投資スタイルを表現していただけます。

当社は今後も、商品ラインアップの継続的な拡充に加え、既存商品の見直し・改善を通じて、投資家の皆さまが柔軟かつ戦略的にポートフォリオを構築できる環境づくりに努めてまいります。
ETFを通じて、「考える投資」「組み立てる投資」を支える存在であり続けることが、私たちの目標です。

【参考情報】

● 情報ベンダーコード
（ETFコード）
（ETFコード）
Quick：530A/T、Bloomberg：530A JT Equity、Refinitive：530A.T
（対象指標）
Quick：S155/TSX、Bloomberg：TPXDREIT、Refinitive：.TREITDV

● 対象指標の算出要領
https://www.jpx.co.jp/markets/indices/line-up/files/cal2_26_reit.pdf

※指数のディスクレーマーについては下記をご参照ください。■ 配当込み東証REIT指数「東証REIT指数」および「配当込み東証REIT指数」（以下「各指数」）の指数値および各指数に係る標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など各指数に関するすべての権利・ノウハウおよび各指数に係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、各指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、各指数の指数値の算出もしくは公表の停止または各指数に係る標章または商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。ＪＰＸは、各指数の指数値および各指数に係る標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の各指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。ＪＰＸは、各指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、ＪＰＸは、各指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではありません。ＪＰＸは、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。ＪＰＸは、農林中金全共連アセットマネジメント株式会社または当ファンドの購入者のニーズを各指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。以上の項目に限らず、ＪＰＸは当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。■ TOPIX配当込みTOPIXの指数値及び同指数に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社 （以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権 利・ノウハウ及び同指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、同指数の指数値の算出又は 公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、 本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。