H2株式会社「糖尿病(慢性疾患)におけるパンデミックの影響と通院・診療課題に対する意識調査」を公表 (2020年6月13日)

～「シンクヘルス」ユーザーに対する緊急調査：新型コロナウイルス感染に伴う重症化予防対策や遠隔ケアに対する潜在ニーズが明らかに～糖尿病を始めとした慢性疾患や未病・生活習慣病予防領域の包括的な健康管理プラットフォームサービスを提供するＨ２株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：Ed Deng）は、自社アプリ「シンクヘルス」を使用するユーザー1,022名を対象に、新型コロナウイルス流行で直面した通院・薬局の医薬品受取りにおける課題、行動変容に関し意識調査を実施しました。調査概要と共に、結果に対する有識者コメントを公表いたします。[画像1: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-790629-pixta_58480102-9.jpg ]■「糖尿病(慢性疾患)におけるパンデミックの影響と通院・診療課題に対する意識調査」【主な概要】結果トピックス１．日常生活にける新型コロナウイルスへの具体的対策２．新型コロナウイルス流行後の通院や薬局お薬受取に関する意識３．日常の診療・服薬指導における遠隔(リモート)手段への意識４．遠隔(リモート)で診療・服薬指導を受ける場合の懸念点５．シンクヘルスアプリの医療従事者と「繋がる」機能に対し期待する活用法【調査概要】調査目的新型コロナウイルスの流行に伴い、調査時点でシンクヘルスユーザー(慢性疾患を有する方)が受けている影響(行動変容)や感染対策への意識、診療に付随した通院・お薬に関連した現状課題について調査を行い明らかにする。得られたユーザーインサイトを、糖尿病など慢性疾患療養における&ldquo;質を担保&rdquo;した遠隔医療・服薬指導の在り方や潜在ニーズとして理解し、アフターコロナ時代に適応した疾患管理のDX(デジタルトランスフォーメーション)を最新ICT技術を用いたデジタルヘルスケア(ソリューション)の開発で支援するための基礎資料とする。調査方法「シンクヘルス」チャットボットより、「緊急調査」として回答協力のメッセージを送付。メッセージへのURLリンクよりアンケート調査を実施調査対象サンプリング基準：1.「シンクヘルス」アプリを日頃利用し、医療従事者以外と属性登録したユーザーに対し調査依頼のメッセージを送付し、更にアンケートへの生活習慣病など慢性疾患の持病を有する(健診等の指摘を含む)と回答したユーザーを最終対象として調査を実施２. 目標回答数1,000名以上と設定し、目標に達し次第、回答打ち切りまでに得られた全回答を集計対象とした調査期間2020年4月14日(火)夕方～22日(水)夕方１．新型コロナウイルスへの日常対策として4割が「生活習慣病のコントロール」を挙げる具体的な対策は「マスク着用」91.5%、「こまめな手洗い」82%、「アルコール消毒」74.4%が主に挙げられたが、「生活習慣病のコントロール」42.1%が特筆すべき点で、療養の自己管理に対する高い意識が示唆された。アンケート実施前より、慢性疾患コントロールそのものが感染による重症化リスク予防となる話題がTVやインターネットニュース等で取り沙汰された影響も考えられる。[画像2: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-215748-1.png ]２．大多数は通院の「必要性を感じている」、一方で「症状安定時はお薬だけ欲しい」という一定数の声も新型コロナウイルスの流行後の通院やお薬の受取に関し「通院頻度は変えたくないが待合時間を減らしたい」35.5%、「通院の必要性は感じるが極力訪問を避けたい」19％、と続き、通院の必要性は感じているものの対策を取らざる得ない状況が伺える。また、少数ではあるが「症状が安定しているのでお薬だけ欲しい」17%、と一定数は緊急事態における通院に対し、否定的な意識を示した。[画像3: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-597421-2.png ]３．日常の診療・服薬指導は「病状安定時は遠隔でも良い」が過半数、しかし根強く残る「顔を合わせたい」診療や服薬指導を遠隔手段で日常的に受けることに対する受容性は高く、「病状(症状・数値)が安定している時は遠隔でも良い」55.8%、が最も多い過半数を占めた。「積極的に日常診療から活用していきたい」15.9%、を含め計71.7％が肯定的に捉えている。一方で、「可能な限り顔を合わせたい」16.4%、といった根強い声や、「興味はあるがPC、スマートフォンは難しそう」4.8％、「興味はあり電話でなら指導を受けてみたい」4.4％、などデジタルに関し少なからず苦手意識を持つ層が存在する。[画像4: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-397168-3.png ]４．遠隔指導の懸念は「体調・治療状況の適切な把握」 「医師・薬剤師とのコミュニケーション」 「急変時の対応」遠隔による診療・服薬指導への不安として、「自身の体調・知用状況を的確に把握してもらえるか不安がある」48.6%、「医師・薬剤師の先生とのコミュニケーションが適切に取れるか不安がある」33.9%、など、ミスコミュニケーションによって生じる不利益に関する懸念が多く見られた。「症状が悪化した際の適切な対応をすぐにしてもらえるのか不安がある」32.6%、が示すように、通院による物質的な繋がりが薄れ、急変時の処置や病院紹介の対応への不安も大きい。その他、「診療結果・お薬の受取手順が複雑」10.7%、「日頃から電子決済を使用していない」10.6%、など実際に遠隔診療・服薬指導を受けた場合に発生するであろう、煩雑な診療・薬剤受領フローに対する不安感がアフターコロナ時代の本格導入を妨げる可能性がある。[画像5: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-754837-4.png ]５．医療従事者とPHR（個人の日常健康情報）をデジタルで共有・繋がる期待は「データに基いた指導」医療機関・薬局とデジタルの繋がりを得られた場合、「健康データ(測定値、お薬など)を共有し有益なアドバイスが欲しい」47.1%、が最も多く、自己の管理データに基づいた個別化指導の強いニーズが明らかになった。「検査データ・診療結果などをデジタルで共有して欲しい」41.4%、と指導の前提となるデータ収集に対する声も多く、「シンクヘルス」上の画像共有機能によって代替可能である。その他にも、「気軽に治療・お薬の相談をしたい」31%、「現在の服薬状況からお薬の飲み合わせ等、アドバイスをして欲しい」24.7％、など共有データを基に&ldquo;自分事&rdquo;として指導を受けることに対する期待は総じて高い。[画像6: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-498475-5.png ]▽「糖尿病(慢性疾患)におけるパンデミックの影響と通院・診療課題に対する意識調査」の詳細はこちら https://www.health2sync.com/ja/company/covid-19-survey-for-synchealth-users【回答者の基本属性内訳】１．年齢層[画像7: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-656840-6.png ]２．性別[画像8: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-142102-7.png ]３．慢性疾患の背景[画像9: https://prtimes.jp/i/39846/3/resize/d39846-3-520244-8.png ]■有識者による調査結果に対するコメントと解説認定特定非営利活動法人 日本IDDMネットワーク 副理事長大村 詠一 氏（1型糖尿病患者）一般的に糖尿病患者の場合、感染症の重症化リスクがあることの認知は、新型コロナウイルスの流行やそれに伴う報道により進んだ。そのため、通院は不要不急の外出には該当しないとされていたが、不安から受診を控えている患者の増加を感じている。そのような中にオンライン診療や電話等再診の要件が緩和され、私自身も利用したが、薬局との連携や電話対応の増加といった運営の負担や頻繁に更新される緩和内容の周知不足により各医療機関での対応に差があること、通院しないことによる治療の質の低下など課題も感じている。ただし、糖尿病診療へのICTの活用は今後の災害時にも有用だと考えており、万が一の際の有効利用のためにも、シンクヘルスのようなアプリによるPHR活用が普段の診療から進んでいくことを期待している。一般社団法人 保険薬局経営者連合会 会長有限会社プライマリーファーマシー 代表取締役山村 真一 氏今回のコロナ禍によって地域における薬局の在り方について考え直さなくてはならない課題が数多く浮き彫りになってきたと思うが、それと同時に薬局の大きな可能性というものも浮上してきたのではないだろうか。既に起こり始めている患者の受診行動の変化は、症状安定時なら薬局で薬だけもらいたいと考える患者の声が強くなったり、ちょっとした症状なら薬局で済ませようと考える患者が増えてきたりとその動向が注目される。ポストコロナ社会における地域に根差した薬局は、今までのようにリアルに薬局に来てもらう患者を維持するだけではなく、シンクヘルスのようなアプリを活用して新しくデジタルでつながる顧客をどれだけ獲得出来るかが重要なキーになることだろう。東京理科大学薬学部 教授株式会社実務薬学総合研究所 代表取締役伊集院 一成 氏慢性疾患患者に与えた新型コロナウイルスの受診動向などの影響を反映。４つのポイントを中心にデータを解説１）回答者属性・年齢など中高年層でも自身の疾患に関心があり、特に今までアンケートなどに関心の薄かった男性層で多くアンケートに回答されるような結果も見られたが、これはリモートワークの拡大や外出自粛などの影響にて、普段時間が取れない方も今回は回答された可能性が高い。２）日常生活の変化や患者の行動変容についてマスク手洗いはほぼ予想通り。疾患の基本コントロールという項目も４番目に上がっているのは重要。ここにも服用期間中のフォローという薬剤師が関わるべきことが見えてくる。慢性疾患患者が感染症などのリスクが高いことについてあまり理解していなかった患者が、今回の新型コロナウイルスの情報がでた中で、そのリスクを初めて知ったということには意義がある。「シンクヘルス」のアンケート機能にそのエビデンスを伝える機能があるという点は注目したい。非常事態宣言の新型コロナ環境下で通院・薬局での医薬品の交付については通院頻度や、待ち時間を減らしたいという人も多い。１７％が体調に変化がなければ薬だけ交付でも良いと回答されたのには注目したい。このような緊急事態の下でなくても不要ではないが不急である再診についてはリフィル処方箋(*1)などへの代替なども患者が期待するポイントとみられる。３）遠隔診療や遠隔服薬指導について感染機会を減らすように医師や薬剤師に相談しているという頻度は少なかった。調査時点では、情報告知を受ける機会が少なく、時系列では変化していくものと思われる。電話再診を含む遠隔医療・服薬指導に肯定的な意見は７割あるが、２割弱の人は継続して対面を求めている。また電話再診や遠隔診療も患者として肯定はするものの、別の質問では不安が無いわけでもなく、オンラインだけでは何らかの見落としなどによる症状の悪化などは気になっている。また急変時の対応なども不安を抱えているようだ。専門家と対話をしたいというニーズについてはコロナ前も後も根底からあって、感染症のリスクが医療機関より低い印象のある薬局での対話というものを求めているとも言える。４）患者自身が利用する慢性疾患支援アプリへの期待医師との医療面談だと敷居が高く、構えてしまう。もっと気軽にお薬などの相談が薬剤師にできると良いいという反応があることが理解できるが、実際の薬局の対面カウンターでも気軽に相談しにくいこともあり、プライバシーなどへの配慮も期待されていると思われる。*1. リフィル処方箋とは、一定の期間内であれば発行された1枚の処方箋によって複数回にわたり医薬品調剤を薬局で受けることが出来る制度で、アメリカ、カナダ、フランスなどの多くの先進国で導入が進んでいる。――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――・「シンクヘルス」とは (URL : https://www.health2sync.com/ja/company/service)H2株式会社が提供する未病（メタボリックシンドローム等）や糖尿病等の慢性疾患自己管理意欲に対する行動変容の支援を目的としたスマートフォン専用のアプリケーションと、医療従事者向け管理プラットフォームサービスの総称です。日本、台湾を中心に、全世界で44万名のアプリユーザーを抱え、同種サービスとしてアジア地域で最大規模となっています。血糖値や血圧、体重、Fitbitなど多様なデジタルデバイスとデータ連携した記録の蓄積に加え、仲間機能を活用した治療中の患者同士のコミュニケーションや、医療従事者・薬剤師・栄養指導師などの健康管理者と繋がることで自己管理結果に基づいたテーラーメイドのダイエット・療養指導を受けることが可能です。[動画: https://www.youtube.com/watch?v=xX0WKfNuKvA ]・H2株式会社とは (URL : https://www.health2sync.com/ja/company/corporate)H2株式会社は、主に糖尿病を中心とした慢性疾患、生活習慣病予備群(未病層)の方に対する健康課題を解決することを目的にスマートフォンアプリと医療機関向けプラットフォームを提供している会社です。日本において、医療機関の診療現場におけるデジタル化支援を目的に製薬・医療機器企業大手との戦略提携をはじめ、健康管理デバイスやサービス提供企業との取引・協業実績があります。2019年より、生命保険会社と保険加入者の健康管理継続をデジタルで支援する仕組みを共同開発するなど、自社ソリューションをパートナーへ提供することで事業開発を行っています。【本リリースに関するお問い合わせ】会社名：H2株式会社E-Mail：service.jp@health2sync.com企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ