フォーティネット、SMB向けに柔軟なSD-WANの導入オプションを手頃な価格で提供するセキュアSD-WANアプライアンスを発表

優れたSecurity Compute Ratingsと高速なパフォーマンスを実現する新しいFortiGate 40Fが、FortiGateアプライアンス製品のラインナップを拡充[画像: https://prtimes.jp/i/45768/12/resize/d45768-12-414440-0.jpg ]幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet(R)、NASDAQ: FTNT）は本日、特許取得済のSoC4 SD-WAN ASICを搭載する中小規模の企業向けの新しいセキュアSD-WANアプライアンス、FortiGate 40Fを発表しました。FortiGate 40Fは市場で最も手頃な価格のセキュアSD-WANアプライアンスで、すべてのFortiGateアプライアンスの中で最小のフォームファクターを採用しています。LTEまたはWiFiの内蔵オプションを選択できるため、広範な企業組織でフォーティネットのセキュアSD-WANの導入が可能になります。SMB固有のSD-WANに対するニーズに対応中小規模の企業は、一貫性のあるユーザーエクスペリエンスやオペレーションの簡素化を目的としてSD-WANの採用を進めていますが、SD-WANの導入に際して固有の課題や制約に直面しています。ガートナーは、次のように指摘しています。「このような中小規模の企業は幅広いビジネスアプリケーションに依存しています。SaaSアプリケーションへの依存度は高まり、支社拠点のフットプリントはさらに小さくなっています。主要なWANトランスポートとして、インターネットのみでの提供サービスへの移行に関心を示す割合が高まっています」1中小規模の企業に固有のニーズに応えるため、今回フォーティネットは市場で最も手頃な価格のセキュアSD-WANアプライアンス、FortiGate 40Fを発表し、SoC4 SD-WAN ASICを搭載するFortiGate SD-WANアプライアンス製品のラインナップを拡充しました。FortiGate 40Fは、3種類の異なるバージョンがご利用いただけます。わずか数分で展開可能なFortiGate 40F：小さなフットプリントの拠点を数多く構え、ITスタッフも限られている分散型の大規模組織では、FortiGate 40Fを導入することで統合型のセキュリティとSD-WANをわずか数分で大規模展開することが可能です。すべてのFortiGateモデルと同様に、FortiGate 40FはOffice 365をはじめとするSaaSアプリケーションの可視性とユーザーエクスペリエンスを改善します。場所を問わず信頼性の高い接続を実現するLTE内蔵のFortiGate 40F：障害の発生がビジネスに大きな影響を及ぼすモバイルやリモート環境の拠点では、LTEを内蔵するFortiGate 40Fの導入によってWAN接続のオプションを追加し、サービスの継続性と柔軟なフェイルオーバー機能を確保することができます。1台のアプライアンスでセキュアSD-Branchを実現する、WiFi内蔵のFortiGate 40F：スペースに制約のある拠点では、WiFiを内蔵するFortiGate 40Fを導入してSD-WANの利点をLANおよび無線LANへと拡張することが可能です。FortiGate 40Fは、中小規模の企業向けの主要なユースケースへの対応に加え、多様な展開に向けた構成を必要とするさらに大規模なエンタープライズに対しても、さらなるセキュアSD-WANアプライアンスの選択肢を提供します。SD-WAN展開の「自社管理」を実現FortiGateセキュアSD-WANアプライアンスは、フォーティネットのFabric Management Center（ファブリック管理センター）によって管理されており、企業組織に配備されているセキュアSD-WANの一元的な管理と分析が可能です。これにより、ITスタッフや人的リソースに制約があり、フォーティネットのセキュアSD-WANを自社でインストールすることを計画している中小規模の企業は、ゼロタッチ展開と構成のメリットを享受できます。同様に、分散型のエンタープライズは支社拠点での展開において動作実証済の構成およびビジネスポリシーを複製し、時間の節約と展開の簡素化が可能になります。その結果、SD-WANの配備に要する時間が数カ月から数日へと大幅に短縮されます。優れたSecurity Compute Ratingsを実現するSoC4 SD-WAN ASICの優位性すべてのFortiGateモデルと同様に、FortiGate 40Fは単一のアプライアンスに次世代ファイアウォールの高度なセキュリティ、SD-WAN、そして高度なルーティングを統合しています。業界トップのパフォーマンスを実現するセキュアSD-WAN製品の提供に対するフォーティネットの継続的なコミットメントの証として今回発表されたFortiGate 40Fは、特許取得済のSoC4 SD-WAN ASICを搭載する3番目のFortiGateアプライアンスとなりました。FortiGate 100Fに初めて搭載され、のちにFortiGate 60Fでも採用された専用のSD-WAN ASICは、フォーティネットのセキュアSD-WANのパフォーマンス、拡張性、そしてバリューを飛躍的に向上させると同時に、ユーザーエクスペリエンスの品質が改善され、スペースおよび電力の要件が大幅に削減されます。Security Compute Rating（セキュリティ計算処理評価）は、専用設計のASICを搭載するフォーティネットの次世代ファイアウォールアプライアンスの性能を、ネットワークやセキュリティの処理にCPUを使用する同一価格帯の他社製品と比較するものです。FortiGate 40FのSecurity Compute Ratingは、フォーティネットジャパンのウェブサイトに掲載の本ニュースリリースでご覧ください。https://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases/2020/fortinet-announce-most-affordable-secure-sd-wan-appliance-flexible-smb.htmlあらゆる規模の企業組織にセキュアSD-WANを提供するフォーティネットフォーティネットは、2019年11月のガートナー社のアナリスト調査レポート、「WANエッジインフラストラクチャについてのクリティカル・ケイパビリティ」の4つの中で、「セキュリティ重視のWAN」ユースケースで最も高いスコアと評価されたほか、「Small/Midsize Enterprise/Regional WAN」「Small Footprint Retail WAN」のWANエッジのユースケースでも3位以内のスコアと発表されています。以上の結果から、フォーティネットはセキュアSD-WANのイノベーションに対するフォーカス、そしてあらゆる規模の企業組織に向けた多様なSD-WANのユースケースに適応する能力がさらに際立つことになると確信しています。今回の発表に関するコメント「フォーティネットの広範なセキュアSD-WANアプライアンスのポートフォリオによって、当社は適切なソリューションを適正な価格帯であらゆる分野の顧客に提供できるようになりました。また、フォーティネット独自のSD-WAN ASICの優位性は、当社の顧客のWANエッジトランスフォーメーションを推進する強力な差別化要因となっています」- Cascade Defense社共同創設者、Steve Sims氏「フォーティネットは、差別化と手頃な価格を両立するセキュアSD-WANアプライアンスを提供し、ネットワーク接続の持続と一貫したパフォーマンスを実現する統合ソリューションによって当社のSMBの顧客を強力にサポートします。支社オフィスを複数構えながらITスタッフが在籍していないにも関わらず、ネットワークが常に正常機能していることを要求されている顧客に対して、当社ではゼロタッチ展開によるリモートからのインストール、そして時間とコストを節約する一元管理を実現するフォーティネットのセキュアSD-WANの導入を推奨しています」- Bit by Bit Computer Consultants社営業担当バイスプレジデント、Rob Bello氏フォーティネットのプロダクト担当エグゼクティブバイスプレジデント兼CMO、John Maddison（ジョン・マディソン）は、次のように述べています。「フォーティネットは市場で最も包括的なSD-WANソリューションを提供しており、世界中のあらゆる規模のエンタープライズや業界分野で21,000社を超える導入実績を達成しています。今回FortiGate 40Fを発表したことで、フォーティネットは今後もSD-WAN導入における柔軟な選択肢を提供し続けると同時に、中小規模の企業がフォーティネットのセキュアSD-WANを活用し、オペレーションの簡素化と一貫性のあるユーザーエクスペリエンスを実現できるよう支援していきます」1 「Critical Capabilities for WAN Edge Infrastructure」、Jonathan Forest, Mike Toussaint, Mark Fabbi共著、ガートナー、2019年11月26日発行ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティング又はその他の評価を得たベンダーのみを選択するように助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。関連リンクFortiGate 40Fhttps://www.fortinet.com/content/dam/fortinet/assets/data-sheets/ja_jp/FG-40F_DS.pdfフォーティネットについて (www.fortinet.com)フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界425,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。フォーティネットジャパンについては、fortinet.com/jp をご覧ください。Copyright(C) 2020 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「(R)」および「&trade;」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ