｢地域のつながり｣には意外な効果があった…京都大学教授らの研究で判明｢住んで幸福になりやすい町｣の特徴

地域内でのつながりが強いと、閉塞的になるのか。京都大学人と社会の未来研究院教授の内田由紀子さんは「地域内部の信頼関係の高さ自体が必ずしも閉鎖性をもたらすとは限らない。むしろ、内部のつながりの強さは、その地域への愛着を高め、移住者にも受け入れられる基盤となる可能性がある」という――。※本稿は、内田由紀子『日本人の幸せ ウェルビーイングの国際比較』（中公新書）の一部を再編集したものです。■幸福の意味は地域それぞれ地域についての評価を計画し、調査を進める中で、一つ重要な点として気づいたことがあります。それは、幸福の意味は地域それぞれであり、一律ではないという当たり前の事実です。このことは、これまで本章でも取り上げるいくつかの地域の自治体・自治会や住民の方々にお世話になり、行事に参加させてもらったりさまざまな年齢層の方とお話をしていく中で見えてきたことでもあります。幸福感を測定すると、経済的に豊かな地域のほうが、幸福度は高いように見えてしまいます。しかし本書でこれまで述べてきた通り、幸福感はランキングをつくるための指標ではありません。むしろ、住民が「自分たちにとっての幸福とは何か」を考えるプロセスそのものに意義があるのです。各都道府県の幸せ度ランキングなどが時々メディアでも取り上げられますが、日本全体のウェルビーイングの向上をめざしていく中で、互いに競争して自分たちのランクを上げることに意味があるとは思えません。それぞれの地域にはそれぞれの強みや特徴があり、そこに住む人の幸せの形は違っているのに、直接的な比較をすることには限界があります。■日本各地で調査を実施農業・漁業地域を含んだ大規模調査では、西日本400集落をサンプリングし、前後も含めて9年間で5回の調査を実施しました。その結果、集まった質問紙調査データは約2万人超分。また、同じ地域からサンプリングしているため、地域の変化の分析も可能となりました。さらに拠点地域では行動やつながりをまったく別のやり方で測定しました。住民の活動量やネットワーク構造についてデジタル技術を用いて測定しました。またいくつかの西日本の地域を対象に、家や町の状態などの環境変数の分析も行いました。具体的には、住環境における家のメンテナンス状況や植栽の有無など、生態学的な観点も組み合わせて検討を試みました。地域の強みや弱みを検討するような質問項目をさまざまな地域の方からのリクエストにお応えできるように、自治体や地域づくりの意向の調査や統計解析による有効性も検討してきました。さらに、フィールドに入って拠点調査も行いました。一つは、京都府京丹後(きょうたんご)市大宮町(おおみやちょう)の7つの集落での地域調査です。また、京都市右京(うきょう)区の太秦(うずまさ)学区では、小学校や地域のバスという交通ルートを中心とした社会ネットワークの形成について研究しました。そして岩手県滝沢(たきざわ)市では、地域の幸福ビジョンを策定する政策決定に協力し、複数の集落で調査を行いました。さまざまな地域で研究を進める中で、「自分たちの地域でも幸福の測定をしてほしい」という依頼が寄せられるようになりました。その結果、九州地方でも調査を実施し、地域のデータのフィードバックを通じて、住民が幸福について考える機会を提供しました。■「地域の開放性」が与える影響プロジェクトでは、非常に多くのデータを収集し、さまざまな結果を得てきました。その中で興味深い結果の一つは「地域の開放性」です。移住支援策が注目されており、多くの地域で人口減少への対策として、外部からの移住者を積極的に受け入れようとしています。政策的な補助金も数多く提供され、さまざまな施策が展開されています。こうした取り組みの中で、地域の開放性が住民の幸福感や地域の活気にどのように影響を与えるのかという観点は重要でした。地域に暮らしてみたいと思う人がいる一方で、「規範意識が強すぎて縛られてしまうのではないか」と懸念する人もいます。また、地域内部の結束が強ければ「自分は仲間に入れてもらえないのではないか」といった不安を抱く人もいます。こうした懸念は本当に根拠があるものなのか、それとも単なる思い込みなのかを知る必要があると考えました。ここで注目したのが、社会関係資本です。社会関係資本には、大きく分けて「結束型（ボンディング）」と「橋渡し型（ブリッジング）」があることを思い出してください。結束型の社会関係資本は、地域内の他者、特に身内への信頼を指します。一方、橋渡し型の社会関係資本は、地域外の他者への信頼やつながりを拡張します。これら二つのタイプのバランスが、住みやすさに影響を与えると考えられます。後者は特に開放性にかかわっています。■自殺率の低い町、自殺率の高い町岡(おか)檀(まゆみ)の『生き心地の良い町』では、社会疫学の視点から二つの地域の比較が紹介されています。一つは自殺率が非常に低い町で、もう一つは同じ規模の人口を持ちながら自殺率が非常に高い町です。この比較から明らかになったのは、自殺率が低い町では、見知らぬ相手でも信頼できると答える（橋渡し型の社会関係資本が高い）住民が多い一方で、日常生活において隣人と密接に協力しているわけではありませんでした。自殺率の高い町では、隣人同士が日常生活で高い協力関係を持っている（結束型の社会関係資本が高い）ものの、見知らぬ相手への信頼度が低いという特徴がありました。つまり、自殺率の低い町は、橋渡し型の社会関係資本が機能しており、ルールで縛りあうのではなく、むしろ緩く助け合うような「弱い紐帯(ちゅうたい)」と呼ばれる関係が心地よい環境をつくり出す要因となっているようです。開放的なつながりが拡張されているのです。一方で、自殺率の高い町は非常に緊密なネットワークを持ちながら、排他的であると示唆されています。結束型の関係のみが強く、排他的で外部とのつながりが弱い場合、閉鎖性が高まり、息苦しさを感じやすくなるのでしょう。このように考えると、地域に対する懸念の一部は、自殺率の高い町のような排他的な地域を想像してしまいがちで、過度に恐れることによって生じている可能性があります。しかし開放的な地域も増えてきており、移住者にとって住みやすい環境が整いつつあるとも言えます。■地域内のつながりの強さは「悪い」のかもう一つの重要な視点は、「地域内のつながりの強さは本当に悪いのか」という問題です。地域内部の信頼関係の高さ自体が必ずしも閉鎖性をもたらすとは限りません。むしろ、内部のつながりの強さは、その地域への愛着を高め、移住者にも受け入れられる基盤となる可能性があります。そこで考えた仮説は、地域内での結束型の信頼関係が地域への愛着を高める要因となり、結果として地域を評価する住民の増加を促し、移住者にも開かれる「開放的な地域」につながる可能性です。つまり、一旦は内部で結束するものの、その後に外部に対しても開かれるというプロセスがありうるのではないでしょうか。そこで再び地域集落サンプリング調査を解析しました。この調査では、町内への開放性に関する質問や、外部からやってきた人が町内へ定着するのを歓迎するかどうか、また、同じ集落に住む人々をどの程度信頼しているかについても尋ねていました。さらに、一般的な信頼（見知らぬ人でも信頼するか）や、町内への愛着感も分析可能でした。■愛着感が媒介となり、開放性が形成分析の結果、町内への信頼が高い地域では、全体的に町内への愛着が高いという結果になりました。そして、この愛着感が媒介となって、町の開放性が形成されているという結果も明らかになりました。つまり、「町内信頼が高いと排他的になる」というステレオタイプがある一方で、実際には「町内信頼が開放性につながる」ケースがあるのです。特に、町内の愛着がしっかりとはぐくまれている場合、開放性が高まる傾向が見られました。これは日本で示された結果ですが、アメリカで同様の調査を実施してみると、あまり当てはまらないようでした。これは、アメリカでは地域の流動性や経済格差による社会的分断が、日本に比べて強いという事実が影響していると考えられます。ちなみに愛着の持ち方やその機能には、同じ市内でも違いがあります。岩手県滝沢市の同一自治体内にある農村地域と都市化地域を対象に、インタビューでの質的調査とともに、地域に居住する1000名程度の人たちを対象に質問紙調査を実施してみたところ、より農村的な地域では伝統を重視する人が高い地域愛着を示し、逆に都市化が進む地域では近代化を重視する人が高い地域愛着を示していました（Chishima et al., 2023）。■「幸福、つながり、向社会性」の循環信頼から愛着、そして開放性という流れに加えて、プロジェクトでは他にも興味深いストーリーが見えてきました。地域の幸福感は、地域内のつながりと強く連動しており、それが「地域への貢献意識」である向社会的行動にもつながっているというものです。「幸福、つながり、向社会性」の3つの循環が重要なのです。地域内の3つが循環するサイクルが存在すると、地域の将来発展への意識や、実際に長期的に持続可能な幸福が得られる可能性が高まっていました。つまり地域の幸福度の測定においては、その地域の中で暮らしている人の主観的な幸福感や健康も大事だけれども、それだけではなく、その地域の中の信頼関係、お互いに助け合うという交友関係であるとか、地域のために何か自分が貢献したいという意識もあわせて検討していく必要性があるということになります。----------内田 由紀子（うちだ・ゆきこ）京都大学 人と社会の未来研究院教授1975年、兵庫県生まれ。スタンフォード大学先端行動科学研究センターフェロー。内閣府「幸福度に関する研究会」「中央教育審議会」「総合科学技術・イノベーション会議基本計画専門調査」委員、日本社会心理学会常任理事、Association for Psychological Science（APS）理事などを歴任。03年、京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程修了（博士：人間・環境学）。専門は社会心理学、文化心理学、特に幸福感や対人関係の比較文化研究。著書に『これからの幸福について』（新曜社），共編著に『社会心理学概論』（北村英哉共編，ナカニシヤ出版）、『「ひきこもり」考』（河合俊雄共編、創元社）、『資本主義と倫理』（岩井克人ほか共著，東洋経済新報社）など。主な受賞歴に、日本計画行政学会論説賞（2012）、京都大学優秀女性研究者賞（2015）、日本心理学会国際賞奨励賞（2016）、APSフェロー（2022）などがある。----------（京都大学 人と社会の未来研究院教授 内田 由紀子）