国分太一、復帰は「全くの白紙」も…公の場で説明する可能性に「最終的にはそれをしたい」　会見で代理人が言及
国分太一の代理人を務める菰田優弁護士 （C）ORICON NewS inc. 画像（1枚）
　活動休止中の元TOKIOの国分太一（51）が、コンプライアンス上の問題行為を理由に番組降板を判断した日本テレビの対応に瑕疵（かし）があったとして23日、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てた。同日、国分の代理人を務める菰田優弁護士が都内で記者会見した。


　国分をめぐっては今年6月、日本テレビがコンプライアンス上の問題行為が複数あったことを確認したとし、『ザ！鉄腕！DASH!!』の降板を発表。その理由について福田博之社長は「プライバシー保護の観点からお伝えできない」と会見で説明した。その後、国分は無期限活動休止、またグループの解散が発表された。

　こうした一連の対応に代理人弁護士は、国分は事案に関しては「現在、これまでの自らの言動を顧みて、非常に深く反省されている」とした一方、処分の根拠となった具体的事実を明かされなかったっため、対外的な説明ができず、「深刻な人権侵害を被っている状態」と述べた。

　また今回の依頼があったのは7月ごろだったといい、その当時の様子について「非常に憔悴していた。風評被害もあり、精神的にいたんでいた」と話す。現在、国分はコンプライアンス研修も受けていることも明かした。

　今後、自らの口で公の場にでて説明責任を果たす可能性については「最終的にはそれをしたいと思います」と意向を示した。ただ復帰については「芸能活動っていう意味では全く白紙だと思います」と語った。

　また日本テレビは国分に対する一連の対応について外部の弁護士らで構成するガバナンス評価委員会を設置。9月29日に最終報告書が公表されている。
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