フライシュマン・ヒラード・ジャパン　馬渕邦美をシニア・バイス・プレシデント&パートナーとして招聘

フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社（代表取締役社長：田中慎一、本社：東京都中央区）は、馬渕邦美（まぶち くによし）を、シニア・バイス・プレシデント＆パートナーとして招聘し、日本最大の外資系PRグループであるフライシュマン・ヒラード・グループに属す、フライシュマン・ヒラード・ジャパン、ブルーカレント・ジャパン、ボックスグローバル・ジャパン全てのデジタルトランスフォーメーションを推進。デジタル・エージェンシーとしてのサービスを開始します。フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社（代表取締役社長：田中慎一、本社：東京都中央区）は、馬渕邦美（まぶち くによし）を、シニア・バイス・プレシデント＆パートナーとして招聘し、日本最大の外資系PRグループであるフライシュマン・ヒラード・グループに属す、フライシュマン・ヒラード・ジャパン、ブルーカレント・ジャパン、ボックスグローバル・ジャパン全てのデジタルトランスフォーメーションを推進。デジタル・エージェンシーとしてのサービスを開始します。馬渕は、インターネット黎明期にデジタルハリウッドで講師を務め、米国系デジタル・エージェンシーのサピエントを経て、デジタル・マーケティングの業界で15年に及ぶトップ・マネージメントを経験。2009年にオムニコム・グループのTribal DDB Tokyoでジェネラル・マネージャー、2012年からは世界最大のエージェンシーであるOgilvyのオグルヴィ・ワン・ジャパン、ネオアットオグルヴィ2社の代表取締役を務めるなど、常に日本のデジタル・マーケティング業界をリードしてきました。フライシュマン・ヒラード社長兼CEOのジョン・サンダース (John Saunders)は以下のようにコメントしています。「消費者や取り巻く環境のデジタル化に伴い、世界のコミュニケーション業界が大きな変革を迎える中、PRインダストリーも、もはやかつてのエージェンシーのやり方だけでは通用しない。コミュニケーションはトラディショナルなPRからデータ、デジタル、ソーシャル、モバイルをベースにした新しい手法に全体がシフトしている。フライシュマン・ヒラード・ジャパンはグループ内でもアジア圏のトップエージェンシーであり、馬渕邦美を迎えて日本から世界への変革がスタートする事に、心からの喜びを感じている。」また、馬渕邦美は以下のようにコメントしています。「今までFHJが世界に先駆けて開発してきた、戦略PRやクライシス・マネジメントの手法は、PR業界にイノヴェイションをもたらしました。そして、私自身も、デジタル・マーケター、経営者として、エージェンシーのイノヴェイションを常にリードしてきました。これから、フライシュマン・ヒラード・ジャパンのサービスと組織全体を更に進化させる事で、新しい時代に必要とされるサービスを世界に提供出来る事を確信して、フライシュマン・ヒラード・ジャパンへの参画を決めました。ファースト・プロジェクトとして、フライシュマン・ヒラード・ジャパンにFHグループとして世界初のブランド・ジャーナリズムセンターを設置し、企業のコンテンツ・マーケティングとクライシス・マネジメントを進化させます。これからの新しいチャレンジに期待しています。」[画像: http://prtimes.jp/i/18902/3/resize/d18902-3-107173-0.jpg ]■ 馬渕邦美（まぶち くによし） 略歴京都市出身1998年 ディーオーイー設立2009年 Tribal DDB Tokyo ジェネラル・マネージャー2012年 オグルヴィ・ワン ジャパン代表取締役 / ネオアットオグルヴィ代表取締役2016年より現職書籍： 『データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」ビッグデータからビジネス・チャンスをつかむ』監修 日経BP社 （原題：Sexy Little Numbers）■ フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社 会社概要代表者：田中慎一設立： 1997年10月所在地：〒104-6038 東京都中央区晴海1-8-10 晴海トリトンスクエアX 38階ＵＲＬ：http://fleishman.co.jp/世界有数の戦略的コミュニケーション企業であるフラシュマン・ヒラードは、本社を米国セントルイスに置き、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋地域、中東、アフリカ、中南米に所在する80の拠点を通じて業務を展開しています。フライシュマン・ヒラード・ジャパンは1997年に設立され、グローバルで確立されている高度なコミュニケーション・ノウハウ及び技術を日本に導入するとともに、日本独自のコミュニケーション・コンサルテイングの世界を培ってきました。詳しくはフライシュマン・ヒラード・ジャパンのウェブサイト（fleishman.co.jp）をご参照ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ