『GIGAスクール構想』の実現に向けて　東京書籍・教育同人社・Lentranceが「教科の学びを深め、教科の学びの本質に迫る」新しい学習法を共同開発 (2020年3月25日)

東京書籍株式会社(本社：東京都北区、代表取締役社長：千石 雅仁)、株式会社教育同人社（本社：東京都豊島区、代表取締役社長：森達也）、株式会社Lentrance（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石橋 穂隆）は、各社のデジタル教科書・デジタル教材・ICTプラットフォームを効果的に連携させ、「教科の学びを深め、教科の学びの本質に迫る」新しい学習方法を共同開発し、『GIGAスクール構想』の実現に向けて、2020年4月より学校現場に提供してまいります。[画像: https://prtimes.jp/i/32268/15/resize/d32268-15-825037-0.jpg ]■背景東京書籍・教育同人社・Lentranceの3社は、小学校の算数におけるICTを活用した指導と学習方法について共同研究してまいりました。「紙」媒体である教科書と教材の利点と「デジタル」の利便性を踏まえ、「Lentrance(R)（レントランス）プラットフォーム」の機能を活かし、子どもたちの学びを深める理想的な形を追求すべく具現化を目指し、新学習指導要領が実施される本年（2020年）4月に向けて3社ではデジタル教科書・デジタル教材・ICTプラットフォームの製品化に取り組んでまいりました。算数は教科としての系統性が明確で、新たに学習する内容の土台はそれまでの既習事項であり、確実な学習の積み重ねが重視される教科です。また、学習したことを絶えず教科書やノートなどで振り返って考えるといった&ldquo;学習のしかたを身に付けること&rdquo;が、学習効果を上げる大切な要素のひとつになります。算数科の指導は、「授業ごとの目標」が設定された「教科書」に沿って授業が行われ、その後も「ドリル」などを使った自学自習を重ね、理解を深めていくという学習スタイルが多くの学校でとられています。『GIGAスクール構想』では、「学習者用デジタル教科書・教材」の活用により効果的な授業の実践が期待されています。児童は手元のPC上に図形や数直線などの図版を大きく映し、考察や比較などを書き込んだり動かしたりといった作業を通し、より捉えやすく思考しやすい学習環境を作ることが可能になります。3社はこうした教科書・教材のデジタル化と従来からの指導方法を組み合わせ、より高い効果が得られる学習スタイルを模索してきました。このたびリリースする「デジタル教科書」「デジタル教材」は、「教科書」と「ドリル」が同じプラットフォームを使用することで、授業に使われる「教科書」と自学自習に使われる「ドリル」が密接な関係となり、円滑に自学自習を進め&ldquo;学習のしかたを身に付けること&rdquo;ができるものと考えています。『GIGAスクール構想』の実現に向け、インフラ・ハードウェアの充実が進む中で、3社は教科書・教材ほか、紙教材とデジタル教材の併用による新しい学習スタイルを提案し、学校現場での指導法に合致したコンテンツ提供及び実証研究を引き続き行って参ります。■学習者用デジタル教科書平成31年4月1日施行の改正学校教育法に基づく学習者用デジタル教科書です。紙の教科書と併用・代用して使用することが一定の条件のもとで可能です。ペンツールでメモを残したり、Web上の参考資料へのリンクを貼り付けたりすることができるアノテーション機能や、文字色や大きさ、行間などを調整し、児童が最も読みやすいようにカスタマイズできる特別支援機能を備えています。また、紙面のDマークをクリックするだけで、連携するデジタルコンテンツを表示することも可能です。■計算デジドリル2020（教材）教育同人社発行「くりかえし計算ドリル」（東京書籍版3～6年）の付属品です。紙教材よりも詳しい計算の型分けや、型ごとのヒントを表示することができます。詳細につきましては教育同人社HPをご確認の上、お問い合わせください。URL : https://www.djn.co.jp/support/ict/keisan/※「くりかえし計算ドリル」は学校向けに販売している商品になるため、一般にはご購入いただけません。■Lentranceプラットフォーム「Lentrance」は公教育・私教育の双方で利用できる学習用ICTプラットフォームです。学習者や指導者は、アプリ（Windows、iOS）もしくはWebブラウザからデジタル教科書・教材を利用することができます。アカウント情報から同じ画面や設定、書き込み等のデータを再現できる（※1）ため、BYOD（Bring Your Own Device）方式を含む、場面に応じた端末の使い分けに対応しています。また、「Lentrance」はスマートフォン（※2）からも利用できるため、教科書や塾・通信教育用も含む各種教材を、通学時の電車やバスの中などの隙間時間を使った予習・復習に使うことも可能となっています。さらに、「Lentrance」に搭載された教科書・教材からは、「どのページをいつ読んだのか、どの部分を注視したのか、何を書き込んだのか」といった学習履歴データの取得が可能（※3）なため、学習者・指導者・教育コンテンツホルダーの全てに対して、データに基づいたフィードバックを行うことができます。※1 クラウド配信方式（インターネット環境への接続状態）にてご利用の場合になります。※2 報道発表時点では、先行対応版として各種スマートフォン（Android、iPhone等）に対応しています。2020年4月以降、スマートフォン向けのアップデートを順次進めていく予定です。※3 現在は実証研究用として提供しております。通常製品版への搭載タイミングは未定です。■各法人概要商号 ：東京書籍株式会社代表 ：代表取締役社長 千石 雅仁所在地 ：〒114-8524 東京都北区堀船 2-17-1資本金 ：8,000万円創業 ：1909年事業内容 ：教科書並びに教育図書の出版・販売 一般図書の出版・販売 教材・教具、教育ソフト等の製造・販売URL ：https://www.tokyo-shoseki.co.jp/商号 ：株式会社 教育同人社代表 ：代表取締役社長 森 達也所在地 ：〒170-0013 東京都豊島区東池袋4丁目21番1号 アウルタワー2階資本金 ：4,800万円創業 ：1933年4月事業内容 ：小学校・中学校で使用される教科用図書教材の出版・販売 小学校で使用される教材教具の製作・販売 教師向け教育書籍の出版・販売 教育関係者向けセミナーなどの開催・運営 ほかURL ：https://www.djn.co.jp/商号 ：株式会社Lentrance代表 ：代表取締役社長 石橋 穂隆所在地 ：〒100-6208 東京都千代田区丸の内1丁目11番1号パシフィックセンチュリープレイス丸の内資本金 ：495百万円創業 ：2018年2月事業内容 ：学習用ICTプラットフォーム「Lentrance」の開発・提供 上記に伴う関連サービスの提供URL ：https://www.lentrance.com/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ